対談 CONVERSATION

“アフターコロナ”でどう変わる⁉ 情報学から考える モビリティの現在地とこれから

長谷川茂雄

コロナ禍は、果たして世界の秩序や価値観を大きく変えたのだろうか? その答えは現時点では明言できないが、間違いなく人類はこの“わざわい”の先にある世界を具体的にイメージし始めている。今回の特集のテーマであるモビリティの在り方もそのひとつだ。移動は人類にとっての根源的な行為であるし、そのためのツールであるモビリティは、常にライフスタイルと直結している。ゆえに「アフターコロナ」は、それに見合った新たなモビリティが求められるはずだ。その最適解を導き出すための冷静な視点とガイドラインを、日本におけるコンピューターサイエンス研究の第一人者、佐藤一郎氏に伺った。

いまはモビリティの
定義が変わる転換期

近年、AIや自動運転といった技術面での進歩に注目が集まり、“快適な移動”をもたらすツールであるモビリティに対しては、期待値がかなり高まっていた。

ところが、誰も予想できなかった新型コロナウイルスの感染拡大を受け、その描いた未来をデザインしなおす必要が出てきた。

まずは、これから移動そのものはどうなるのかを捉える必要があるが、そもそも移動には、人と物(物流)の2種がある。両者はどのように変化したのだろうか?

「新型コロナウイルスで、移動というものはかなり制約される状況になりましたし、人の移動に関しては、いかに移動そのものを“させない”かを考える必要も出てきました。これからは、その2つのテーマが並存して進んでいくはずです。モビリティの定義そのものがちょうど変わる、いわば変わり目にいると言えます」

オンラインによる働き方もある程度浸透してきた現在、確かに人は積極的に“移動しない”ようになった。それゆえ、モビリティを使った人の移動を佐藤氏は、「物の移動と分けて考えられなくなった」という。では、物の移動はどうなるのか?

「人の移動が減る分、逆に物の移動は増えます。いわゆるECのような形で多くの人が物を買い、宅配便は増えています。巷で話題になっているウーバーイーツのように、専門物流業者以外に物流を担う人もたくさん出てきています。ITが人々の時間を断片化してきており、普段は別の仕事をしていて、空いた時間に配達の仕事をする人はこれからも増えていくはずで、断片化された空き時間の使い方が、様々な局面で重要となります。あとは、数年おきに注目される“共同物流”もクローズアップされる可能性はあります」

「モビリティの捉え方は、コロナ禍によって大きく変わった」と語る佐藤氏。

共同物流とは、複数の企業が同一のインフラを活用して保管や配送などの作業を行うことだが、コストが削減できる反面、他者に様々な情報が漏れる危険性があったり、業者ごとの細かな要望を共有できないなど問題点も多く、これまでは、長年成功している事例が少ない。

「これからは、ITを駆使して諸問題を解決しながら、コストカットに加えて、環境負荷を軽減する手段として共同物流のメリットを活かそうという流れは出てくるかもしれません。加えて、共同物流は倉庫と小売間といった比較的中距離の物流ですが、例えば東京と大阪間というような長距離でどれだけ効率的に物流を行うか? という課題もあります。トラックだけではなく、鉄道や船など複数の移動手段を使う“モーダルシフト”も、これからより注目される傾向にあります」

東京にはシェアリングと
公共交通の融合型がマッチする

そんな現状を踏まえたうえで、より人の生活に根ざしたモビリティの在り方も考えてみたい。例えば、現在MaaS(マース:Mobility as a Service)という概念がヨーロッパを中心に浸透してきている。マイカー以外のあらゆるモビリティをITでシームレスに結びつけるサービスのことだが、こういう動きは今後加速するといわれる。

例えば、コロナ禍以後、電動自転車などの需要が高まっているという話はよく聞く。身近なところでいえば、シェアサイクルなどのサービスは、日本でもさらに広がっていく可能性はあるのだろうか?

