「トヨタが自動運転の開発に本気になった」。そんな話がニュースサイトのあちこちで見られるようになっている。それまで自動運転には消極的な姿勢も見せていたトヨタ。変化の裏にはパラアスリートとの出会いも大きく関係していた。

日本語には車のことを「愛車」と呼ぶ表現があるが、「愛」という言葉がつく工業製品は車だけ、豊田章男社長自らがそう話していたトヨタ自動車。ハンドルがなくなるような完全なる自動運転は誰が乗っても同じとなり、トヨタの描く“自動車”からは離れるのではないかという思いが強くあった。そのトヨタが一転、自動運転を含むモビリティーの開発に積極姿勢を見せだしたのだ。自動車関連のジャーナリストの中には、あれほど自動運転車の開発に消極的な姿勢だったトヨタも、自動車産業の大きな転換期に危機感を募らせて“ついに開発に乗り出した”などと話すものもいる。しかし、ビジネスの舵を切ったそのワケはそれだけではない。

2015年に行なわれたIPCワールドワイド・パラリンピック・パートナー（Worldwide Paralympic Partner）契約の調印式、檀上の豊田社長のことばにもトヨタが秘めた思いはにじみ出た。「クレイヴァン会長は、『障がいのある方が、より社会に参加するためには、移動の自由が鍵を握る』と言われています。一方で、「今の社会では、移動が本当に大変だ」という声も伺っています。誰かが何かにチャレンジしたいと思っている時、もし、「移動」が障害になっているのであれば、私たちトヨタはその課題に正面から向き合いたい。「移動」がチャレンジするための障がいではなく、夢を叶えるための可能性になってほしい。これがトヨタの思いです。」

（画像：TOYOTA提供）

今年に入り、自動運転技術の先行開発に向け、トヨタはデンソー、アイシン精機と共同で新会社も設立、米国ミシガン州では、トヨタの子会社Toyota Research Institute, Inc. が自動運転開発用の施設の建設をはじめている。着々と開発の力を強めるトヨタ。6月、私たちの取材に応じてくれたトヨタ自動車 オリンピック・パラリンピック部 部長の伊藤正章氏は、東京で行われた調印式での出会いも「自動運転開発を加速させるきっかけのひとつになった」と話す。JPCにてパラ教育「I`m POSSIBLE日本版」の開発リーダーを務めるマセソン美季氏（旧姓　松江美季）の発言だ。マセソン氏は、大学1年生の時の交通事故がきっかけで車いす生活者となった元アイススレッジスピードレースの選手。現役時代には金メダル3個、銀メダル1個を獲得した人物だ。

「私の下半身の自由をうばったのは車ですが、自分の未来に光を与えてくれるのも自動車だと思った」。

マセソン氏の言葉は、自動車というものをトヨタが狭い意味の中でしかとらえていなかったのではないかという思考の変化へと誘うことになる。こう話してくれた伊藤氏から手渡された名刺には点字が施されていた。

「移動が人を制限するものであってはいけない」と語る、オリンピック・パラリンピック部 部長 伊藤正章氏

「トヨタはこれまで、必ずしも自動運転に積極的ではなかった面があります」伊藤氏は躊躇なくこう話しはじめた。「自動運転は誰が乗っても同じ運転、同じモノになってしまう。トヨタが考える自動車というのは、社長が常々言っているとおり「愛」がつく工業製品としての車(＝愛車)でした。人が運転するからこその愛着が生まれる。自動運転はその理念とマッチしない」。ところが、マセソン選手をはじめとする多くのパラリンピアンとの出会いが、そんな気持ちを少しずつ変化へと導いた。冬季パラリンピックの常連、パラスキーヤーの森井大輝選手をはじめ、多くのパラ選手を従業員として迎え入れ、社内で多様な人材が活躍できる職場づくりにも注力しているトヨタ。彼らとの出会い、仕事を共にすることで「全ての人に移動の自由を」というスローガンは生まれてきた。

「多様性を受け入れる会社になりたいという思いが強くあります。その一歩として関わる取り組みが、パラリンピックだと考えています。自動運転の開発も「全ての人に移動の自由を」提供するために必要なことという認識に至りました。これまで抱いてきた「愛車」という考えを大切にしつつ、誰もが移動の自由を手に入れられるアイテムとして自動運転の開発にも力を入れるのだ」と話す。

