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物流・移動 動き出した「モビリティ」の潮流

HERO X 編集長・杉原行里

すでに日本でも多用されはじめている「モビリティ」という言葉。街に目を向けると、僕たちの暮らしはなんと多くの「モビリティ」に囲まれているのだろうかと思わされる。そんな「モビリティ」について、HERO Xでは、特集企画として3ヶ月をかけてとことん深掘りしていくことを決めた。

コロナが起こした追い風

私たちが置かれた日常に「コロナ」という大きな危機がやってきてはや半年。「撲滅」から「共生」へと、人々の感情は変わり始めている。しかし、このコロナがもたらしたものはなにも負の産物ばかりではなかった。多くのマスメディアが取り上げているように、人々の移動と接触が制限されたことで、テレワークの推進や、社会におけるIoT化が加速したことは紛れもない事実だろう。時代は常に動いている。技術革新における追い風は、緊急性を要する問題にぶち当たった時こそ強く吹く。そして、そんな追い風は、モビリティの世界にも吹いている。

そもそも、モビリティとは何なのか。今のところの定義は、移動を助ける物というところだろうか。人間は長い歴史の中で様々なモビリティを創造し続けてきた。馬車や牛車、人力車、自転車、電車、バスなど、多くの乗り物が存在し、人々の暮らしを豊かにしてきた一方で、それによる弊害も人々は被ってきた。よく言われる環境問題の話ではなく、進歩と思考の停止という弊害だ。

最新モビリティは途上国ほど
浸透するかもしれないという未来

日本の場合、とくにその影響は都会に出ている。移動の選択肢について、私たちはさほど迷うことはなくなった。スマホに話しかければ最適な交通機関を教えてもらえるし、カーナビに行き先を入力すれば迷うことなく目的地までたどり着ける。複数の交通手段の選択肢を得たことに満足し、それ以外の新たな方法を自ら考えるということからは遠ざかる方向にあった。いや、正確に言うならば、技術者が開発を続けていても、人々は今の状況に満足し、それほど強く進化を求めていないという現状があった。

だが、今回のコロナでその思考は一変した。人との接触が避けられない満員電車をどう回避するか、自宅にいながらにして快適な生活を送るためにはどうするかなど、コロナによって引き起こされたニーズは、これまで、限られた地域などで行われていた実証を、より広いフィールドでできるようにしてくれた。先日、航空会社が行った五島列島へのドローンを使った物資輸送実証が行われニュースとなった。新たな取り組みを行うとき、開発者たちは実証フィールドを求めて自治体などとの交渉を進めていくのだが、受け入れてくれる自治体とのマッチングにかなりの時間がかかることはあまり知られていないことだろう。ルワンダでは輸血用の血液を運ぶため、すでにドローンが使われはじめている。人々の需要が様々な形で増している今、実証フィールドとしてエリアを開放する都市は世界レベルで増えていくことになるだろう。実証ができるということは、それだけ開発のスピードも加速される。

そして今、モビリティの定義は、新たなフェーズを迎えている。それも、世界的な追い風を受けてだ。結果、モビリティの定義は大きな広がりを見せており、その潮流は大きく二つあると感じている。車や電車など、人を運ぶためのモビリティと、物を運ぶ物流におけるモビリティという二つの潮流、これらは今後、わたしたちの生活を確実に変化させていくことだろう。

モビリティ×ロボティクスがもたらすもの

そしてこの潮流と密接な関係になるのがロボティクスだ。SFの世界観が現実のものとなる日は近い。いや、すでにはじまっている。ロボティクスの活躍は、私たちの日常に多く溶け込んでいる。だがその形態は、大型ロボットのような目に見える形ではなく、もっと身近なシステムとして入り込んでいるのだ。例えばカーナビがそうだろう。目的地まで案内してくれる機械が現れることを、誰が想像していたであろうか。IoTとモビリティとのつながりは、私たちの未来、日常の様々なシーンでの選択肢をさらに広げてくれることになるはずだ。