「日本の場合は、東京を見ればわかりますが、基本的に住宅とオフィスが混在していません。海外の都市のようにシェアリング自転車や電動スクーターが浸透するのは難しくなります。シェアリング自転車を例に取ると、東京の場合、朝は多くの人がやや郊外の住宅から最寄駅まで乗っていき、帰りは最寄駅から住宅へと向かいます。そうなると自転車の需要が時間に応じて偏ります。この結果、自転車の再配置の問題が出てきます。

シェアリング自転車置き場には、自転車がなくなってもいけないし、満杯になってもいけませんから、運用事業者はトラックを使って置き場から置き場へ再配置をしなければなりません。表に現れませんが、そこに一番コストがかかるんです。世界の都市で見れば、例えばパリは、住宅とオフィスが混在していますからシェアサイクルは古くから浸透しています。海外の都市におけるビジネスモデルが東京で使えるかというと、そうではないのです」

「世界の別の都市で活用されているモビリティのサービスやシステムが、そのまま日本で適用できるわけではない」。佐藤氏いわく「東京は、公共とシェアの融合を進めるのには有利な街」。

シェアリングモビリティは確かに便利ではあるが、街のスタイルによって向き不向きがあるというのは頷ける。では、日本では、シェアリングの乗り物はまったく向かないか、というとそうではない。公共交通とシェアリングモビリティの“融合型”がマッチするという。

「例えば住宅地ではなく、オフィス街の地下鉄の出入り口の近くに、シェアリング自転車の置き場を作る。そうすると地下鉄を降りたら自転車がすぐ利用できて重宝です。住宅地よりは実現性が高い。その背景は、オフィス街は人々が行き交うので時間に応じた偏りが少ないからです。また、地下鉄駅間は距離が短いことを考慮すると、例えば駅の自転車置き場に自転車が少ない場合は、自転車が残っている隣接する駅まで地下鉄で移動して、そこで自転車を借りるという手法も、地下鉄の事業者と連携すれば可能なはずです。海外でも公共交通とシェアリング自転車の連携は進んでいるとはいえず、東京で先行してみる価値はあるでしょう」

シェアリングと公共のハイブリッドというモビリティとの付き合い方。確かに住宅地とオフィス街が別れていることが多い日本では、それがスマートにフィットしそうだ。ただ、その場合はシェアリングの事業者と公共交通の距離感を今よりも縮めていく必要がある。では、AIに関してはどうだろうか?

ハイブリッド型のシステムを構築したうえで、オフィス街で使うモビリティにAIを搭載して、利便性を上げられないものか?

「モビリティそのものにAIを搭載して、音声で指示を与えて何かをしてもらうとか、自動運転の自転車が駅まで迎えに来てくれるとか、現段階ではそういったパフォーマンスの必要性はあまりない気がします。AIに関しては、ユーザーの意図を事前に予測して、使う自転車を予約してくれるとか、裏方的にユーザーの利便性を高めてくれるような使い方のほうが現実的ではないでしょうか」

自転車や電動スクーターそのもののインテリジェンスを高めるよりも、AIは、“先回り”的なサポート役に使ったほうがより有意義なようだ。さらに自動車においては、安全性のアップデートに使われている。

自動車はモビリティという
システムの一部になる

「これからは、自動車にカメラだけではなく、レーザーを使ったセンサーなどが搭載されるはず。そうなると障害物の発見能力が格段に上がりますから、事故を未然に防ぐ能力も高まります。

さらに、現状の自動運転は、自動車にたくさんセンサーを付けてコンピュータで処理をしていますが、自動車から見える視点には限界がありますから、他の車のカメラを含むセンサー情報も共有できれば、ドライバーの視線を超える視野を得ることになりますし、走る道路そのものにセンサーをつけて情報を共有できれば、さらに安全性は高まります。もはや自動車という閉じた単位ではなくて、それこそモビリティというひとつのシステムの一部が自動車という考え方に変わっていくのだと思います」

