いよいよ首都圏も緊急事態宣言の解除を迎えた。ウイルスが消滅したわけではないため、これからはウイルスとの共存が日常生活のテーマとなるが、これだけ長い時間を主に自宅で過ごした我々の体はなまっている。特に高齢者への影響は大きいだろう。外の世界へと戻る一歩につながるよう、スタイリッシュな電動車いすを手掛けるWHILLが5月末までの申込者を対象に1か月間の無料貸し出しを行っている。

従来、高齢者の歩行を持続させるための取り組みはデイケアなどで盛んにおこなわれていたのだが、コロナの影響で新規受け入れを自粛していた施設も多く、自宅で行うリハビリ指導だけになってしまった人もいるようだ。もともと日本の場合、65歳以上の高齢者のうち約1,000万人が、500メートルを超える距離を歩くことに困難を感じているという報告もあった。500メートルとはだいたい7分ほどの歩行、ごく近所に出ることすら困難を感じるということになる。こうした背景がある中ではじまった自粛要請。足腰は動かさなければ固まりやすくなっていくが、これだけ巣ごもり生活が続いたことによる高齢者への影響は少なくはないだろう。

普段から歩行に不安感を抱いていた人の場合は「弱った足で外出して転びでもしたら…」という懸念が先立ち、“巣ごもり”ならぬ“引きこもり”を引き起こすこともある。

そんな時、外の世界を見ることの楽しさをもう一度取り戻させてくれそうなのがこのWHILL。電動車いすとしてだけでなく、モビリティーとしての立ち位置を確立しつつある乗り物だ。

過去記事：http://hero-x.jp/article/131/

WHILLでは専用HPを開設、今月末までの申込者を対象に1か月間の無料貸し出しを実施している。東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、京都、奈良、和歌山と、対象地域は限定されるが、こちらのエリアに住む人ならば、引きこもり気味になってしまった高齢者を連れ出すにはチャンスだと言える。

申し込みはこちらから　https://whill.jp/freerental

近くの公園との行き来をこのWHILLで行い、外で歩行練習をするのもいいだろう。高齢者の引きこもりは痴ほうを引き起こすこともある。まずは外へと連れ出すきっかけを作ってみるのが良いだろう。

トップ画像引用元：https://whill.jp/news/27403

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

記事を読む ▶ 農業用ドローンXAGが消毒剤を散布！コロナ対策にジョイン

日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。