コロナウィルスの影響で、医療従事者や公共交通機関の職員など「エッセンシャルワーカー」と呼ばれる人たちの奮闘が続くなか、ロボットの力で現場の負担を軽減しようという流れが加速している。ロボットの働きはどこまで進化し、ウィルスの拡大を食い止められるのか。広範囲での活躍が見込まれるロボットを2種紹介しよう。

来院者の検温や受付対応も！
医療機関を助けるロボット「Cruzr」

ファーウェイ、テンセント、Ankerなど有数のハイテク企業が集まり、「中国のシリコンバレー」とも呼ばれる深セン市発のロボットメーカーUBTECH社は、2012年の設立以来、Alphaなどの二足歩行ロボットや、世界中に展開しているSTEMロボット「Jimu Robot」、スター・ウォーズの「ストームトルーパー」などの販売を行ってきた。いま同社のクラウドベースのヒューマノイドロボット「Cruzr (クルーザー)」をベースとした医療機関向けロボットを開発、販売を見越した実証に向けて動きが進んでいる。

その「Cruzr」をベースとした医療機関向けロボットでは、医療機関の来院者の検温や受付支援を行うことができ、神奈川県川崎市にある麻生総合病院など複数医療機関での実証実験を行い、金融機関やホテル、交通インフラ、学校などを中心に3年間で1500台のロボットを販売する予定だ。ロボットがツールとしての役割を飛び越えて、仕事仲間として日常生活に溶け込む未来がもうそこまで迫っているのかもしれない。

UV-Cライトで飛行機内を
滅菌するロボット『GermFalcon』

コロナウイルス以前からSARSやMERS、そして毎年流行するインフルエンザなど、ありとあらゆる感染症の蔓延危機と闘ってきた飛行機。アメリカ・カリフォルニア州のイノベーション企業Dimerが開発した『GermFalcon』はUV-Cライトでウイルスやバクテリアを殺す、飛行機内の滅菌に特化したロボットだ。機内のプラスチック、金属、皮革やそのほかのファブリックなどに使うことができ、オペレーションモードを座席部分、調理室、洗面所の3種類に切り替えて使用ができる。ボーイング737シリーズやエアバスA320シリーズであれば3分程度で99.99％除去できるほど、そのスピーディさも大きな特長と言えるだろう。

Dimerはコロナウイルスの流行が始まった1月下旬に、米国内の主要空港であるロサンゼルス国際空港、サンフランシスコ国際空港、ジョン・F・ケネディ国際空港に『GermFalcon』を無償で提供を開始している。世界各国の航空会社が国内線、国際線ともに大幅に減便や運休を行っているとはいえ、検疫体制が強化されるなど空港内の緊張も続く今、機内での感染拡大が堰き止められることを願うばかりだ。

事態の収束はもちろんのこと、ヒューマンリソースに余裕ができ、現場に安心感がもたらされることにも期待したい。

市販薬のバーコードをスキャンするだけで、禁止薬物が含まれているか否かがすぐに判明するドーピングインデックスアプリ『DINX』がリリースされた。医薬品名からの検索もでき、処方薬の場合は処方箋のQRコードを読み取るだけの便利なアプリ。そこで、サービスがリリースされた経緯や特徴について、開発者であるオンキヨースポーツ取締役の坂野道郎氏に訊いた。

国内の医薬品、ほぼすべてを網羅！

華やかなスポーツ大会の裏で、「ドーピング違反で出場停止」というニュースを目にする機会は多い。国家レベルで故意にドーピングをおこなっている例も聞くが、日本のアスリートは「うっかりドーピング」で処罰されるケースがほとんどだ。つまり、知らぬ間に禁止薬物を摂取してしまったということ。そのため、普段から体調が悪くても薬を飲まずに我慢しているアスリートも多い。

