対談 CONVERSATION

MEGABOTS社の巨大ロボットが、あなたの街にもやってくるかも!?

川瀬拓郎

先日お台場特設会場にて行われた CHIMERA GAMES Vo.7。その前夜祭イベントとして、米カリフォルニア州の MEGABOTS (メガボッツ)社の巨大ロボット、アイアン・グローリーがお披露目された。今回は日本にメガボッツをもたらした張本人、三笠製作所代表の石田繁樹氏と本誌編集長であり RDS代表の杉原行里との対談をお届けする。

おふたりの出会いは、どのようなものだったのでしょう?

石田「初めて出会ったのはドイツのシュトゥットガルトでした。私の会社では制御盤を取り扱っていて、ドイツに支社があるのです。お互い製造業だから、話が合うだろうと、共通の知人を通じて会食したことがきっかけでしたね」

杉原「当時まだ僕は30歳になる前で、石田さんは先輩ですが、共通の趣味であるサッカーの話で盛り上がり、それ以来長い付き合いになります。いつかロボットの分野で何か一緒にやりたいですね、という話をしていましたが、ようやく今回それが現実のものとなりました。日本人にとってロボットは、アニメで慣れ親しんできた身近な存在。実際に操縦できる巨大ロボットを、多くの人に間近で見て、触れてもらえる機会を作ってみようと」

石田「パズルの足りないピースが埋まっていったというか、点と点が線になって、メガボッツの事業が共同出資という形で実現したのです。今回は1年間という期限付きのプロジェクトなのですが、単にロボットを持ってきてどうだ!というだけではなく、ロボットに触れた人たちがどんな反応をするのか、実地マーケティングの意味合いもあります」

石田繁樹
1972年、愛知県生まれ。名古屋の本社を含めた国内の支社と海外支社を持つ、制御盤の会社である三笠製作所の代表取締役。堀江貴文氏と共同開発した自動配達ロボット Hakobot や、ドバイ警察で導入されている移動式交番の開発と納入、eスポーツ選手の支援や普及のための事業団チーム KYANOS(キュアノス)の活動でも知られる。

メガボッツ社が行ったロボットファイト(DUEL=デュエルと呼ばれる)の動画が、SNS を通じて多くのロボットファンの間で話題になっていましたね。

杉原「もちろん、デュエルはロボットを使ったエンターテイメントのひとつとしてアリだと思います。でも、戦うロボットにはどうしても軍事利用というイメージがつきまとってしまう。だからこそ、そうしたネガティブな面を一切出さずに、新しい切り口を見出したいのです。例えば、ボクシングのように、ルールがあるスポーツに置き換えてみたら面白いかもしれないと」

石田「ロボットが殴り合う姿を見るのは、確かにエキサイティングですよね。その反面、ボロボロになっていく姿を見るのは、生みの親である開発者としては悲しいですけどね(笑)」

ブースからキャタピラーで移動して、その動作を披露したアイアン・グローリー。往年のアニメファンの男性からは、サブングルやボトムズの名が挙がった。予想以上に、多くの女性がこの巨大ロボットに興味を持って、近づいていたのも印象的だった。

日本初披露の舞台が CHIMERA GAMES だったのは、そういう理由があったのですね。

石田「テクノロジー系の展示会にこのロボットを持ってきたとしても、反応は薄いと思うのです。CHIMERA GAMES という、アーバンスポーツの祭典にロボットを持ってきたことに意味があるのです。もちろん、日本でも巨大ロボットは、これまでにいくつか作られています。でも、ロボットを作ること自体がゴールになってしまっていて、その先がない。だからこそ、自分たちがロボットを使ってこういうことができるのではという仮説を立て、それが正しかったかどうかを実証したいのです」

杉原「今後はロボット・パイロットという、子どもたちが憧れる新しい職業が生まれるでしょうね。メガボッツをきっかけにして、アジア中にいるロボット好きとつながって、新しい取り組みが始められるかもしれません。現時点で僕らが思い描いているひとつの試みは、ロボットによるスポーツ競技や遠隔操作による eスポーツですが、もちろん違ったアイデアがあってもいい。むしろ自分たちよりも若い世代や、これからの大人になる子ども達がロボットについて考えるきっかけになればいいなと思います」

例えば、ロボットに仕事を奪われるのではないか……。そんな不安を持つ方も少なくないのではないでしょうか?

