高齢化の影響もあり、近年、患者数が増加している膝などの関節症。関節症の総患者数は125万人に上ると言われている。当然、人工関節手術の件数も増加しているのだが、医師の数は限られている。そんななか、一貫性の高い正確な手術を達成することを目指した術者を支援するロボットの導入が日本でも始まっている。

関節系の置換術 5年間で約3倍に

動画で骨を削る仕組みなどが紹介されているのは、近畿大学医学部整形外科学教室に入った人工膝関節置換術の手術支援ロボットと同じ『NAVIO』。今年に入りこのロボットを使った手術が行われ始めているという。

日本人工関節学会が公表している2017年度の報告書によれば、関節の動きを補うために人工関節を入れる手術の件数は、人工膝関節置換術で2万5892件、人工股関節置換術の初回と再手術を合わせたものが2万2935件。これら2つの手術だけで約5万件となっており、5年前から約3倍に膨れ上がっていることが分かった。増える患者に対応するべく、導入が進んできたのが手術を正確に行なうための補助となる支援ロボット。すでに海外では導入されていた人工膝関節手術に特化したロボット支援システムを近畿大学医学部整形外科学教室が導入をはじめたのだ。

この支援ロボットを開発したのは1856年創業のイギリスのヘルスケア製品メーカー、スミス・アンド・ネフュー株式会社。同社は人体を構成するさまざまな組織、特に皮膚、骨、関節、軟部組織の治療と保護に焦点を絞り、最新技術を駆使して革新的な製品の開発を続けてきた。その成果として発表されたのが人工関節手術のロボット支援システム。人工関節置換術を行なう場合、金属を埋め込む部分の骨の一部を切除しなければならないのだが、ここにはどうしても医師の腕による出来上がりの違いが生まれていた。しかし、支援ロボットを使えば切除する部分をガイドしてくれるため、一貫性の高い手術が可能だという。また、手術時間の短縮も期待できる。多くの患者が手術を待つ状態の今、執刀医によるバラつきのない手術が受けられるのはありがたい。このロボット支援技術の導入が日本でも進んでいけば、痛みを抱えたまま手術の順番を待ち、長期間不自由な日常を送る日々は減りそうだ。

［TOP動画引用元：スミス・アンド・ネフュー］

脳卒中の患者が筋肉の機能回復のために病院で行う治療は長期間に渡ることが多く、社会復帰まで時間を要することについての課題解決が全世界中で求められている。インド人の医師、Subhasis Banerji氏とシンガポール人の医師 John Heng氏が開発した「SynPhNe」は、ニューラルセンサーを搭載したヘッドセットと、筋肉の動きを捉えるセンサー付きのグローブで構成されている。脳と筋肉へアプローチすることで、自宅でのリハビリテーションを行える、世界初のウェアラブルデバイスだ。

Banerji氏は34歳の時に自動車事故で臀部を強打したことから脳への損傷を受け、自らのリハビリを兼ねて実験を始めた。
ヨガや武道の習得がリハビリに大きな効果をもたらしたことから、Banerji氏はセラピストを志し、Nanyang Technological大学で生体医学の研究を開始する。
そこで、ロボット工学を専門とするHeng氏と出会い、脳卒中患者が新たな脳の部位で発生する信号と、動かそうとする筋肉の信号をゲーム感覚で結び付けられるようにして、機能の回復を早めるデバイスを共同開発した。
通常、5、6か月から1年ほどかかるリハビリも「SynPhNe」では15～20日間で機能性の回復が見られ、2、3か月のうちに日常的な作業が行えるようになるという。
通院の手間が省けることは患者にとっても介助者にとっても、大きな負担の軽減となり、病院側のマンパワー削減の一助にもなっている。

環境・社会・経済の面で世の中を持続可能にしていくサステナビリティの3原則になぞらえて「SynPhNe」のシステムは
・Physical Connectivity（デバイスと自分自身の物理的な繋がり）
・Electronic Connectivity（データのモニタリング、治療のパーソナライゼーション、カスタマーケアを行うためのインターネットやモバイルによる繋がり）
・Knowledge Connectivity（ウェブやソーシャルメディアを通じた教育、リアルイベントや地域などの知的な繋がり）
というように、これらを3つの柱として掲げている。

技術のレベルの高さだけではなく、作り手のフィロソフィーも合わせて、今後世界でどのように浸透していくかが楽しみな好事例だ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/IxYJ50ku9k0］