コロナウイルスの感染拡大を食い止めるために、遠隔医療、非接触医療の重要性が叫ばれ、現場に耐え得るソリューションの開発、提供にテック企業も奮闘し続けている。前回記事に続き、感染患者を受け入れる医療機関でウイルスと闘うロボットを紹介しよう。

あの4足歩行のロボットが
医療機関でミッション始動！

大胆なビジュアルと動きでこれまでも多くのロボット好きを驚かせてきた、Boston Dynamicsの四足歩行ロボット『Spot』が、コロナウイルスの最前線に立つ医療従事者たちの負担を軽減すべく、動き出した。

同社はマサチューセッツ州にあるブリガム・アンド・ウイメンズ病院に派遣したロボットの作業結果をシェアし、ハードウェアとソフトウェアのデザインについてもオープンソースにするなど、他の開発者やロボット技術者に対しても、医療従事者へのサポートを促している。

現在『Spot』が行っているタスクはiPadを背負い、救護テントにいる患者と医療従事者のビデオ通話を取り持つこと。医師は自宅からでも患者とコミュニケーションが図れ、感染の危険性を軽減することができるだけでなく、人員削減にも大いに貢献することができる。

次のステップとして、赤外線カメラ技術を使って患者の体温や心拍、酸素飽和度などを測定することも検討中。また、UV-Cライトでウィルスの除去や殺菌を行うことも今後、視野に入れており、テストや検証次第で詳細が公表できそうとのこと。販売開始時（http://hero-x.jp/movie/8156/）には予測もつかなかった事態を前に、『Spot』がどこまで威力を発揮するか、続報を待とう。

世界中が注目する
テレプレゼンスロボット
『OHMNI ROBOT』

OHMNI ROBOTはシリコンバレーのロボティックス新興企業OHMNILABSによるテレプレゼンスロボット。解像度13メガピクセル、4Kワイドアングルという高性能カメラやファーフィールドマイクなどの高スペックをほこり、ANAホールディングス初のスタートアップとなるアバター事業でもパートナーとして採用されるなど、日本国内でも認知を拡大してきた。ISOコンサルタントのISO総合研修所はコロナウィルスの感染患者と医療従事者、また患者の家族との遠隔でのコミュニケーション支援として、医療機関にてOHMNI ROBOTの提供を開始した。

また、ベトナムで2016年に発足した、スタートアップが集結する国家プロジェクト「Project 844」においても、OhmniLabs がコロナウイルス対策を行うチームの一員として選出されるなど、世界各国からの注目度も高い。テレプレゼンスのソリューションが数あるなか、デバイスが全て3Dプリンターで製造されている点も、全世界に市場を広げる上でのアドバンテージとなるかもしれない。

人間の代わりとなり得るか、あるいは、人間の能力をも超えるのか。ロボットが秘める可能性はまだまだ未知数だ。

自動運転車は先進国を中心に各国で開発が進められており、この新しい分野をどの国がリードするかが大きく注目されている。そんななか、輸送トラックの自動運転化も焦点のひとつとなってきている。先日は物流システムサービスのトランコムと日野自動車の提携が発表された。トランコムでは、日野自動車の隊列走行や自動運転技術などの先進技術も取り入れた新規プラットフォームの構築を目指したいとしている。自動運転により、トラック輸送も変革されるのだろうか？

物流の自動化への取り組み
米では “レベル4” の自動運転も

タクシー業界と同様に、物流の世界でもドライバーの不足が指摘されている。特に日本ではドライバーが高齢化し、ドライバー不足は年々深刻化しているようだ。物流を担う長距離トラックの運転は長時間労働で危険も多く、若年層のなり手が少ない。コロナ禍で人の移動は減っても、逆に通販市場の増加などで輸送は増え、ドライバー不足は恒常的な悩みだ。
そこで持ち上がっているのが、自動運転輸送の話。物流トラックを自動運転化し、モノを速く確実に届けようという試みだ。政府や自動車の業界団体なども、この動きを後押ししている。昨年は東名高速で自動運転トラックの隊列走行の実証実験も行われた。
年末には車両マッチングサービスのシステムを提供するトランコムと、日野自動車が、物流の社会問題を解決するために提携を発表。提携している物流業者のトラック輸送機能をシェアし、トランコムのシステムと日野自動車がもつ自動運転の技術などを合わせ、物流の新たなプラットフォームの構築をめざしている。

ドライバー不足の問題は国内だけでなく、アメリカでも深刻化しており、自動運転トラックの隊列走行（ネットワークにより連携された数台のトラックが隊列車群を構成し走行すること）は、日本に先駆けて一部商用化されている。
さらに、先日、コロラド州に本拠地を置くOutrider社は、トラックヤード内の積み下ろしやトレーラーの連結を自動でできる電動ヤードトラックのためのシステムソリューションへの投資額、合計5,300万ドルを調達した。同社が提供する自動運転システムは最高で “レベル4” (特定の場所に限り、完全に自動運転で対応できるレベル）を達成できるとされている。その様子を映し出したのが上で紹介している動画だ。

トラックヤード内での作業は人の手に頼っている部分が多く、人的コストがかさむ。一般道路に加え、物流ハブでの車両の自動運転化は、多くの在庫をもつ業者にとって大きな課題だろう。すでにティッシュ・パルプ・紙などの米最大手業者とのパイロットテストが始動しているとのことだ。労働力の負担が大きい物流の世界。自動運転が導入されることで、人手不足やコスト、過重労働などの改善にもつながっていきそうだ。

トップ画像引用元：https://www.outrider.ai/