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MONTHLY PICK UP:自宅を拡張せよ

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、多くの企業が在宅勤務を実施するなど、人々の自宅待機が推奨されている現在。一方で、“不要不急の外出”のレベルは、個人の仕事や環境、状態の違いに依存するところも多く、すべての人が一斉に自宅待機とはいかないのが実情です。そこで今月のまとめでは、自宅でできることの幅を広げるためのプロダクトやサービスをご紹介します。

自分の分身が接客!?
職場と身体を切り離すVR遠隔操作ロボ

企業の在宅勤務が進む今だからこそ注目したいのが、昨年の5月にご紹介したJALの遠隔操作ロボットによる接客の実証実験です。実験に使われたのは「JET(ジェット)」という遠隔操作で動く分身ロボット。自宅にいながら接客サービスを提供することは可能なのか。実験の様子をご紹介します。

スマホひとつで医師の診察が受けられる!
5Gで進化する疾患管理システム「YaDoc」

以前から注目されてきたオンライン診察ですが、今回の新型コロナ騒動を受け、その活用が加速する兆しが見えています。そんな中、改めてご紹介したいサービスが、スマホひとつで医師の診察が受けられる「YaDoc」。医療の常識を大きく変えるサービスとは、いったいどのようなものなのでしょうか。

妊婦の不安を自宅で解消!
IoT型胎児モニター
「分娩監視装置iCTG」とは?

ただでさえ、病院に行くのが不安なこの時期、妊娠中の方はなおさらかもしれません。そんな妊婦さんの不安を和らげてくれるアイテムが、国内初となる IoT型胎児モニター「分娩監視装置 iCTG」。自宅にいながらにして、胎児の心拍と妊婦のお腹の張りが計れる装置にできることをご紹介します。

サプリメントもオーダーメイドの時代!
「healthServer」とは

慣れない在宅勤務や自宅待機は心身の疲弊にもつながります。そこでご紹介したいのが、個人のデータに基づき、最適なサプリドリンクを提供するオーダーメイドサプリメントサーバーサービス「healthServer」。個人用にも販売されている注目のサプリメントサーバー、ぜひこの機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。

ベッドの上で、行きたい場所へ。
完全オーダーメイドのVR映像サービス
「360VR omoieizo」

外に出られない日々が続くと、どうしても気が滅入ってしまうもの。そんな時は、VRで旅をしてみるのはいかがでしょうか。完全オーダーメイドの映像を使ったVR外出擬似体験サービス「360VR omoieizo」は、本来、終末期の患者さんなどをサポートするために開発されたサービスですが、今後、その活用の場はより多く広がっていくかもしれません。

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コロナ感染第二波が心配される中国で活躍するかも!? 医療現場を守るロボット

Yuka Shingai

1月23日に全国的な新型コロナウィルス感染症拡散防止措置を実施後、国内の主な感染地域における感染者の再生産数(1人の感染者が生産する2次感染者数)は1未満へと大幅に減少しているものの、まだまだ予断を許さない状況にある中国。 第二波の潜在的可能性に備えて、最前線に立つ医師を守るために開発されたロボットが注目を集めている。

車輪付きの土台に長いロボットアームが装着されたロボットは、患者の口腔細胞からの試料採取、検温や心拍の確認といった医師と同様のタスクをいくつかこなすことができる。ロボットの行動がカメラで記録され、遠隔でコントロールできるため、医師は近くの部屋あるいは、もっと離れた場所で治療を行うことができ、感染患者との濃厚接触を避けられる。

あえて「いくつかのタスク」に限定しているのは、治療中の患者の多くは人の存在を感じられることで安心するため、フルリモートのロボットにする必要はないという現場の医師たちからのアドバイスによるものだ。

ロボットのメインデザイナーは、中国・北京にある清华大学のエンジニア兼教授のZheng Gangtie氏。Gangtie氏がこのロボットのアイデアを思いついたのは、武漢市で急激にCOVID-19の症例が増えだした1月の旧正月のタイミングだ。患者の治療にあたっている病院の職員たちが感染し始めていることが問題になっていると北京清華長庚医院の上層部から聞きつけたGangtie氏は、状況の改善を目指しエンジニアチームを招集、ロボットの開発に乗り出した。

すでに開発された2体のロボットは北京の病院で試験を済ませ、1つは武漢協和病院に導入され、医師たちが使用するための訓練を受けている。

1体作るにあたってのコストは約72000ドル、大学からの資金がすでに底をついてしまっているため、このプロセスを採用する企業の台頭に望みをかけているとZheng氏は語る。
中国全土から武漢氏に派遣された数万人の医療従事者のうち、2月末までに感染が報告された人数は3000人以上に昇る。医療現場を維持するべく、資本を投入できる企業の一声が待たれるばかりだ。

(text: Yuka Shingai)

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