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島国に必要なのは海のモビリティ! エイトノットが挑戦する自動運転によるオンデマンド型水上交通

富山英三郎

現在、日本には離島の生活に必要な航路が約300あるといわれている。しかし、その1/3以上がすでに赤字という状況。島の過疎化も進むなか、新たな水上交通の構築は喫緊の問題でもある。そんな社会課題を解決すべく、これまでロボット開発に従事してきたメンバーが目指すのは、環境に優しいEVを使った自律航行船によるオンデマンド型水上交通。その全貌に迫った。

自律航行技術の開発が今注目を集めている

クルマの自動運転や空飛ぶドローンなど、自律化したモビリティの未来はますます身近なものとなっている。そんな中、船舶をはじめとする水上モビリティへの関心も高まっている。

日本政府は2025年に自動運航船の実用化を目指すと発表。さらに、2040年には船による国内貨物輸送(内航船)の半数を無人化する計画もしている。実現した場合、日本財団の試算によれば1兆円の経済効果があるという。

そんな中、大阪堺市の堺マリーナ内に本社を置く株式会社エイトノットでは、「EVロボティックボートによるオンデマンド型水上交通」の実現を目指し、自律航行技術の開発を続けている。代表取締役の木村裕人氏に話を訊いた。

「私はもともと、ダイビングやサップ、クルージングなど、マリンレジャーが趣味だったんです。でも、海は広大なのに、ボートで行けるレストランなど目的地となる場所が少ないのが悩みでした。それを解決するためには、より多くの人にマリンレジャーやボートに興味を持ってもらうしかない。そうなって初めて、新しい経済圏やエコシステムが立ち上がってくるわけですから」

より多くの人に海を解放し、興味を持ってもらうためにはどうするか? そこで考えたのが、船の操縦を自動化・自律化させることだった。とはいえ、すでに日本政府も2025年に自動運航船の実用化を目指しており、大手造船会社が続々と参入している分野でもある。エイトノットはどのように勝負するのだろうか?

小型船舶の自律航行・自動運転は
まだ誰も完成させていない

「一番の違いは、社会実装までのスピードだと思います。大手造船会社による貨物やタンカーといった大型船の自律化は、より高い安全性が求められます。また、船長の役割り以外にも専門性の高い船員が担ってきた場所が多く、技術で置き換えなければいけない箇所もたくさんあります。

一方、我々がやろうとしているのは小型船舶であり、船長に委ねられている権限が多い世界。小型なので取り回しもしやすく、法律も大型船に比べれば厳しくないので、実証実験もやりやすい環境ではあるんです」

エイトノットが目指す「EVロボティックボートによるオンデマンド型水上交通」とは、簡単に言えば、新たな「水上移動インフラ」の構築にある。そのため、自律航行(決まった航路を走る)または、自動運転(目的地に向かって走る)できる船を作ることは手段であり、目的ではない。

「新しいテクノロジーやサービスは、良いものか悪いものか、実物を見るまで誰も判断できないですよね。社会にどういうインパクトがあるのかも含め、まずはモノを見せることが大事だと思うので、船というハードの開発から進めています。

というのも、小型船舶の自律航行・自動運転に関しては、まだ明確な完成形がどこにもないんです。海外でも研究されていますがプレイヤーも少なく、あったとしても無人貨物ドローンや無人の水上監視船のようなもの。我々は水上移動に関するインフラを作りたいわけで、そういったサービスを開発している会社は、私の知っている限りありません」

EVロボティックボートの参考イメージ

自律航行船による水上オンデマンド交通が
離島の生活を変える

同社が考えるサービスは、2021年4月にひろしまサンドボックス「D-EGGS PROJECT」に採択された。広島県が中心となって運営されているプロジェクトであり、ニューノーマル時代の課題をデジタル技術を通じて解決するアイデアを広く募集。採択されたあかつきには実証実験を行い、短期間で事業を成長させていく使命を持ったプログラムだ。

「瀬戸内海には離島が多く存在し、生活の足となる航路がたくさんあります。しかし、今やその存続が危うくなっているんです。理由のひとつは、離島エリアの過疎化により利用客が減っていること。また、現在運航している船の多くは30~40年前に建造されたもので、維持費や修繕費が経営を圧迫しています」

他にも、船員の人手不足という問題もある。小型船舶を活用したオンデマンド型交通が誕生すれば、大型船よりも維持費や保守費用が抑えられ、さらには必要なときにだけ船が行けばいいので大幅なコストダウンが見込まれる。

