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リハビリの新パートナーは、ゲームをするロボットアーム

平山 麻衣子

イスラエルのネゲヴ・ベン=グリオン大学がtic-tac-toeゲームでリハビリを助けるロボットアームを研究している。脳卒中患者のリハビリへの活用が期待されている。

正方形の格子を挟んで、青と黄色のコップを交互に置いていく男性とロボットアーム。彼らが行なっているのは、tic-tac-toeゲーム(三目並べ)だ。このゲームシステムを発表したのは、イスラエルのネゲヴ・ベン=グリオン大学の研究者チーム。コップを掴むアームはカナダのKINOVA社の超軽量多関節アーム。カナダKINOVA社は、ロボットアームの開発で近年、急成長を遂げている会社だ。ゲームに必要なコップを持ち上げたり、置いたりする動作は事前にプログラムされている。

面白いのが用途についての発想だ。このロボットは、ただ三目並べの対戦相手として開発されたのではなく、世界初、アームの動作による三次元のタスクでリハビリを補助するロボットデバイスとして開発しているというのだ。様々な年齢の健常者を対象とした試験で、ロボットがゆっくり動くと、ユーザーもよりゆっくり動いたのだ。つまり、ロボットの動作スピードがユーザーの反応速度に影響するということ。
ロボットアームがゆっくりとゲームを進めてくれるおかげで、高齢者でもゲームを楽しむことができると言う。このシステムを考案したチームは「リハビリシステムの実現可能性と高齢者による受容性を実証したので、今後の研究では脳卒中患者に対するリハビリの効果を調べる段階に来た」としている。

開発メンバーのひとりである、Shelly Levy-Tzedek氏は「コップをつかんだり枠の上に置いたりする動作を繰り返し行うことで、楽しみながらリハビリをすることが可能」と語っている。

医療現場では、患者のリハビリ意欲低下をどう防ぐかが課題になっている。そこで、大切なのが「楽しみながらリハビリを行う」ということ。実際、患者自身のモチベーションによって運動機能の回復効果が大きく左右されることから、AIやロボットが医療現場でなくてはならないパートナーになるのも、そう遠い未来ではなさそうだ。

[TOP動画引用元:https://www.youtube.com/watch?v=FrlR84dbFsc

(text: 平山 麻衣子)

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ワクチンの大規模摂取が進む今、改めて「消毒」見直そう!

Yuka Shingai

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元(約7500万円)を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン1台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60~70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館(2925平方メートル)なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍!
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10~100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル(1979年)を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。

(text: Yuka Shingai)

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