「モビリティという大きなシステムが作られるには、難題が多々ある」。それをクリアすることで、人間の生活はさらに大きく変わるのかもしれない。

他のモビリティや道路と連携して情報を共有しながら走るモビリティ。それが未来のモビリティの一つの在り方かもしれない。ただそこにももちろん課題がある。

「街や道路にセンサーを付けるには、それなりのコストがかかります。車の運転のためだけにセンサーを使うのではなく、社会的に他の用途でも使えるようにしなければ、その問題はクリアできません。そしてもっと難しいのは、新規の街ではなく、既存の街の方です。レガシーな場所をどうやってインテリジェント化するのか、ということです。

例えば過去に博物館のスマート化に関する実証実験を、上野の国立科学博物館などでやらせていただきましたが、それは企画展ではなく、既存の展示空間のスマート化でしたが、展示の邪魔をしないことが難題でした。、ショッピングモールなどで景観を損ねずに電源などを確保し、センサーを設置して、コンピュータで制御できるシステムを組み込むことも同じような難しさがあります。複雑に入り組んだ街もそうですし、そもそもそういった場所で、自動運転が可能なのか?という課題もあります」

既存の街や建物、インフラに新しいモビリティというシステムを組み込むことが難しければ、まだ未発達の地域を実験都市的に作り上げるというのも考えられなくはない。

「確かに実験都市というのは、新たなモビリティシステムを作っていくには好都合かもしれません。ただ、そこで得た知見が、既存の街でも応用できるかというと、それは違う部分もあります。また既存の街に関しても、東京などの大都会は複雑すぎます。今後はモビリティの概念が変わったときに都市や街に求められる大きさが違ってくるはず。新しいモビリティを活かすことで、新たな発展を遂げる地域や街が地方から出てくる可能性は、大いにあるのではないでしょうか」

(さとう・いちろう)
国立情報学研究所(NII)・情報社会相関研究系教授。慶應義塾大学理工学部電気工学科卒業。慶應義塾大学大学院理工学研究科計算機科学専攻博士課程修了。博士(工学)。お茶の水女子大学理学部情報学科助教授、国立情報学研究所助教授等を経て、2006年より現職。ほかにランク・ゼロックス客員研究員(1994〜1995年)、科学技術振興事業団さきがけ21研究員(1999〜2002年)等を務める。仮面ライダーゼロワンのAI技術アドバイザー(2019年)としても知られる。

(text: 長谷川茂雄)

(photo: 壬生真理子)

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ヘルスケア最前線-京都最大規模の医療法人が考える健康促進の処方箋

京都市民の健康を多角的に支える取り組みをする洛和会ヘルスケアシステム。今年8月には山科区にある洛和会音羽リハビリテーション病院にテラス棟を新設した。この新棟には、「らくまちテラス」という交流スペースもつくられている。健康教室や介護予防講習会の開催はじめ、地域の人が気軽に集える場所にするのが狙いだ。 VR技術を使った機器など、最新技術の導入にも積極的な洛和会。3代目理事長に就任した矢野裕典氏。医師であり、若手経営者としても手腕を振るう矢野氏にHERO X編集長杉原行里が話しを聞いた。

京都市民の健康を支える洛和会

杉原:先日、わたしが代表を務める株式会社RDSと矢野さんが理事長を務める医療法人洛和会は包括提携を結ばせてもらいました。洛和会さんと一緒に健康の未来を考える機会が持てること、とても嬉しく思っています。何度か矢野さんとお話しをする中で、矢野さんが考えていることは病院という枠では収まらない、もっと壮大なことをされているなと感じました。医療を軸にいくつものことをされていますよね。

矢野:そうですね。

杉原:いったいいくつのことを手がけているんでしょうか?

矢野:ありがとうございます。この8月にテラス棟を新設した洛和会音羽リハビリテーション病院はじめ、洛和会丸太町病院など、病院やクリニックが10施設、訪問介護やリハビリテーションなどを担う介護関連の事業所や施設が16施設、保育園や児童館など、子ども関連の事業を含めた健康・保育分野が18施設あります。これに加えて、こうした所で働く人を育てる看護学校など、教育・研究機関を6つ運営しています。

杉原:とんでもない数ですね(笑)。

杉原:洛和会の前身は町医者だったと聞きましたが、もともと京都で病院をされていたんですか?