石田「だからこそ、ロボットが共存する未来が楽しいものだということを、我々が提示しなければならない。ロボットがあることで、新しいレクリエーションや新しいマーケットが生まれるはずだし、そこで得たものからさらなるイノベーションが生まれる可能性だってあります」

杉原「今回アイアン・グローリーを日本に持ってきた目的は大きく分けて2つあります。ひとつ目が、先ほどから話しているきっかけ作りであり、人々の反応を見てみたかったこと。ふたつ目は、エンジニアリングの面から見て、人のために役立つロボットとして何ができるのかを探ることです」

記者発表会時に乾杯の音頭を取る、MEGABOTS社代表のマット氏と杉原。会場には多くのマスコミや関係者が訪れ、注目度の高さをうかがわせた。この頃、短時間ではあるがパネルディスカッションも行われ、各人それぞれのロボットがある未来について話が及んだ。

石田「皆が嫌がるような仕事を、ロボットを使ったエンターテイメントにすることができるかもしれません。例えば、炎天下の草刈りは誰にとっても辛いものですが、遠隔操作したロボットで誰が一番早くきれいに草刈りできるか、というゲームにする。給与ではなく賞金を付ければ、エントリーする人がたくさん出てくるはず。そうなれば、安い人件費を求めて海外実習生を呼び寄せるということも少なくなり、結果として社会問題の解決にロボットが寄与できるかもしれません」

杉原「確かに石田さんのおっしゃる通りですね。そんな風に、物事を違う角度から見ることで、楽しいものにもなるし、辛いものにもなる。だからこそ、ロボットは大きな可能性があるコンテンツなんです。このロボットはこういう使い方をするのですと限定するのではなく、何に使うのかわからない余白の部分にこそ、人をワクワクさせる新しい技術があるはず」

今回のお披露目と試乗体験を皮切りに、いくつかのイベントも控えているそう。このアイアン・グローリーと直に触れる機会が、あなたの住む街にやってくるかもしれない。スポーツかエンターテイメントか、まだはっきりとした用途が提示されたわけではないが、この2人が考えるロボットの未来は、子どもからお年寄りまでもワクワクさせるものに違いない。

会場に遊びに来ていたお子さんとアイアン・グローリーのワンショット。誰もがコックピットに乗れるということもあり、子どもからお年寄りまで多くの人が展示ブースに集まった。抽選によって選ばれたラッキーな人たちは、操縦まで体験することができ、終始盛り上がっていた。

(text: 川瀬拓郎)

(photo: 増元幸司)

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【HERO X × JETRO】トップランナーは中国発のスタートアップなのか!世界が注目する無人販売EV

HERO X 編集部

「New Normal (ニューノーマル) 社会と共に歩む」をテーマに昨年開催された日本最大級のテックイベント『CEATEC 2020 ONLINE』にて、17カ国・地域から45社の有力スタートアップが集結した、JETRO設置の特設エリア「JETRO Global Connection」。参加した注目の海外スタートアップ企業を本誌編集長・杉原行里が取材。無人配送にも使える小型自動運転車両を提供する中国の新石器(Neolix)。同社の小型自動運転車両は、受注台数を着々と伸ばしており、ケンタッキーフライドチキン、マクドナルド、ピザハット、コカ・コーラ等のリテールや飲食企業も顧客に含まれている。中国から日本へ、国境を超えたイノベーションの創出をめざす、同社の海外事業総代表にお話をうかがった。

マルチに使える自動運転車両

杉原:御社が手掛ける事業内容について教えて下さい。

呉:自動運転車両の研究・開発と生産を行っています。自動配送のみならず、小売、セキュリティパトロールなど、さまざまな業種で幅広いサービスの展開を考えたカスタマイズ可能なモジュール方式のスマート車体、電池交換により7日間24時間連続稼働を実現するノンストップサービス、車体の製造とシステムの構築を自社で手掛けており、現在の工場(の設計上)生産能力は1年間に1万台ほどです。

杉原:ホームページを拝見し、「時代の潮流に乗っているな」と。医療サービスの提供や食品の販売など、あらゆるソリューションを柔軟に搭載でき、搭載された内容に合わせてEVが自由自在に走り回る。その姿に感激しました。

呉:ありがとうございます。最新モデルの『X3』はモジュール設計になっていて、用途によってさまざまなスマートハードウェアを組み合わせ、コンテナ部分をカスタマイズできます。たとえば食品の小売では、食品ごとに最適な温度管理がされた貨物ボックスのモジュールを用いることで、天候に左右されず、温かい食事や冷たい飲み物などを最適な温度管理のもとで運搬し、ユーザーに提供することが可能です。今後もこうしたモジュールを追加していく予定です。また、車両に搭載されたタッチパネルやスマートフォン上での簡単な操作で、購入や決済もできるといった、エンドユーザーにとって高いインタラクティブ性も実現しています。

杉原:御社の取り組みは、次世代の流通サービス「ラストワンマイル」の課題解決という面において、非常に価値の高い製品だと感じました。

呉:そうですね。物流や配送に限らず、リテール、パトロール、教育等公的サービスなど、さまざまな用途を構想できるのが弊社のサービスの強みです。

杉原:現在日本においても、このような無人走行はさまざまな分野の課題解決につながるものとして、熱い注目を浴びています。スペック面ではどのような特長があるのでしょうか。