「トヨタ自動車は三河の地で生まれ、創業以来ずっと三河を基盤としてやってきました。このため組織も同質的になりがち。同質的な中で育ってきましたが、それでは先はない。狭い視野にとどまらず、今後はもっと多様性を受け入れる会社となり、そうした社会にするための貢献をしなければという気持ちがあります。トヨタ個社だけでなく、グループとしてもそこは念頭に置きたいところです。また、社会との絆という面でもパラリンピックへのかかわりは重要だと考えています。安全や環境への影響を考えた時、車はこれまで、人間に必ずしも良いものだけを提供したとは言いきれない。会社として社員みんなで観戦、応援、支援することで、社会にもっと目を向け、社会のために汗をかき、安全で環境にやさしいモビリティーカンパニーへと変わるきっかけとしたいと思っています」（伊藤部長）。

パラリンピックに力をいれるもうひとつの理由には、世界の自動車業界をけん引してきたトヨタが、モビリティーカンパニーへ変革し、よりよいモビリティー社会の実現に貢献していこうという気概が見える。「人が動く移動の観点は変わってきています。純粋な車というモノづくりだけでなく、移動サービスという視点も必要です」人々の自動車への視線は“所有”に加え“シェア”への広がりも見られる。また、モビリティーの開発はITジャイアントをはじめとする異業種からの参入も目立ち、自動車業界の敵はもはや自動車メーカーだけという時代ではない。高齢化社会が進む世の中において、いくつになっても安全に乗れる乗り物として、今やモビリティーの開発は世界の一大関心事だ。

（画像：TOYOTA提供）

「従来の枠にとどまっていてはいけないでしょう。車づくりを変える、チャレンジしていく人を育てたい」という願いがあると伊藤氏。その意志の表れともいうべきサイトも立ち上がった。「START　YOUR　IMPOSSIBLE」。この記事のトップ動画も「START　YOUR　IMPOSSIBLE」のサイトに使われたものだ。サイトでは、「移動」がチャレンジするための障がいではなく、夢を叶えるための可能性になってほしいと、いくつかのコンセプトモビリティーを紹介、未来の乗り物を見せてくれている。

また、トヨタは2020東京オリンピック・パラリンピックを日本の技術を世界に紹介する「格好のチャンス」ととらえているのも事実。今年に入って発表された物販やライドシェアを視野に開発が進む箱型のEV車「イー・パレット（e-Palette）」も東京2020でのお披露目を目指している。

いつになく、緊張の面持ちのHERO X編集長・杉原行里。今回はカーレースの最高峰、F1で活躍、現在は社会福祉法人の理事、政治家としての顔ももつ山本左近氏を訪ねてきた。レースや福祉の現場で積み上げてきた経験は今の活動に繋がっていると話す山本氏。どのようなつながりがあるというのだろうか。

F1が社会にもたらすもの

杉原：山本さんがご活躍なさった F1 に代表されるモータースポーツのテクノロジーは、エンターテイメントの側面にフォーカスされることがほとんどで、一般社会にどのように関わっているかが分かりづらいと思います。僕は仕事で車に関わるひとりとして、社会に落とし込まれている、また、落とし込むことができるものがたくさんあると思っているのですが、どうでしょうか。

山本：落とし込まれているものは確かにあると思います。分かりやすい例を挙げると、自動車の運転操作でしょうか。昔の自動車はマニュアル自動車でしたよね。レーシングカーも初めはマニュアルだったのですが、いかに早くギアチェンジをするか、またロスを少なくするかという発想から、オートマチック、またはセミオートマチックのパドルシフトという技術ができてきました。今では一般の車でもオートマやパドルシフトがあることが当たり前になりましたが、これは F1 で培われた技術が一般に落としこまれた例だと思います。この技術によって運転操作が楽になり、運転を難しく感じていた人たちが運転しやすくなり、車がより身近なものになったと思います。

杉原：とってもわかりやすいです。僕は今、パラリンピックのチェアスキーの製作や、車いすマラソン用の車いすレーサー開発に関わっているのですが、パラリンピックには様々なアイテム、ギアが使われます。これらは F1 でいうところの車と同じ役割を担っているのではないかと思うのですが、パラリンピックで使われた技術が、今の話にあったパドルシフト的に社会に落ちていくという流れはどのようにお考えでしょうか。

山本：それはあって然るべきだと思っています。ただ、コストの問題はあるかなと。一般の人にとって素材的にそこまでコストがかかって強いものが必要であるのかということですよね。自分の生活において必要だと感じられるようになれば世間に広まっていくはずですが、広まっていくタイミングでコストは下がると思うので、技術を一般に浸透させていくには時間や技術的な全体コストが相応に低くなることが必要じゃないかなと思います。

