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心の不調感じてない?メンタルヘルスをチェックできるサービス2選

Yuka Shingai

行動の制限、感染に対する不安や孤独、景気の停滞など、長引く新型コロナウイルスの流行が、私たちに与えるストレスは大きい。徳島大学が今年の2月、緊急事態宣言(20年春)の対象7都府県の18~89歳を対象に行った調査では、約2割の人が気分が落ち込むなど「治療が必要な抑うつ状態」と推定されるという結果も出ているようだ。ストレスの大小や老若男女問わず、先々の見通しが立たない中で、メンタルヘルスには気を付けたい。技術の進歩により、日々の何気ない動作からも計測できるようになったメンタルメルスに関するサービスについてご紹介しよう。

ストレス具合が計測できる
瞳孔反応解析技術


ストレスチェック、メンタルヘルスチェックというと、何十問にも及ぶ設問を一つ一つ解いて…というイメージも根強いのではないだろうか。2015年12月より、50人以上の従業員を抱える事業所には厚生労働省の「ストレスチェック制度」が義務付けられているが、働き方が多様化する今、求められるのはより個に寄り添った柔軟なチェックかもしれない。
夏目綜合研究所によるアイトラッキング(視線計測)を含む「瞳孔反応解析技術」は、これまで取得できなかった「人間の無意識の反応」に着目している。交感神経が活発になると拡大し、副交感神経が活発になると縮小する自律神経によって動く瞳孔は意識的に操ることができず、自律神経の乱れはストレスや疲労、何かしらの不調を察知するカギとなる。近赤外線センサーとモニターで瞳孔の収縮・拡大や視線を追っていくことで、ストレス度合いがチェックできる。
メンタルヘルスと近しい領域である医療はもちろんのこと、エンターテインメントやマーケティングなどでも活用が期待されているとのことで、人間が「目」から受け取る情報量の多さを物語っている。

記事を読む▶“目は口ほどに物を言う”心や身体の不調が瞳で分かる時代へ! 日本が誇る「瞳孔反応解析技術」

これからの新常識になるか?
睡眠計測サービス「インソムノグラフ」

食事と並んで健康のバロメーターとも言える睡眠。リモートワークやオンライン授業、外出自粛による運動不足、もちろんストレスも合わせると、寝つきが悪くなった、眠りが浅くなった、しっかり寝たつもりでも疲れが取れないなど、コロナ禍における睡眠の悩みは例年よりも大きくなっている。グーグル検索でも「不眠症」という言葉の検索が60%も多くなっているようだ。
筑波大学発のベンチャー企業、S’UIMIN(スイミン)社による睡眠計測サービス「InSomnograf®:インソムノグラフ」は、AIの活用によって、これまで検査入院しないと測定できなかったレベルの睡眠計測を自宅で簡単にできる。睡眠時の脳波に加えて、目の動きや一部の筋電も含めて計測する。3つの電極が付いたシートを額につけて、左右の耳の後ろに2つの電極を装着し、デバイス本体と接続。寝るときにボタンを押下して計測を開始し、起きたときに再びボタンを押せば計測は終了。スマホやPCにつないで直近のデータを取得するほか、5日以上計測して総合評価も行う。
同社が今後目指すのは、睡眠脳波計を家庭用血圧計くらい身近にすること。仕事やスポーツのパフォーマンスにも大きく影響する睡眠をモニタリングすることは今後、検温や血圧チェックのようなルーティーンになっていくかもしれない。

記事を読む▶【HERO X × JETRO】睡眠の謎に挑み続けるベンチャー企業「S’UIMIN」

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(text: Yuka Shingai)

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コロナ禍で加速した医療連携 医療×ITは輸出産業にもなる!

IT化が遅れている日本の医療現場。医師同士の連絡はいまだにPHSが主流となっており、オンライン診断なども進んでいない。そんな中、ITで日本の医療を変えようしている企業が株式会社アルムだ。医療関係者向けのアプリ「Join」を始め、同社が開発するアプリは、ITによって人々に適切な医療を提供していくツール。また、同社の代表 坂野哲平氏は「この分野は世界で日本が勝てるフィールド」だと語る。果たしてアルムの戦略とは!?

医療チームの迅速な連携を
グループアプリで実現

アルムが開発したアプリ「Join」は、既存のメッセンジャーアプリと似たようなインターフェース。スマホ画面で医療チームのグループトークが可能で、さらに検査画像を共有することができる。例えば、緊急患者が運ばれてきた時に、その場に専門医がいなくても、脳のMRI画像を転送することで、グループ内の脳外科医などが適切な処置を指示できる。
特に夜間に緊急で搬送されてきた場合、必ずしも専門の医師が当直に当たっているとは限らない。かといって専門医を増やすというのも、今の日本の医療資源を考えれば現実的ではない。そんな時、「Join」で情報を共有し、非番の医師にも診断をあおぐことができれば、患者が助かる可能性が高まる。

脳疾患の場合、要介護になるかどうかは搬送された際の迅速な診断で決まるといわれる。脳卒中になってから1分放置すると脳細胞が約190万個も死滅するといわれているが、脳疾患で運ばれてきた患者をITによる連携で専門医がケアすることができれば、寝たきりになる人を減らし、日本人全体の健康寿命を延ばすこともできる。「Join」は現在、世界22か国で活用されている。

記事を読む▶ITの力で医療チームの連携をスムーズに。助けられる人を増やすためのアルムの挑戦

コロナ対策にも寄与
スマホで血中酸素が測れる!?

一方で、アルムが一般ユーザー用に開発しているのが「MySOS」。普段から健康状態を記録しておき、救急車で運ばれた時に既往歴などをすぐに参照できる。さらに、このアプリは今回のコロナ禍でも活躍した。アプリ上でPCR検査の予約から結果までを登録することができ、陰性証明としても使える。それだけではなく、スマホのカメラ機能で心拍数や血中酸素飽和度も測れるのだ。

万が一、コロナで自宅待機になった場合、自分の健康モニタリングが非常に重要になる。自宅待機中に容体が悪化し、深刻な事態に陥るケースも散見されている事実もあり、血中酸素飽和度を測定できる機器「パルスオキシメーター」の活用が勧められているが、自治体の配布が不足したり、購入しようとした時に欠品している現象も起きている。その点、「MySOS」をインストールしておけば、いつでも手持ちのスマホで血中酸素飽和度を測ることができるのだ。現在は「MySOS」とPCR検査や感染情報を紐づけ、イベントの感染予防と、コロナが発生した場合のクラスター追跡に活用できないか検討中だという。

それ以外にも、自宅やホテルで療養している陽性者に対し、保健所が健康状態をモニターすることで、緊急度のスクリーニングができるシステム「Team」もアルムの開発だ。こちらは神奈川県を始め、全国複数の自治体で活用されている。AIによる分析で、陽性患者のアラートを感知できる仕組みだ。

これらのノウハウは、日本が世界に輸出できるのではないかと代表の坂野氏は語る。日本には優秀な技術者がおり、医療の水準も高い。「一丸となって取り組めば世界に勝てる」と板野氏。現在のところ、日本の医療は圧倒的に輸入資源が多いフィールド。輸出に打って出るカギは、ITによる医療情報の連携と活用なのかもしれない。

※Join、MySOSは、株式会社アルムの商標または登録商標です。

(トップ動画:https://www.youtube.com/watch?v=U_Y9W6NI-q8

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