また、多彩なモビリティの出現は、個人の移動手段の幅を広げ、所有だけでなく、シェアリングをより身近なものにしてくれる。満員電車を避けるため、需要が増えているという自転車のシェアリング。MaaSの加速は今後、新たな乗り物の出現で、市民権をさらに伸ばす可能性が高い。人々の生活に大きな変革をもたらして来たモビリティ分野が、コロナという追い風を受け、世界的に次のフェーズに大きく動きだそうとする今、われわれがその潮流に乗り遅れれば、国としての遅れを引き起こすことにもなるだろう。この潮目にどう乗っていくべきなのか。様々な立場の専門家の取材を通し、3ヶ月をかけて考察していく。

(text: HERO X 編集長・杉原行里)

(photo: 増元幸司)

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コロナウイルス影響化で進むバリアフリー。注目のプロダクト2選

Yuka Shingai

もはや生活の一部分になった感のあるマスク。素材や機能性を追求し、常時つけられるものが増えているが、先日、HERO Xでも紹介した口元が隠れないマスクが新たなスタンダードのひとつとなりつつあることをご存知だろうか。コロナウイルス対策としてある夫婦が始めたひとつの取り組みが、ノーマライゼーションを後押しするように、世界をゆっくりと動かし始めている。

聴覚障がいのある仕立て屋夫婦が
「口の動きが分かる」マスクを縫製中

欧州や米国に比べ、大きく報道されるケースが少ないものの、感染者数が急増している東南アジア諸国。なかでもインドネシアは感染者数が約15000人、死者数が1000人を上回っている。
スラウェジ島のマカッサル在住のBadaruddin夫妻は元々、仕立て屋としてクッションやシーツ、カーテンなどを製作していたが、ロックダウン以降、貧しい人向けにマスクの縫製に取り掛かり始めた。聴覚障がいを抱える2人が作っているのは自身と同じように耳が聴こえない人々、補聴器を使用している人も使える、口元がシースルー状になったもの。1日あたり約2ダースのマスクを生産し、1個10000~15000インドネシアルピー(約72~108円)で販売している。

「ある日、マスクをつけた人に話しかけられたのですが、私たち夫婦には聴覚障がいがあり、唇の動きを読まないと何を話しているのか分からないのです。だから私は自分自身のためのマスクを作ろうと思いました。耳が聴こえる人もそうでない人も着用できるマスクですから、人が話していることも理解できるし、耳が聴こえない人もコミュニケーションの機会を損なうことがありません」と妻のFaizah さんは語っている。

聴こえない不自由を知る当事者だからこそのアイデアとも言える透明マスクは、手話通訳者が着用していることで、昨今TVニュースや動画サイトでも目にすることが増えた。障がいによるコミュニケーションの齟齬を解消するデバイスやプロダクトの台頭が、バリアフリーに対する私たちの意識と理解を少しずつ変えてくれることは間違いないだろう。

次に紹介する「Dot Watch」も、障がいによるコミュニケーションの困りを解決するプロダクトのひとつだ。視覚障がいを抱える人の情報アクセスを、より簡単にしてくれるものである。

着信もテキストも点字でお知らせ!
新世代スマートウォッチDot Watch

韓国のスタートアップDotによる「Dot Watch」は、世界初の試みとなる情報を点字で表示してくれるスマートウォッチ。スマートフォンとBluetoothで接続し、着信やアラーム、スケジュールやメッセージなどの情報を文字盤に浮かび上がる点字から確認することができる。1回につき4文字表示され、クリアするタイミングは自分で調整が可能。

また、点字学習プログラムが内蔵されているため、デバイスの利用開始時には点字が完璧に理解できていなくても問題ないというのが嬉しいポイント。目が見える、見えないに関わらず、点字ってなんだか難しそう…と抱いていた先入観が払しょくできるかもしれない。
デバイスはわずか60グラムと非常に軽量で、防水&防塵加工も施されており、充電も1週間に1度でOK。アプリは9言語に対応、自動アップデートされるなど手に取るハードルがとことん低く設定されているところも非常に魅力的なアイテムだ。

障がいの有無やバックグラウンドに関わらず、誰もが意思疎通を阻害されないゴールを目指して、このようなプロダクトがどんどん生まれることに期待したい。

(text: Yuka Shingai)

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