テクノロジー TECHNOLOGY

ボケも骨折も予測ができる!?大手企業も開発を行う歩行解析検査とは

最近、親の歩きがおぼつかない…そんなことを思ったことがある人はいないだろうか。近年「歩行」が健康に深く関係することがわかってきた。つま先の上がり具合は認知症との関連が指摘されており、様々な老年疾患は歩き方をスキャニングすることで、リスクを測定できるとされている。高齢者の寝たきりリスクを高める大腿骨骨折は、その多くが転倒による骨折だが、普段の動作を測定すれば、転倒リスクも分かるという。そこで「歩行」に注目したシステムや注目の技術を紹介する。

NECも注目!「歩く姿勢」を
数値化する解析システム

NECが開発した歩行姿勢測定システムは、人の歩行をスキャニングすることで、推定歩行年齢を算出できる仕組みだ。ユーザーは3Dセンサーに向かって6メートル歩行するだけ。その映像から「歩行速度」「歩幅」「胸腰部の上下動」「足の上がり角度」等の36項目を数値化し、点数化していく。従来の機器のようにマーカーなどを身体に着ける必要がなく、歩行者の負担なく歩く姿勢をセンシングできる。

測定結果はアニメーションなどで再現されるため、トレーニングやリハビリの結果も可視化でき、指導をするほうも使いやすいことから現在、病院や整骨院などで導入実績を増やしている。デイサービスなどでも、リハビリの効果を本人はもちろん、家族にもわかりやすく説明できる点も、メリットは大きい。

アシックスとの共同開発で、アシックススポーツ工学研究所開発の歩行姿勢評価基準採用をしており、安心して使用することできる。今後は、スポーツジムやアパレルなどでも活用の幅が広がることが期待される。

自分の歩き方は自覚できず、気づいた時には足が衰えていたり、バランスの悪い歩き方をしたりしていることも。自覚がなければ、転倒などの事故も起こりやすい。転倒から寝たきりになるケースは非常に多く、「歩行」をケアすることは健康寿命を延ばすためにも非常に重要だ。「歩く姿勢」を正すことで、できるだけ長く健やかな日々を過ごしていきたい。

記事を読む▶加齢は歩行に現れる!「歩行年齢」を素早く算出 歩き方の改善にNECも注目

靴ひもにつけるだけのセンシングで
病の潜在リスクを察知

クレアクト社の歩行分析システム「Gaitup」は、スイス生まれのプロダクト。ユーザーが靴ひもにつけるだけの歩行センシング機器だ。歩くだけで歩行速度や左右の足の非対称性、つま先の上げ下げ、荷重、接地など全部で26種類のパラメータを可視化できる。これにより、転倒リスクや、虚弱高齢者のスクリーニングができ、リハビリデイサービスや、病院での歩行テストで活用することが可能だ。

記事を読む▶転倒リスクも分析!? 26種のパラメータで歩行を分析するウェアラブルシステム「Gaitup」

分析結果はPDFレポートでわかりやすく出力される。ユーザーも、リハビリの指導者も、歩行の状態を把握することができ、次のトレーニングなどの指針ができる。わかりやすいデータ分析は、医師と患者とのコミュニケーションにも役立つ。

また、「Gaitup」による分析は、脳卒中、パーキンソン病、脳性まひなど様々な疾患の研究や臨床でも利用されている。歩行にアラートが出る疾患は非常に多いため、健康な人でも手軽に使うことで、自分の健康状態を的確に把握することができる。

なによりも靴ひもにクリップで挟むという手軽さがユニーク。こういったルーツがどんどん普及すれば、若年層から積極的に健康づくりに取り組むことが可能になるだろう。高齢化の進む日本。病院頼みではなく、自分でできる「予防医療」が、気軽にチョイスできる未来に期待したい。

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実は日本の発明品!親子をつなぐ母子健康手帳のデータ化が進行中

Yuka Shingai

子育て家庭にとって、母子健康手帳は健康管理に欠かせない必需品だ。実は日本独自に発展したアイテムで、近年、諸外国でも普及が進んでいるが、この母子手帳をデータ化しようという流れが進んでいるのをご存知だろうか。

母子手帳は、妊娠中には母体と胎児の健康状態をチェックし、産後は健康診断や予防接種など成長記録を残していくもの。子連れでの外出時の必須アイテムでもあり、成人後も幼少期の基礎疾患やワクチン接種の履歴を確認する際にも使えるので、その付き合いは非常に長くなるが、経年で劣化していくことは避けられず、災害など緊急時に紛失してしまうケースも少なくはない。

また、一般的に母子手帳でサポートできるのは6歳(就学前)の成長まで。以降の成長と合わせて一元管理できるツールの需要、日本語を母国語としない家族が増え多言語対応が求められること、蓄積したデータの共有、活用に対するニーズなど多様な背景が母子手帳のデータ化を後押ししている。

2014年に設立された母子健康手帳データ化推進協議会には医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、母子健康手帳データの活用方法が検討されているほか、すでに一部の自治体では、スマートフォンやタブレットで閲覧できる電子母子手帳の導入も始まっている。

特定非営利法人ひまわりの会が主催する母子健康手帳アプリ。北海道から沖縄まで数々の自治体で導入されている。

画像引用元:https://www.mchh.jp/login

株式会社エムティーアイが運営する「母子手帳アプリ 母子モ」。英語、中国語からタガログ語やインドネシア語など幅広い言語対応も特徴。

アプリで管理しているデータのエクスポートやバックアップ、セキュリティ保護、アプリそのもののアップデートやメンテナンスなど、IT化を考える上で次々と課題は浮上しそうだが、今後親子間、夫婦間のコミュニケーションツールとして発展する可能性やビッグデータ化によるメリットは大きく見込めそうだ。紙or電子、ではなく、その時々で選択できる自由にも期待したい。

参考URL: https://jeso.or.jp/councils/index.php

(text: Yuka Shingai)

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