2018年度の国内市場規模は1,230万台、2023年予測が1,710万台と、まだ十分とは言い難いロボット掃除機の普及率。リモートワークが進み、在宅の時間が増えたことにより、家事との向き合い方が人々の大きな関心ごとにもなっている今、ロボット家電はどこまで私たちの生活を豊かにしてくれるのだろうか。

AI清掃ロボット「Whiz」の
生活インフラ業種への支援がスタート

動画URL： https://www.youtube.com/watch?v=MgjgvUlqaig&feature=emb_logo

*ソフトバンクロボティクス提供

人型ロボットPepperに代表されるロボット事業で知られるソフトバンクロボティクスは、医療施設や介護施設をはじめとする生活インフラ6業種に対してAI清掃ロボット「Whiz」の無償提供を開始した。
「Whiz」はアメリカ・カリフォルニア州のブレインコーポレーション社の自動運転技術搭載によって、清掃ルートを学習し、人や障害物を避けて走行可能な乾式バキュームクリーナー。
これまでもオフィスや商業施設、ホテル等に導入され、人手不足を解消するだけでなく、目視では確認しづらい「隠れダスト（※）」を一掃する効果にも定評がある。「Whiz」とあわせて、ATP検査機・粒子量検査機による施設清潔度診断を行い、リスクを抱えながらも業務に臨む事業者たちを支援する方向を示している。

※「隠れダスト」：
ちりや花粉、カビ、細菌など、床に存在し、空気中に舞い上がりやすいが、肉眼では見えにくいため、人の手では取り残してしまうごみの総称

段差を乗り越え、障害物を避ける！
進化するRULOの最新機種が登場

パナソニックのロボット掃除機RULO(ルーロ）シリーズから最新機種MC-RSF1000が登場した。手動でなくてもきちんと掃除してくれるのか、ゴミの取り残しはないか、などこれまでユーザーが潜在的に抱いていた不安や疑問を解消すべく、今回RULOには千葉工業大学未来ロボット技術研究センター（fuRo）のfuRoTechnologyが搭載された。

空間認識技術「レーザーSLAM」を搭載することで、360゜全方位の間取りや床にあるもの、動くものなど部屋環境を認識してマッピングと自己位置の推定を同時に行う効率のよい走行が可能となった。これまでロボット掃除機の悩みの種でもあった、段差やラグなどの障害物を3Dセンサーで検知し、自動的に本体を持ち上げる機能や、本体を持ち運ぶことなく、掃除する場所まで人についてきてくれるotomo機能など、ユーザビリティやUXに対するきめ細やかな配慮も感じられる。

「Google アシスタント」を搭載したスマートスピーカーとの連携で音声操作も可能になり、スマートホーム計画を進めるのもおうち時間の楽しみとなるかもしれない。

家事が効率化された先に、どのような変化が待ち受けているか。ロボット家電の行く先を追い続けてみたい。

＊「Whiz」「AI清掃」「Pepper」の名称、ロゴはソフトバンクロボティクスの登録商標です。

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。