我々が日常生活の中で行う、掴む、摘む、持ち上げるといった指を必要とする動き。この当たり前の動作が、1本ならまだしも5本すべて指を失った人たちからすると、不可能に近い大きな壁となってしまう。その悩みを解決すべく、欠損した指を隠すために装着する代替え品的な義指では到底実現できなかった、それらの動作を可能とした優れものが、どうやら登場したようだ。

補うだけではない、高いレベルでの実用性ある動きを実現

身体の欠損部位を人工物で補うことを主に言い、義肢やインプラント、人工臓器などがその代表例である “補綴(ほてつ)”という言葉をご存知だろうか。パラリンピック選手が、オリンピック選手の記録を上回るなど、10年前では想像もできなかったことが現実となっている裏には、その分野の目覚ましい技術の発達があるからだ。

そして今、ある意味、今まで不可能と思われていたことを可能とした、ものすごい製品が話題を呼んでいる。究極の義指 “The MCPDriver™ (https://www.npdevices.com/mcpdriver)” である。この優れものを開発したのは、アメリカを拠点に義指の開発をする企業 “NAKED PROSTHETICS” 社。高靭性、耐薬品性、耐摩耗性を備えた “ナイロン12” と、工業的に最も優れた素材のひとつである “スチール” を素材に採用することで、強度と繊細な動きを同時に手に入れた。ムービーを見ていただけば分かるが、この唯一無二の完成度は秀逸すぎると言わざるを得ない。

本来実現することの難しかった人間の関節の動きを補助することで、一般生活で必要とするほとんどの動作をカバーしてくれる。これさえあれば、たとえ５本全ての指を失っていたとしても、苦なく一般的な生活が送れるというわけだ。しかも、“The MCPDriver™” の製作に必要な情報が彼らの手に届いてからわずか、4～6週間で完成するというスピードも、これからの時代には最も求められるところ。

このような製品が実際に存在することを、必要とすべき方たちにまだまだ伝わっていない現状がある。そう思った時、もっと手軽に入手できる情報として広く提供することがHERO Xの使命なのだとあらためて感じさせられた。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/UGriTgS4078］

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。