総人口の25％、4人に1人が65歳以上という超高齢化社会が進むなかで、アクティブシニアと呼ばれる活動的な高齢者も増加傾向にあり、高齢者がいかに健やかな生活を送れるかが、これからの課題のひとつとなっている。ハイパーネットワーク社会研究所、九州工業大学、オートバックスセブン、富士通九州システムズが共同開発した「IoT杖」は、その一助となるかもしれないアイテムだ。

本製品は、高齢者や視覚障がい者が使用する杖や白杖を使い、見守りサービスを可能としたもの。GPS と加速度センサー、通信モジュール内蔵の IoT 機器を市販の杖に取り付け、オートバックスセブンが開発したクラウドサービスに連携することで、外出をした際の位置や移動情報、また転倒情報まで、家族や介護者が確認できる。見守りサービスとして提供される予定で、2019年の実用化を目指している。

IoT 機器に装備される緊急ボタンを押下することにより、コールセンターから緊急連絡先に連絡するサービスの連携も検討されている。

また、高齢者や視覚障がい者にとって、ストレスフリーに活動できることも重要。普段持ち歩くような物と同等になるよう、製品の重量は30グラムを切ることを目標とするなど、実用化に向け様々な改良を進めている。デバイスの価格も1万円以下、サービス利用料は月額500円前後を想定しており、手頃で身近なサービスとして浸透する可能性も高い。

このほか、視覚障がい者向けには、専用のスマートフォンとヘッドセットを利用し、音声で目的地まで道案内する移動支援サービスを提案するなど、多方面での事業拡大に期待が集まっている。

インフラからだけでなく、ソフト面やマインドからもバリアフリーやインクルーシブな社会を実現できる先進的な事例となっていきそうだ。

［画像引用元：株式会社オートバックスセブン(https://www.atpress.ne.jp/news/140368)］

世界最大規模のテクノロジーショー「CES 2021」が1月11日～14日に開催された。 新型コロナウイルスの影響を受け、初のオンライン開催となり、出展数も1700社と昨年の4400社からは半減したものの、またここから新たなイノベーションが巻き起こる機運は十分。HERO Xが注目する5つのトピックをご紹介しよう。

デジタルヘルスその1
ソーシャルディスタンス対策最前線は廃水から

廃水からコロナウイルスを特定する調査グループが世界中で立ち上がっているが、オランダ、ニーウェガインの微生物学者Gertjan Medema氏率いる調査機関もその1つ。下水処理場からコロナウイルス内のRNA(リボ核酸）を特定し、早期の警告と地域別のソーシャルディスタンス対策を促している。
対象となる下水処理場には100万人以上の廃水を処理するものもあり、この規模でモニタリングできれば、コロナウイルスがどの程度広範囲に拡がっているかは検査を行うよりも予測がつきやすい。Medema氏によると、廃水を監視することで検査を受けていない人や、軽症患者、無症状患者まで網羅できるとのことで、より汎用的なメソッドとして確立されることを期待しよう。

デジタルヘルスその2
薬に頼らず健康をキープする「デジタル治療法」

医薬品に頼らない、「デジタル治療法」も注目のジャンル。
禁煙をサポートする「Pivot」や、体温を自然に下げることでスムーズな眠りへといざなってくれる「PrecisionCool headband」、非侵襲タイプの副鼻腔炎治療デバイス「ClearUp」など、痛みや不調はつらいけど投薬や通院まではしたくない…という微妙な気持ちに寄り添ってくれるアイテムが揃った。
ヘルスケアにおける最重要キーワードの1つ、パーソナライゼーションはDNAレベルで栄養補給ができるフェーズまでたどり着いている様子。DnaNudgeは付属のバンドで商品のバーコードをスキャンすると、DNAに基づいて自分の健康に良いか悪いかを判定してくれる。アプリ側ではおすすめの商品をリコメンドしてくれる機能もあり、健康的なライフスタイルをサポートしてくれるシロモノだ。

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乗り物テクノロジーその1
最重要キーワードは「CASE」

CESの華とも言える「クルマ」関連テクノロジー。近年、Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進んでいる。5Gが普及し、車内のインターネット接続がよりスムーズになればサブスクリプション、多様なモビリティサービスを提供するオンラインプラットフォームを筆頭にサービスの充実が期待できそう。
米経営コンサルティング企業のアリックスパートナーズで自動車部門の責任者を務めるAlexandre Marian氏いわく、自動車産業も安全性や潜在的なエラーへの検討に本腰を入れているとのことで、自動運転への道もあと一歩というところかもしれない。
業界全体として最も投資されている電動化については、二酸化炭素の削減など環境面での期待も大きいが、一方で、都市部、郊外の双方における充電スポットの配置など喫緊の課題は多い。しかしながら、「CASE」の発展がまだ見ぬ新しいクルマのコンセプトに繋がるはず。2021年も要注目だ。

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乗り物テクノロジーその2
「空飛ぶクルマ」は商用化まであと少し！

HERO Xでもこれまで幾度も取り上げている「空飛ぶクルマ」のトピック。
モルガンスタンレー社の調査によると、VTOL（垂直離着陸機）の市場は2040年までに1.5兆ドル規模の市場に成長すると予測されており、Uberの空飛ぶタクシー事業「Elevate」でプロダクト部門長を務めるNikhil Goel氏は「自動車で旅するくらい経済的に空の旅を実現することが私たちのゴール」と語っている。Elevateの空飛ぶタクシーは2023年の商用化を目指し、初のテスト運行に踏み出しつつある。
2019年のCESで話題となっていたBell Nexusなど競合が動き出せば、ますますこの流れは加速しそうだ。

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旅の満足感＆充実感を底上げするAR/VR

旅行＆観光業にとってもテクノロジーの活用は顧客の獲得に不可欠。とりわけAR/VRは旅の計画から旅の最中まで、ゲストに安心感と満足感をも与えてくれる存在となりつつある。
ホテルの予約時に360度カメラで撮影した写真やビデオで、現地をよりリアルに感じ取れるのはすでに当たり前のホスピタリティとなったが、今後はAIとAR/VRの組み合わせで旅程をよりパーソナライズさせられる旅行会社やアプリケーションも充実しそう。
思うように旅に出られない今だからこそ、AR/VRが人々の想像力やワクワク感をブーストしてくれるに違いない。

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