呉:国の規制や利用条件などによってかわりますが、スピードがある程度出ることも特長だと思います。平均運行時速は5-11km、最高時速は時速50kmに達することが可能な設計です。

杉原:先程の話だと、自社でバッテリーも開発しているのですね。

呉: そうです。自社でバッテリー工場を有しており、一回の充電で満載状態の無人車を100km走行させることが可能です。

法的壁を乗り越え実証へ

杉原:ハード面・ソフト面に加え、開発・製造・サービス展開まで自社で手掛けてるところに、御社の製品の独自性やプライオリティ(優位性)があるように思います。このサービスの開始当時は、どのような分野から取り組んでいったのでしょうか。

呉:この会社を立ち上げたのが2012年、自動運転車両に着手したのは2015年頃です。アイデア段階から車両の研究・開発を行い、2018年には現在の小型自動運転車両のモデル車両が完成し、ローンチしました。

杉原:なるほど。中国で無人運転を行うのは法律や規制の面で障壁はありましたか。

呉: 公道の走行許可取得には相当な時間を要しました。政府の関係部門は事故の危険を防ぐために安全性の調査を実施するとともに、半年ほどの時間をかけて地域住民へのメリットの有無を仔細に検討します。許可証の取得条件はエリアによっても異なりますが、2021年5月25日には北京のハイレベル自動運転模範地区の無人デリバリー車管理政策で、当社は初めて無人デリバリーのトップ企業として「NX0001」無人デリバリー車両ナンバー(図参照)の交付を受け、中国初の合法的な公道走行を実現しました。また、お客様に一番近い無人デリバリーコンビニエンスストアとして、中国初のスマートネットワーク自動車政策先行実施エリアで無人車サービスネットワークを構築し、今では(エリア内の)お客様に広くご利用いただいています。

杉原:とくに御社のテクノロジーに高い関心を寄せてくるのはどのような分野の方々なのでしょうか。

呉:サービスをスタートした当初から、いろいろと用途が広がってきています。中国では現在フードカートの需要が最も高く人気があり、今後も力を入れる予定です。また、新型コロナウイルスの感染拡大によって非接触型のサービスが一気に高まり、徳邦物流(デッポンロジスティクス)、中国郵政(チャイナポスト)、スイスポストなどから受注をいただいています。

医療サービスや街の安全も無人EVにお任せ!?
パトロール車としても役立つ

杉原:コロナ禍で小売業のみならず、医療サービスの分野でも自動運転車両のニーズが高まっています。御社でもそうしたサービスを展開しているのでしょうか。

呉:はい。医療分野に関してはタイのバンコクにある病院とパートナーシップを結んでいます。そのほかにも用途は多岐にわたり、中国では無人セキュリティパトロールの実証が始まっており、遠隔で授業ができるスマートキャンパスの実験など、教育サービスへの活用もスタートしています。

シンガポールの病院と行ったコロナの感染予防キャンペーン

オーストラリア企業YDriveとのオーストラリアでの自動運転教育車分野の活用

杉原:日本では超高齢化社会をはじめ、さまざまな問題を抱えていますが、それらに対しても御社の技術は大きく貢献してくれそうです。今後日本ではどのようなサービスを展開していこうとお考えでしょうか。

呉:日本での展開に関しては新しい用途を考えていて、すでに日本企業とのパートナーシップを締結しています。

杉原:すでに御社の製品に対する注目は高いですが、今後の展望や課題はありますか。

呉: 当初は大手企業の用途に合わせて、受注生産のような形で対応してきましたが、それには大規模なコストがかかり、導入可能なのは大企業に限られています。今後私たちのビジネスをスタンダートなものにしていくために、いま挑戦しているのが、製造費をコストダウンし、大規模な商用化を実現することです。製造費を安く抑えることができれば、より広い分野で、より大規模にビジネス展開が可能になります。製造コストと大規模商用化においては、現在のところ、我々は業界のトップリーダーの地位を占めています。

杉原:これだけマルチに使えるとなると、今後御社の製品はますますシェアを大きく広げていくでしょうね。それによって大きなパラダイム・シフトが起きると予想されますが、今後5年で未来はどんなふうに変貌していくと思いますか?

呉:そうですね。実は今、街の管理やセキュリティのような公的サービスのほか、広告サービスも考えています。多岐にわたるパートナーと組んでいくことで様々なニーズを網羅し、自分たちの技術でスマートシティを実現したいと思っています。また、情報をプラットフォーム化したり、データ化したりして、より細かなニーズや潜在的なニーズにも対応できるようにし、新しいライフスタイルを提供したいと願っています。

杉原:スマートシティの実現が目に浮かぶようで、とてもわくわくするお話でした。ありがとうございました。

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(text: HERO X 編集部)

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