「カラダのすべてを、ひとつのアプリで」と掲げてリリースされたFiNC。中村アンさんの動画が印象的なこのアプリは、予防ヘルスケア×AIテクノロジー（人工知能）に特化したヘルステックベンチャーである株式会社FiNC Technologiesが手掛けたものだ。パーソナルトレーナーAIを内蔵したヘルスケアプラットフォームとはどのようなものなのか。

引用元：https://finc.com/

800万ダウンロードを突破した人気のヘルスケア・フィットネス（ダイエット）アプリのFiNC。アプリを使うにあたっては、まずは年齢や性別、身長、体重などといった個人情報を登録する。iPhoneユーザーの場合ならばスマホにもともと付いているヘルスケアアプリと連動させることで、その日歩いた歩数などのデータを取り込むことができる。睡眠時間など、より多くのデータを記録したい場合はスマートウォッチとの連動も可能だ。

引用元：https://finc.com/

これまでのアプリとの違いは、なんと言ってもアプリの方から話しかけてくれるという点。これは、AIを導入したからこそできた事だと言えそうだ。トレーナーが利用者に頻繁に声掛けをしていくことでダイエット成功者を多数生み出してきた某スポーツジムが有名になったが、それを機械でやってくれるというのがこのアプリ。運動を1人で続けるのは、運動習慣のなかった人にとってはなかなか難しいことなのだが、頑張りを認めて声をかけてくれる相手がいると、続けやすくなるもの。同アプリではAIを使うことで高額な費用をかけることなくそれを実現、利用者の運動意識を高めてくれるというわけだ。

編集部員が実際にアプリをためして撮影。

例えば、朝のうちに歩いた歩数が1500歩になった時などは「清々しい気持ちだね。●●さん❤」などとアプリの方から話しかけてくれる。また、頑張りに対してのベネフィットまで用意してくれている。たくさん歩いたり、与えられたミッションを達成するとポイントがもらえ、貯めたポイントはFiNCモールで使うことができる。引き換えができるのはダイエットに役立つ商品の割引クーポンなど。また、アプリではその人に合ったエクササイズを動画で紹介、器具を使わずに自宅で簡単にできるものが多いというのも利用者が増えている要因だろう。すでに国内外において累計60件の特許を取得、幅広く利用が広まっているというFiNC。AIに行動を見透かされているようで、ちょっとしゃくにさわる部分もあるが、この年末年始にため込んだ体重を消化させるための伴走と考えれば確かに使えるアプリと言えそうだ。

 ［TOP動画引用元：https://youtu.be/l-8VoXsXTFo ］

世界人口の５％が歩行障害に影響を受けているといわれている。実際に、高齢者が寝たきりになるきっかけは、転倒による骨折や、病気による歩行障害の場合が圧倒的に多い。「歩行」に着目したスイス生まれの歩行分析システム「Gaitup」は26種ものパラメータを使って、スポーツ、老年医学、パーキンソン、脳卒中などの分析に活用できるシステム。現在、すでに国内外の企業や大学、病院で活用されている。

キメ細かなセンシングで
医療につながるデータも取れる

「歩行」は健康にとって非常に重要なテーマだ。健康に歩けることが老化を防ぎ、病気を予防するのはもちろん、現在ではセンシングの発達により、歩行から様々な健康リスクを予測することができるようになった。また、リハビリの効果などを、歩行のセンシングで測定することも多い。

株式会社クレアクトの歩行分析システム「Gaitup」は、転倒リスクの評価や虚弱高齢者のスクリーニングだけではなく、臨床現場でも利用できるデータを提供する。脳卒中やパーキンソン病の分析、または様々な老年医学の分野に有用なデータを提示することができる。

パラメータは、歩行速度や左右の足の非対称性、つま先の上げ下げ、荷重、接地など全部で26種類。細かなセンシングで、歩行者の状態を素早く分析する。歩行データはPCに送られ、歩行分析ツールPhysiGaitで分析される。クリニックやリハビリサービスでの活用にも最適だ。利用者の転倒リスクの評価や、疾患進行のモニタリングができることは、介助する側にも大きな助けとなる。

歩行者はわずか11グラムのモーションセンサー「Physilog5」を靴ひもに着けるだけ。わずらわしいベルトやリングの装着がなく、認知症が進んだ患者にも気軽に利用してもらえる。標準レポートの作成をPDFで行えるなど、汎用性が高い仕様もメリットだ。国内では聖マリアンナ医科大学でも採用されている。

歩くことは人間の生活に密着しており、利用者の負荷なくウェアラブルで歩行データを収集し、医療や生活改善に役立てようという流れは大きくなっている。この流れが一般に広まれば、予防医療の浸透につながり、結果的に医療費の削減にも貢献できる。いずれは若年層も気軽に歩行データで健康状態をチェック、という時代が来るかもしれない。