テクノロジー TECHNOLOGY

SusHi Tech Tokyo2025開幕5月10日(土)一般公開 未来の山車ツナグルマを体感せよ!

今年も「SusHi Tech Tokyo 」が始まる。「SusHi Tech Tokyo」は東京発の先進技術と持続可能な都市づくりを世界に発信する国際イベント。名称の「SusHi」は「Sustainable High City-Tech Tokyo」の略で、持続可能な都市と最先端の技術が融合する東京の姿を表している。

気候変動、エネルギー、交通、都市デザインなどの社会課題に対し、国内外のスタートアップや企業、自治体、研究機関が集い、革新的なアイデアとソリューションを紹介。展示・体験・トークセッションなど、会場には多彩なプログラムが用意されている。子どもから大人まで楽しみながら未来の都市について考えることができるイベントだ。

伝統と最新テクノロジーの融合
ツナグルマも公開

各地で継続が危ぶまれはじめている祭り。中でも山車や神輿の担ぎ手不足が都市部でも課題に。そんな課題を解決しようと開発されたのが未来の山車 「ツナグルマ」だ。「ツナグルマ」は江戸時代創業で、日本の祭り文化を支えてきた宮本卯之助商店と、モータースポーツ分野やロボットを始め最先端のモビリティ開発を手がける株式会社RDSが共同で開発したもの。伝統と新技術の融合により生まれた全く新しい山車「ツナグルマ」は、自動走行システムを搭載したEV車をベースに作られているため、担ぎ手不足の地域でも少人数での運行が可能だ。安全かつスムーズな移動で祭りを盛り上げることができる。古来より地域の祭りで人々をつないできた山車に、最先端の技術を取り入れることで、現代と未来をつなぐ新たな役割を担うだろう。

車体には伝統工芸やアートを取り入れた装飾が施され、過去と現在の文化を融合。全体のデザインを担ったのは数々のデザイン賞で受賞歴のあるexiii design代表の小西哲哉氏だ。お囃子の乗る山車のやぐらを底から支えて運ぶのはなんと亀。内装にはLEDを使い訪れる人々にインタラクティブな体験を提供する。未来の山車「ツナグルマ」の一般公開は「SusHi Tech Tokyo 2025」未来体験パビリオンにて10日(土)10時~。未来を山車を見逃すな!
SusHi Tech Tokyo2025

〈ビジネスデイ〉
2025年5月8日(木)、9日(金)9時~18時30分

〈パブリックデイ〉※入場無料
2025年5月10日(土)10時~18時(9時30分受付開始)
東京ビッグサイト 東展示棟4~6ホール (東京都江東区有明3‐11‐1)

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モビリティーの未来はあるのか?鳥の目から脱皮したモビリティー開発

HERO X 編集長

パンデミックにより急速に近づいた未来

交通網の発達した東京では〝利用の必然性が弱い〟とも言われていた小型モビリティーのシェアリングサービス。しかし最近は、コロナの影響もあり、かなり頻繁に見かけるようになっている。なかでも、ナンバープレートをつけた電動キックボードを目にする機会はぐっと増えた。人々の移動という行動が、パンデミックの発生により大きく変わったのだ。こうしてモビリティーの世界を見てみると、HERO Xが掲げる「一歩先」と言ってきた未来が、一気に向こう側からやってきた、そんな時間を過ごしたここ数ヶ月、人々の暮らしが大きく変化した。

すでに活用から長い年月を経ていたフレックス制もあらゆる職種に広がりを見せ、在宅勤務をする人々は爆発的に増えた。これに伴い、日常生活における移動距離は大きく変わった。外出自粛期間が過ぎても、満員電車を避けるため、自転車やキックボードを使う人は後をたたない。誰も予想しなかった形でパーソナルモビリティーの発達が加速したことは間違いないだろう。今回のパンデミックはテレワーク元年と言われているが、モビリティー、Massにとっても新たな時代に向けての大きな幕開けとなったのだ。

加速したイノベーションの
風を止めない

問題は、この追い風が今後どこまで続くかだろう。あと5年で日本の高齢者率は40%を超えると言われている。だが、これはあくまでも平均値、地方ではすでに高齢者率40%を超えている地域も存在する。つまり、平均とはお化けみたいなもので、地域ごとの問題は平均値では見えてこない。すでに過疎化を迎えた土地にとってはなんら問題の解決を生み出さない。日本全体を見渡すと、東京ほど交通網の発達しているエリアは少なく、特に高齢者率40%を超える地域では、移動弱者が生まれている。鳥が上空から地上を眺めるように広い範囲で見ていたら、個別の問題は見えないだろう。自らの意思で買い物に行ける方法を待ち望む人々、私たちが「一歩先」と言ってきた「未来」を必要とする人が、ここにはすでに存在している。イノベーションは常に、ニーズにより生み出されるのだ。

今回の特集では、世界各国で実用化がはじまっているモビリティーの紹介や、各分野の専門家を訪ねての取材を試みた。パーソナルモビリティーの発展が日本各地で起こることは考えにくいという話も出てきたが、個別の事例に対しては、イノベーションの余地はある。先行開発ファクトリーとして歩んでいる株式会社RDSが開発した車いす「WF01」も、個別の移動ニーズを解決するために生まれたもので、車いすの常用者であるハンディキャップのある人だけでなく、全ての人の移動を自由に、そして楽にするパーソナルモビリティーへと常に進化していくだろう。

そんな新型モビリティーの開発現場、今後、移動という行為について、個々のニーズを解決するために力を発揮していくのはおそらく、中小企業となるだろう。なぜなら、個々のニーズは多くの場合、緊急性を有している。開発にはスピードが必要だ。こうした緊急性を有するものごとについては小回りのきく中小企業の方が開発スピードは速い。もちろん、大企業の役割がなくなるわけではない。中小がおこしたイノベーション、それらをスキームとし、インフラ整備など大がかりなことをしていくのが大企業の役割となるはずだ。中小と大企業、それぞれの良さを生かし、パートナーシップを発揮すれば、日本のモビリティーの発展は間違いなく加速するだろう。

今後深くなる、
医療とモビリティーの親和性

新たなモビリティーの出現は、新しい生活様式のスタイルをより自由なものにしてくれる。バスを含め、車への依存の高い日本の地方部だが、モビリティーの種類に広がりが生まれれば、自発的な外出をする人は増える可能性がある。個別利用できる新型モビリティーの発達は、歩けなくなったことで自宅に閉じこもりがちになっていた高齢者を外へと誘うきっかけにもなるだろう。認知症の予防には人と会うことが有効だという話もあるが、外出の機会が増えれば、モビリティーを通した予防医療貢献に繋がる可能性も見えてくる。

そして今後、医療とモビリティーの親和性は益々深くなるだろう。車の業界で昨今進むビッグデータの集積は、自動車利用者だけでなく、パーソナルモビリティーの分野にも見られるようになってきた。車いすがパーソナルモビリティーとして発展すれば、そこでのビッグデータの解析も不可能ではない。座ることで健康データを取得、薬局で数値を見せればぴったりのサプリメントを提案してもらえるなど、ただの移動に付加価値をつける未来も現実味を帯びてきた。そんな大変革期を迎えたモビリティーの世界、次回からの特集では、モビリティーとの連携も見込まれているデータの収集、蓄積などを追っていく。未来を生み出すものは何なのか、今後も視線を注いでいきたい。

(text: HERO X 編集長)

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