矢野:わたしの祖父が京都で1950年に矢野医院という病院を開業したのが始まりです。うちの祖父は京都の人ではなくて、兵庫県の丹波の出です。曾祖父は丹波篠山で学校の校長をしていた人物でした。私の祖父は医者になりたいと、現在の京都府立医大への進学を希望したのですが、当時は医者の社会的地位はそれほど高いものではなかったため、猛反対されたんです。曾祖父は怒って祖父を追いかけ回していたようで、それを見た村の人がみんなでなんとか怒る曾祖父を止めて、「本人が勉強に行きたいと言ってるんだから、行かせてやってくれ」となだめてくれたおかげでどうにか京都府立大に入学したんです。

杉原:今の子たちは様々な選択肢の中から自分で道を選べるけど、曾おじいさんの時代はそんな時代だったんですね。

矢野:そうなんです。医者になんかなるな、医者になるなら軍人になれと言われたと聞いています。

杉原:時代背景を考えると、それは腑に落ちるというか、大げさな話しではないと思いますね。そして、なんとか京都で大学に通えた。それで京都で開業という流れになったんですか?

矢野:そう、大学で京都に出たのがきっかけといえばきっかけですね。京都で祖母と出会って結婚したのですが、祖母は西陣織りなどに携わる結構大きな家のお嬢さんでした。その祖母の実家の屋敷の一部を間借りする形で矢野医院は始まりました。

HERO X 編集長杉原行里(左)と矢野裕典氏(右)

杉原:だからあんな京都のど真ん中に医院を開業できたんですね。その後にできたのが丸太町の病院ですか?

矢野:そうです。矢野医院の開業した17年後の1967年に洛和会丸太町病院を開設したんです。

杉原:その初代が作ったものを2代目、矢野さんのお父さんがさらに広げられていった。

矢野:そうですね。祖父はその後、1973年には医療法人洛和会を設立して、1980年には音羽病院を造ったのですが、その年に祖父は62歳で他界してしまったんです。

杉原:それはまた大変でしたね。

矢野:はい。それで、医師だった私の父、一郎がその年に理事長に就任し、介護サービスセンターや看護学校、われわれの施設で働く職員のお子さんのための保育園がいるなと、保育事業をするようになり、今のようになっていきました。

ヘルスケア意識の向上に効く処方箋?

杉原:この夏には洛和会音羽リハビリテーション病院に新たな場所がオープンしたと聞いています。このリハビリテーション病院ではVRゴーグルを使って行なうリハビリなど、最先端のリハビリ体験もできると効いています。われわれの開発した歩行解析ロボットも洛和会の中での実証実験が始まっていきます。さまざまなデータを取ることで導き出されたものを人々のヘルスケアに還元していきたいという思いがあります。

新たにできたテラス棟にある「らくまちテラス」。洛和会音羽リハビリテーション病院は『すべての人にハーモニーケアを』をコンセプトに地域医療に貢献している。

杉原:機器を開発するのと同時に考えないといけないことがあると思っています。それは、データを提供してくれた人たちに対して、データを元に利益を生んだ企業からなにかの形でペイされる仕組みが必要ではないかと思っているんです。

皆さんに継続的かつ意欲的に参加してもらうためには、なにかしらの経済活動を生む必要があると思っています。例えば、けっこう皆さんポイントカードとかでポイントを貯めて使うポイ活のようなことをされていますよね。あの感覚がヘルスケアにも必要ではないかと感じているんです。

矢野:それは一理あると思います。

杉原:例えば、神奈川県の横浜市が市民の健康増進のためにやっている「よこはまウォーキングポイント」というのがあるのですが、ご存じですか?