「完成形のイメージとしては、アプリで好きなときに呼べる水上版のタクシーです。離島では定期船のスケジュールに合わせて皆さん生活されています。そこが解消できれば生活に自由度が生まれ、離島の魅力向上にもつながる。ニューノーマルと呼ばれる時代において、離島でのワーケーションや移住も促進されるでしょう。海や島が好きで移住したくても、利便性の面で二の足を踏んでしまっている人は多いと思うんです」

実証実験は、2021年8月後半より開発拠点である大崎上島(広島の竹原港からフェリーで約30分の離島)で行われる。実証実験艇は20フィート(約6m)。実験とはいえ無人で走らせてはいけないため、小型船舶免許を持っている人が乗り込み、自動運転で走らせながら何かあれば手動に切り替える。

実証実験艇。「基本となるセンサーは、GPS、IMU、カメラ、そしてLiDARです。コストを下げるためにも、最初からセンサーを増やすのではなく、実験を重ねながら必要に応じて足していく予定です」

海という特殊な環境を
独自のアルゴリズムで制御する

同社の技術トップは、長年ロボット開発を行ってきた人物。大の乗り物好きで、2008年のロボカップ世界大会で優勝した実績もある。

「ロボットでも車でも船でも、動くものを制御するという意味では同じです。ただ、潮の流れや波など、水の動きの原理はまだ世界的に解明されていない。そのぶん制御が難しく、実験してみないとわからないことばかりですが、我々の強みは制御に関するアルゴリズムにあると考えています」

海という環境は秒単位で変化し、一度として同じ条件になることがない。さらには風の影響やデジタル機器の弱点でもある塩害など、さまざまな問題をクリアしなければならない。また、車と違ってブレーキがないという点も大きなハードルとなる。

「まずは大崎上島と生野島を往復させながら、日用品の搬入と不用品の搬出を行っていきます。そこでさまざまなデータを蓄積して、AIの精度を高めていければと考えています」

開発拠点であり実証実験の場となる大崎上島。島内には共同研究をしている広島商船専門学校もある。

実証実験を終えた後は、2023年を目標に物流サービス(貨物船)からスタートしていく。その後、2025年までに人を乗せる旅客サービスを展開していく予定だ。

「島の方々をはじめ、応援してくださる声が大きいことが励みになっています。皆さん日常生活で不便は感じていたものの、仕方がないと諦められていたようなんです。いつの日か、我々の技術で皆さんの笑顔を増やしていければと考えています。また、誰もがボートを使って気軽にレジャーを楽しむ時代がくればと思っています。日本は島国ですので、社会インパクトは大きいと確信しています」

木村裕人(きむら・ゆうじん)
株式会社エイトノット 代表取締役CEO 共同創業者
カリフォルニア州立大学を卒業後、アップルジャパンを経て、デアゴスティーニ・ジャパン入社。コミュニケーション・ロボット「ロビ」をはじめとするロボティクス事業の責任者を務める。その後、バルミューダにて新規事業立ち上げを担当し、フリーランスを経て起業。ボートやSUP、ダイビングなどマリンレジャーを趣味とする。一級船舶免許所持、AOWダイバー。

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(text: 富山英三郎)

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義足の裏にも、ブリヂストンあり!“接地を科学する”技術をスポーツのために【2020東京を支える企業】

中村竜也 -R.G.C

世界最大手のタイヤメーカーとして、創業より87年の歴史を誇るブリヂストンが、2017年「チームブリヂストン ジャパン」(以下、チームブリヂストン)を発足した。様々な困難と向き合い、夢に向かって挑戦し続ける人々の旅を支えるという思いを込め、このメッセージを体現する萩野公介選手(競泳)、スマイルジャパン(女子アイスホッケー)らオリンピックを目指すアスリート、谷真海選手(パラトライアスロン)や田中愛美選手(車いすテニス)らパラアスリートをアンバサダーに任命。さらに、彼らの挑戦を長きにわたり培った技術を活かして支援している。そして、その先へと繋げるための活動とは一体どのようなものなのだろうか?