杉原：そう思います。いくら高性能だからといって「みんなフェラーリみたいに強くて速い車いすに乗りなさい」っていうススメでもなく、人それぞれが思う価値に沿った「モノ」を選べるように、車いすなどにも比較対象や選択肢の幅がないといけないと思うんです。車もスポーツカーを好む人もいたり、乗用車がフィットするという人がいたり、様々ですしね。そういった意味では、測定解析の重要性を感じていて、潮流として福祉製品って人がモノに合わせているのではないかと思っています。でも、モノが人に合わせることが大切だと思うんです。その転換期にきているなと思いますね。

上手にフィードバックできるかが大きな分かれ道

山本：そういった意味でいうと、モノと人、双方のバランスが大事なのではと思っています。モータースポーツの世界では、ある部分ではドライバーが車に合わせるけれども、車をドライバーに合わせるということもとても大事な要素で、どっちも大切なんですよ。車と人がどうバランスをとっていくかが重要になるのです。

杉原：だからドライバーで優秀な方ってちゃんとフィードバックできるんですよね。F1 の仕組みの良いところだけをとって福祉に活かせたらなと思うのですが、どうでしょうか。

山本：そうですね。例えば、モータースポーツが他のスポーツよりも進んでいるところがあるとすれば、データ解析の分野だと思うのですが、この部分はもしかしたら福祉にも転用できる可能性があります。。自動車レースでは、８０年代からすべてのデータを取り始めて可視化していました。これからさらにセンシング技術が進むことによって、これまで見えていなかった課題が見えるようになる。感覚値でなくデータで見える化することは、これからの時代でより注目されることだと思いますし、データかの技術は福祉用具をつくる上でも使えるものだと思います。

利用者を観察した結果から生み出された介護食

https://sawarabigroup.jp/happyfood/

杉原：話は飛ぶのですが、山本さんを F1 ドライバーや政治家としてだけでなく、「介護食をおいしくて楽しいものにした人」という印象が強い方もいると思うんですよ。僕、お酒飲むんですけど、あれを見た時につまみとしてすごいおいしそうだなと思ったんですよ(笑)。

山本：おいしいですよ(笑)。

杉原：一口でスプーンで食べれる、エンターテイメント性を踏まえてしかもビジュアルもいいじゃないですか。なんか中華料理の高級なやつみたいな感じがして。でも介護食としての機能性はきちんとあり、食べやすくなっている。もうコミュニケーションが最高ですよね！　あれを作ろうと、なにか突き動かすものがあったんでしょうか？

山本：きっかけは、自分が理事を務める社会福祉法人の「さわらび会」で出会ったひとりの利用者さんがきっかけでした。ある時、利用者さんから折り紙で作った花とメッセージをいただいたんです。すごく嬉しくてお礼の挨拶に行こうとしていたのですが、時間が許さず、そうこうしているうちにその利用者さんは亡くなってしまって…。ものすごく後悔しました。その後悔は、自分に何ができるかを問うたきっかけとなりました。そこで考えたのが介護食なんです。自分が食べてみた時に「おいしくない」「これは明日も食べたいとは思えない」と感じました。幸せに生きるために食事が喜びのひとつならば、栄養学的に完璧であってもおいしさという楽しみを奪うものではいけない。

ただ、おいしいという主観的なものはなかなか相手に伝わらないんですよ。そこで、おいしいものを作るには、1つの基準を作ればいいと思いました。基準を作るために科学的なアプローチが必要だと思ったんです。その科学的なアプローチが分子調理だったんですね。その分子調理を分かりやすく、アイコニックなものでみんなに知ってもらおうと思い作ったのが「にぎらない寿司」なんです。

後編へつづく

山本左近
愛知県豊橋市出身。1982年7月9日生まれ。36歳。豊橋南高校卒業、南山大学入学。1994年、レーシングキャリアスタート。2002年、単身渡欧しF3参戦。2006年、当時日本人最年少F1ドライバーとしてデビュー。以降2011年まで欧州を拠点に世界中を転戦。2012年、帰国後ホームヘルパー2級を取得。医療介護福祉の世界に。医療法人・社会福祉法人 さわらびグループの統括本部長就任。 現CEO/DEO。全国老人保健施設連盟政策委員長。自由民主党愛知県参議院議員比例区第六十三支部長。