矢野:はい。

杉原:18歳以上を対象に無料(送料は個人負担)で万歩計を配っているんです。市内の協力店舗に設置されている読み取り機に万歩計をかざすと歩いた歩数に応じてポイントが付与されて、抽選で商品券などが当たるというものなんですが、これで歩く人が増えて、長寿率にも貢献しているという話しもあるほどです。

「健康になろう」とか、「健康促進」と呼びかけるだけではなかなか人は行動に移さないというか、限界がある。ゲームなど、エンターテイメント性を持たせてやったほうが人は動くのではないかと思うんですよね。

矢野:うちの法人でもウォーキングイベントをやっていますよ。ウォーキングアプリを入れてもらって、グループで挑戦してもらうイベントです。賞金総額は100万円にしていたのですが、職員4000人くらいが参加してくれました。

杉原:確かに洛和会さん、健康的な体系の人が多いですよね。これはどこかからの補助金などではなく、自分たちでやっているんですか?

矢野:はい。自治体ではなく、自分たちで自腹でやっているんです。これが京都市に広がったらいいなと思っています。

杉原:つまり、実証実験を自分たちでやっているということですね。

矢野:そうです。健康であることと経済活動の関連性はすでに日本でも言われるようになっています。経済産業省が推進する健康経営優良法人というのもその1つだと思います。海外の研究に、社員が健康な会社は株価も上がるという結果が出たものがありまして、アメリカなどでは社員の健康は経営に大きく影響するという考えが大企業を中心に広まっています。

日本でも、社員や職員の健康を促す取り組みをしている法人を認定する取り組みが始まっています。認定マークを表示出来るほか、この認定を受けると自治体や金融機関からさまざまなインセンティブを受けられるようになっています。主に企業が取得しているものですが、今年、われわれ洛和会もこの認定を受けました。医療機関としては京都で1番目、関西全体でみたら2番目だそうです。

新棟に設けられたスタッフのための休憩コーナー。海中写真の壁紙は職員が撮影したもの。

矢野:なぜわれわれがこの認定を受けたかと言えば、やはり、うちで働いてくれている職員が健康で長く働き続けてくれることが経営としても一番いいわけですよ。そして、われわれ自身が定期的に検診などでデータを蓄積することにより、世の中にも還元できるものが生まれると思っています。企業に対してで言えば、今までのように検診費用が安いからうちでやりませんかではなく、健康経営や社員のウェルビーイングをトータルでサポートできますよということもできる。

杉原:今までのお話しを伺っていて、京都のヘルスケアは洛和会が担うこと、担っていることがめちゃくちゃ多いなと感じました。今後、理事長としてこの洛和会でどんなことをしていきたいと思いますか?

矢野:まずは京都市、特に公立病院がない山科区を中心にいろいろとやっていきたいと思っています。山科区の人々の健康を支えることはもちろん、うちで働く職員の健康、地域の子どもたちの健康を守ることを中心にしていろいろと仕掛けていきたいと思っています。そして、病院へのアクセスとしての交通網を作り上げることも視野にいれていきたいです。

杉原:なるほど、そこはまちづくりに繋がりますね。すぐに相談できる病院が近くにあるのは生活する場を選ぶ時にも重要ですよね。なそんな洛和会さんとRDSは先日、包括協定を結び、歩行解析ロボットを使った実証実験が始まりました。皆さんに楽しみながらやっていただき、健康という形で還元していく、そんな研究や仕組み作り、プロダクト作りを洛和会さんと一緒にやっていきたいですね。今日はありがとうございました。

矢野:ありがとうございました。

矢野 裕典(やのゆうすけ)
医療法人社団 洛和会 理事長 。1981年生まれ。2014年、帝京大学医学部卒業。同大学医学部附属溝口病院、特別養護老人ホーム四天王寺たまつくり苑勤務を経て、2019年、洛和会ヘルスケアシステム副理事長就任。2021年理事長に就任、NPO法人VHJ機構理事。

 

text:HERO X編集部

写真提供:洛和会ヘルスケアシステム

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