「Alinker」は足蹴り専用の3輪自転車。ペダルがなく、足で蹴って進むという構造が子ども用のストライダーによく似たこのユニークな自転車は、高齢者や足腰に痛みを抱えている人の自由な行動を後押しするものとして、車いすの一歩先を行く存在だ。

開発したのはオランダ人デザイナーであり建築家でもあるBarbara Alink。事の発端は、彼女の年老いた母が、歩行器やスクーターを使っている高齢者を目にして「あんなものを使うなんて私は死んでもいやだね」と発したこと。老いは誰にでも平等に訪れるもの。ならば来るべきものを恐れるのではなく、アクティブにエネルギッシュでいられる、社会を変える乗り物が求められているではないかとBarbara氏はデザインに乗り出した。

「Alinker」の魅力のひとつとして挙げられるのが車いすと比較したとき、周囲と視点が変わらないことだ。同じ視点でいられることは、自分は周囲と平等に扱われていると感じることに繋がり、利用者が自由に行動する上で大きな心的メリットとなる。体の不自由さに対する先入観を覆してくれる黄色と黒のカラーリング、クールなデザインもインパクトは十分。重量は12kg、コンパクトにたたんで持ち運びもできるので、体の不自由のあるなしに関わらず、アクティブに生活したいと望む人にはうってつけだ。

実際に、利用者からは、「Alinker」に乗ったまま美術館に出かけたり、スーパーマーケットで買い物したり、犬の散歩に久しぶりに出かけるなど行動範囲が広がったという声が数多く寄せられている。また、「Alinker」のアンバサダーである義足のインフルエンサー、Jerris Madisonが L.A.ファッションウィークで紹介されるなど各メディアからの注目を集めている。

2014年にクラウドファンディングを経てオランダの市場に紹介された「Alinker」は2016年にまた別のファンディングを通じて北アメリカでローンチされた。公式オンラインストアでの価格は$1,977と、決して安価ではないが、素材や技術力にこだわり、長く使えるものを提供したいというBarbala氏の信念はサスティナブルな社会を考えるきっかけともなりそうだ。

［TOP動画引用元：https://www.youtube.com/watch?v=3JBP2cejzp0］

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの１年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。