「チームドクターや栄養士はいても、ドーピングに精通しているスタッフがいることは稀です。その点では、日本は遅れているといえます」と語る坂野氏。

そこで、アスリート自らが簡単に市販薬や処方薬をチェックできるアプリ『DINX』を開発したというわけだ。

「DINXでは、医療用医薬品（処方薬）約2万品目、OTC医薬品（市販薬）約1万2000品目を超えるデータベースを使用しています。毎年元旦、WADA（世界アンチ・ドーピング機関）はドーピング物質の最新リストを発表するのですが、それに合わせて毎年更新していきます。そのため、毎年元旦から約2週間は検索ができなくなります」

ドラッグストアのPB（プライベートブランド）商品の一部は、成分情報を開示してないものもあり、「該当する医薬品情報は見つかりませんでした」の文言が表示されてしまうこともある。それ以外に関しては、日本国内で流通している医薬品のほぼすべてが網羅されているので使い勝手は抜群だ。

非故意証明書の発行もおこなう

また、『DINX』の魅力は豊富なデータベースだけではない。検索や結果履歴をデータで残すこと（最大10年間）で、「アプリを使って確認した後に摂取した」ことを証明する「非故意証明書」の発行を申請することができる。

「非故意証明書があれば裁判に勝てるというわけではありませんが、心象が良くなることは間違いありません」

年々厳しくなるドーピング検査

過去には、チームの20～30名が同じ薬を飲んでいたにも関わらず、ひとりだけがドーピング違反になった例もあったとか。その理由を調べたところ、同じ生産ラインで禁止物質を含む医薬品を生産しており、わずかながら混入してしまった錠剤があったとのこと。このケースの場合、さすがに『DINX』でも防ぎきれない。

それほどまでドーピング検査の精度は高く、ごくわずかでも違反者になってしまう怖さがある。また、故意でないことを証明するのは難しく、疑われた場合は窮地に陥ってしまうのは明確だ。一方で、かつては国体のベスト4くらいからの検査だったのが、近年はベスト8あたりからドーピング検査が実施されるなど、年々厳格化され始めている。

そんな状況を見越して、アスリートに寄り添ったサービスを提供している点は画期的だ。今のところ『DINX』は2020年9月6日までは無料で使用でき、その後は毎月低価格の課金制が予定されている。

現場で求められる機能を次々とアプリに実装中

開発者の坂野氏は、女子レスリングの強豪校で知られる至学館大学の「スポーツ栄養サポートチーム」の一員でもある。スポーツ栄養学の知見が高い同校は、これまでに数多くのチームやアスリートから相談が寄せられてきたという。しかし。すべてに対応することが難しいため、坂野氏はAIとアプリを使い、誰もが手軽に栄養を管理できる仕組みが作れないかと考えた。それが、オンキヨースポーツとして最初のサービスとなった、食トレアプリ『food coach』である。そのアプリと、GPSを含むGNSS（測位衛星システム）や、加速度/角速度センサーといった運動量測定デバイスとを連携させるサービス『KLOTO』も発表。ドーピングインデックスアプリ『DINX』は、第三弾のサービスとなる。

「『DINX』に関しては、東京オリンピックまでに英語版をローンチする予定です。これがあれば、海外の選手も日本の薬を安心して飲むことができますから」

どこまでもアスリートファーストな発想は、常に身近に選手たちを見守ってきたからの発想だ。現在は、時差の調整をスムーズにおこなうためのサービスを開発中とのこと。こちらはアスリートのみならず、出張の多いビジネスパーソンの需要も予想される。

なお、『DINX』で導き出される結果はあくまでもアスリート向けのものなので、もしドーピング物質を含む薬があったとしても一般の人にとって害は一切ない。そこはぜひ留意してほしいところだ。

DINX：https://dinx.pro/

坂野道郎（さかのみちろう）
オンキヨースポーツ株式会社 取締役。至学館大学 健康科学研究所 客員研究員。スポーツ栄養サポートチーム シニアアドバイザー。AIを使い、アスリートそれぞれに最適なスポーツ栄養をアドバイスするアプリ開発を着想。2017年、IBMの『Watson Build Challenge』
に同企画で応募したところ日本国内で優勝。それをきっかけに、オンキヨースポーツが立ち上がり、2018年に『food coach』をリリース。アスリートの育成・強化を目的としたサービスを開発し続けている。