ワールドワイドオリンピックパートナー、東京2020オリンピック・パラリンピックゴールドパートナーとして、選手たちの支援を行っているチームブリヂストンであるが、主にどのような活動をしているのかがまず気になるところ。

「具体的には、IOC(国際オリンピック委員会)のワールドワイドオリンピックパートナー、東京2020オリンピック・パラリンピックゴールドパートナーとして、東京2020に向けて大会の開催を支援し、また国内の機運を高めようという活動を行っています。例えばその一環として、オリンピアンやパラアスリートに当社の拠点や技術センターに来ていただき、子供達が彼らと一緒にスポーツを体験するイベントを開催しています。多くの方にオリンピックやパラリンピックへの理解を深めてもらう良い機会となっています。

また、ブリヂストンの従業員にパラリンピックを目指す国内トップアスリートがいます。彼らはチームブリヂストンのブランドアンバサダーとして、当社が掲げるメッセージ「CHASE・YOUR・DREAM」をプロモートしてもらっています。アスリートやパラアスリートの活動は、主に東京2020に向けたオリンピック・パラリンピックのマーケティング活動となっています

企業として、どのように社会に貢献出来るかを、常に考えている広いビジョンが、活動から伺える。そしてもう一つは、アスリートを技術面でサポートする活動だという。

「会社としてのコア技術を活かし新しいことに繋げることが出来ないか、というのを常に探し出すことを前提に、世の中の困りごとが解決できたらなという思いで活動しています。その中で、パラアスリートと話す機会をいただいたことで、パラアスリートの用具に関する不便さを実感し、この取り組みが始まりました」と話してくれたのは、ブリヂストン イノベーション本部の小平美帆さん。

どんな路面でも安心して走らせたいという思い

「そこでの具体的な活動内容は主に選手たちを技術面からサポートするということ。たとえば、パラトライアスロンの秦由加子選手だと、自転車の供給はもちろんなのですが、使用している義足のソール部分も開発させていただいています」。ソールは、地面とのインターフェイスとなる最も重要な箇所。一体どのような視点から開発が進められているのだろうか。

「ソール部に関しては、二つの視点から取り組んでいます。まずは、ゴムや高分子複合材というものを扱う技術がブリヂストンにはあるということ。プラス、タイヤを開発するときに重要になってくる接地という概念。この二つに通ずる部分から我々が持っている技術として何か出来ないかというところを軸に、ソールの開発をしています」

そもそもトライアスロンは、水泳、自転車、長距離走の三つの種目で一つの競技として成り立っている。それぞれ全く違う競技だけに、一つのソールを付けた義足だけで行うのは難しいと感じるが、実際はいかに。

秦選手の場合は、自転車と長距離走で義足を使い分けています。その中でも私たちが関わっているのは、水泳から自転車に乗るところまでに装着する義足と、長距離走の義足です」

開発中の義足ソール(プロトタイプ)。

普段当たり前のように歩いている我々が接地という概念を気にするはずがないのだが、小平さんの話を聞かせていただき、これだけ地面と接する部分がアスリートやパラアスリートには大切なのかということを痛感した。そこには、世界各地どんな路面でも安心して走ってもらいたいという願いが、原動力として確実に存在している。

選手たちとの連携や
コミュニケーションが開発を進める

「やはり、開発するにあたり重要なのは、選手がどんなことに困っているのかを的確に把握すること。その上で練習や試合の場に足を運び、選手からのフィードバックを分析して開発につなげていくという地道な作業が重要となってきます。そして、選手たちの意見をどう科学的に組み立てていくということが、私たちにとっても思ってた以上に新しい分野で、日々学びながら私たちも選手と一緒に成長させていただいています」

選手をサポートするには、パートナーとして互いを理解し信頼関係を築くことが重要なのがよく伝わった。ではそもそもどんな出会いから、チームブリヂストンの選手達と繋がっていったのか。
「通常は何のコネクションも無いところから私たちがコンタクトを取り、ヒアリングをさせていただく形でチームブリヂストンに加入していただいたのですが、秦選手に関してはちょっと特殊で、ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストンサイクルが自転車のサポートを行っていた選手というのがたまたまマッチした珍しいケースです」

これだけの大企業が、草の根運動的な動きで選手たちと繋がっていったのかと思うと、頭が下がる思いになる。

夢を追いかける人をサポート

「また、チームブリヂストンは、いわゆる実業団のチームとは違う位置付けで、メンバーやチームを応援してくれている皆さんがいて成立しているチームです。端的に言うと意識の共有。その核に、“CHASE YOUR DREAM”というメインテーマが存在しているわけです」

小さな技術の種を、世界レベルまで育て上げてきたブリヂストンだからできる社会貢献の方法。彼らが見据えるその先には、進化とともに開く明るい未来が常に存在しているのだろう。今後もHERO Xは、チームブリヂストンの動向に注目していきたい。

(text: 中村竜也 -R.G.C)

(photo: 河村香奈子)

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