行動の制限、感染に対する不安や孤独、景気の停滞など、長引く新型コロナウイルスの流行が、私たちに与えるストレスは大きい。徳島大学が今年の2月、緊急事態宣言（20年春）の対象7都府県の18～89歳を対象に行った調査では、約2割の人が気分が落ち込むなど「治療が必要な抑うつ状態」と推定されるという結果も出ているようだ。ストレスの大小や老若男女問わず、先々の見通しが立たない中で、メンタルヘルスには気を付けたい。技術の進歩により、日々の何気ない動作からも計測できるようになったメンタルメルスに関するサービスについてご紹介しよう。

ストレス具合が計測できる
瞳孔反応解析技術

ストレスチェック、メンタルヘルスチェックというと、何十問にも及ぶ設問を一つ一つ解いて…というイメージも根強いのではないだろうか。2015年12月より、50人以上の従業員を抱える事業所には厚生労働省の「ストレスチェック制度」が義務付けられているが、働き方が多様化する今、求められるのはより個に寄り添った柔軟なチェックかもしれない。
夏目綜合研究所によるアイトラッキング（視線計測）を含む「瞳孔反応解析技術」は、これまで取得できなかった「人間の無意識の反応」に着目している。交感神経が活発になると拡大し、副交感神経が活発になると縮小する自律神経によって動く瞳孔は意識的に操ることができず、自律神経の乱れはストレスや疲労、何かしらの不調を察知するカギとなる。近赤外線センサーとモニターで瞳孔の収縮・拡大や視線を追っていくことで、ストレス度合いがチェックできる。
メンタルヘルスと近しい領域である医療はもちろんのこと、エンターテインメントやマーケティングなどでも活用が期待されているとのことで、人間が「目」から受け取る情報量の多さを物語っている。

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これからの新常識になるか？
睡眠計測サービス「インソムノグラフ」

食事と並んで健康のバロメーターとも言える睡眠。リモートワークやオンライン授業、外出自粛による運動不足、もちろんストレスも合わせると、寝つきが悪くなった、眠りが浅くなった、しっかり寝たつもりでも疲れが取れないなど、コロナ禍における睡眠の悩みは例年よりも大きくなっている。グーグル検索でも「不眠症」という言葉の検索が60％も多くなっているようだ。
筑波大学発のベンチャー企業、S’UIMIN（スイミン）社による睡眠計測サービス「InSomnograf®：インソムノグラフ」は、AIの活用によって、これまで検査入院しないと測定できなかったレベルの睡眠計測を自宅で簡単にできる。睡眠時の脳波に加えて、目の動きや一部の筋電も含めて計測する。3つの電極が付いたシートを額につけて、左右の耳の後ろに2つの電極を装着し、デバイス本体と接続。寝るときにボタンを押下して計測を開始し、起きたときに再びボタンを押せば計測は終了。スマホやPCにつないで直近のデータを取得するほか、5日以上計測して総合評価も行う。
同社が今後目指すのは、睡眠脳波計を家庭用血圧計くらい身近にすること。仕事やスポーツのパフォーマンスにも大きく影響する睡眠をモニタリングすることは今後、検温や血圧チェックのようなルーティーンになっていくかもしれない。

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本格的な5Gのサービス開始により、これまでにない成長と変化が期待されるモビリティ業界。とりわけ、各国の自動車メーカーがこぞって開発に注力している自動運転は、法整備や倫理面における課題が数多く残されているものの、私たちの日常に急速に近づいている。 今回、【Mobility Watchers】で紹介するのは、ボルボグループが2019年に発表した世界初のフルサイズ自動運転EVバス『7900 Electric』。現在実証実験の真っ最中だそうだ。創業以来、安全性にこだわったクルマづくりを続けてきた同社はクルマの未来をいかに変えていくのだろうか。

ボルボは2016年からシンガポールの南洋工科大学（NTU）とのパートナーシップのもと、自動運転車の共同開発に臨んできた。
『7900 Electric』は全長12メートル、定員数80人の大型バスで、LiDARと呼ばれる光センサー技術と3Dカメラで道に現れた障害物や人などを検知し、停止するほか、リアルタイムキネマティックGPSによるナビゲーションシステムで走行を管理するなど、まさに最先端技術の賜物。

NTUのキャンパス内での実証実験の後は、公共交通の大手SMRT管轄のバス停留所での試験へとルートを拡大する予定。こちらは停留所に正しく寄せられるか、充電エリアで安全に駐車できるかなど、実用性を試すリアルな場となりそうだ。

国土が狭く、かつ世界第2位という高い人口密度をほこるシンガポールでは、慢性化する渋滞や環境への懸念が問題視され続けてきた。2014年にスマートネーション戦略の構想が打ち出されてから、デジタル決済の普及や身分証明システムのデジタル化、全国規模のセンサーネットワークの構築などICT技術を積極的に導入しながら数々の政策に取り組み、世界中に大きなインパクトを与えている。ゼロエミッションかつ、従来のディーゼル車と比較すると80％のエネルギー減、乗客や近隣の居住者を悩ませる騒音も起こさない『7900 Electric』の仕様は、サステナブルでクリーンなスマートシティ計画に大きく貢献することは間違いないだろう。

トヨタが静岡県裾野市にスマートシティを開発するプロジェクトを発表するなど、日本でもスマートシティへの関心が加速する今、シンガポールの先進事例から得られるヒントがたくさんありそうだ。