人手不足に悩む農業。動物相手の酪農同様に生きた作物が相手のため、収穫時期には休みなく働く人たちも多い。そんななか、心強い助っ人が誕生した。それが、動画で紹介されている自動収穫ロボットだ。若手エンジニアらが開発を手掛ける新たなロボットが、日本の農業を救おうとしている。

鎌倉市に本社を置くinaho株式会社。同社が開発を手掛けているのが「自動野菜収穫ロボット」というもの。野菜の収穫は、収穫に適した時期かどうかを見極めながら傷をつけずに作物を採る必要がるため、実用化にまでこぎつけたものは少ない。今回開発されたのはロボットアームと人工知能を掛け合わせたもの。収穫時期を迎えているかどうかを判断するのにはAIによる画像認識診断を活用、ロボットアームとの組み合わせで収穫を可能にした。掴む幅は収穫対象に合わせてセンチメートル単位で設定が可能という。今のところの収穫対象はアスパラガスやキュウリなど。すいすいとアスパラガスを収穫する様子は見ていて気持ちがいいほどだ。

引用元：https://inaho.co/service/

農家への導入方法もとてもユニーク。従来の農業機械は高額のものが多かった。例えば、車のように人間が乗り込んで操作する田植機を見てみると、安いモデルでも40万円近くする。後継者のいない農家の場合、機械が古くなったとしても跡取りがいないのではと、買い替えを躊躇しがちに。機械が使えなくなれば管理できる範囲が狭まるため、農地が減るという現象も起きていた。そこで同社が提案しているのはリース。しかも、月額制のリースと違い、リース料は収穫高に応じて料金が決まるというもの。農家としては初期投資やメンテナンス費用といった負担が少なくなるだけでなく、効率よく収穫作業ができる。収穫の最盛期には、その時期だけアルバイトを増やして時給で支払う農家もあるのだが、収穫が早朝でなければならない作物もあったり、アルバイト人材も高齢化しているため、アルバイトの確保もままならないという地域もある。「自動収穫ロボット」は2時間の充電で6時間連続稼働が可能な上に、ロボットなので早朝や夜間など、時間に関係なく働いてくれる。

同じ姿勢が長く続く収穫の作業は高齢の農業従事者にはとくにきつい作業なのだが、「自動野菜収穫ロボット」を使えば、より長く農業を続けることもできるだろう。“人がやらなくて良いことはテクノロジーで やりたいことができる時間を作る 農業の未来を変える”を掲げる同社。日本の農業の新しい形が生まれようとしている。

［TOP動画引用元：https://www.youtube.com/watch?v=ci4n_uRgSA0］

サッカー、野球、バスケットボールなど、趣味でスポーツを楽しむ人々も多いだろう。しかしチームスポーツになればなるほど、練習場所や日程の連絡といったコミュニケーションが必要になり、また、スコア付けや日々の練習の出欠管理などのデータ管理も必要だ。これらを簡単にこなせるのが株式会社 Link Sports がリリースした「TeamHub」というアプリ。すでに3万チームが登録している。

様々なチームスポーツを楽しむ人は多く、その代表格がサッカーと野球。国内ではこの2つだけで1500万人近い競技人口がいると言われている。会社で働きながら趣味で楽しむチームから、セミプロレベルのチームまで、あらゆるレベルのチームが存在するが、どのレベルのチームにも必要不可欠なのが練習場所や試合の日時・場所の連絡や、スコア管理といったマネージメント業務。連絡にはメーリングリストやLINEなどを使い、スコア管理はエクセルで表を作って…などなど、いくつものツールを使って管理しているチームも存在していた。そこに目をつけたのが Link Sports。「スポーツを生きている人全てが楽しく出来る環境を創る」ことを目標に掲げた会社が開発したのが「TeamHub」。複数のアプリやソフトを使うことなく、1つのアプリで全てを完結できるようになっている。

ローンチまで、特にしっかりと時間をかけて開発したのが野球。野球の場合、試合のたびに手書きでひとつひとつの打席の情報をスコアブックと呼ばれるものに記入していくのが主流だが、スコアブックを付けるには、記号や書き方などを学ばなくてはならず、初心者が書くには少々ハードルが高い。だが、「TeamHub」を使えば、そんな複雑な記入法を知る必要はない。球の流れを指でシュッとなぞるだけで、感覚的に試合の流れを記録することができるのだ。

野球やサッカーをはじめ、バレーボールにラクロスなど100種目に対応。もちろん、ウィルチェアラグビーや車いすバスケなど、パラスポーツにも対応している。2016年のアプリローンチから登録チーム数は3年で100倍に激増。練習の出欠管理から試合のスコア管理まで、一括でできるのはありがたいかぎり。チームスポーツを楽しむ人にとってなくてはならないアプリへと成長していきそうだ。