日本では2019年から、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、ワールドマスターズゲームズと、３年続けてビッグなスポーツイベントが開催される。それに伴って、スポーツとテクノロジーを結びつけた今までにない観戦方法や医療の在り方、そして地方創生といった社会課題の解決策が提案されつつある。加えて、あらゆるビジネスも生まれようとしているが、それを見据えて「スポーツ テック＆ビズ カンファレンス 2019」が開催された。パネリストに山本太郎氏（ホーク・アイ・ジャパン代表）、澤邊芳明氏（ワントゥーテン代表）、モデレーターに河本敏夫氏（NTTデータ経営研究所）を招いた特別講演のレポートをお届けする。

スポーツとエンタテインメントを
掛け合わせていくことで可能性が広がる

澤邊：これからは、スポーツとそれを取り巻くビジネスを発展させていくためには、スポーツとエクササイズの中間という考え方も必要だと感じています。あまり競技性が高すぎると、そこまで極めたいわけではない、と敬遠されてしまう。だからスポーツとエクササイズの間というイメージです。そういった掛け合わせ、フュージョンしたようなスポーツが出て来ればいいなと思っています。

今後は、パラリンピックがオリンピックの記録を抜いていく時代が来るはずです。例えば、義足などはそもそも補完する装具ですが、これからは、パワードスーツを着て格闘技をやったりするようなことになっていくのではないかと。補完ではなく拡張ですね。

それが進んでいくと、ロボットを使ったボクシング大会とか、そういう方向に広がっていく。スポーツというものが、もっと産業のなかに入っていって、イノベーションのコアになっていくのではないかと思っています。

河本敏夫氏（以下河本）：今回のカンファレンスのテーマのひとつは、グローバルでもあるのですが、お二人に、日本から世界にスポーツビジネスを広げていくにはどうしたらいいのかをお伺いしたいのですが？

モデレーターを務めたSports-Tech & Business Lab 発起人の河本敏夫氏。

山本：ホーク・アイの場合は、コンサルテーションのような形で入って行って、（スポーツ団体やチームと）お付き合いをしないと、なかなかグローバルでの展開が難しいという現状があります。

可能性を感じるのは、プロリーグがないスポーツですね。ある国では流行っていて、ある国では流行っていないスポーツを掘り下げてみる必要があるのかもしれません。日本には高校野球や高校サッカーというマンモスコンテンツがありますが、それがどうやったら他で流行るのだろうということを考えてもヒントが出てくるのかな、と思います。

澤邊：パラリンピックでいえば、タイはボッチャが強かったり、中国がものすごくパラリンピック自体に力を入れてきたりと、新興国に、まだまだ伸びがあります。

そういう状況下で、「観るスポーツ」をエンタテインメント化してファン作りをしていくことで、「するスポーツ」との連携もできるだろうと思うんですね。

ソニーのプレステのように、日本はエンタテインメントを作るのがそもそも上手い。それをスポーツと掛け合わせることで、楽しく家庭やフィットネスの現場でできたり、試合にも参加できたり、観に行けたりと、一気通貫というか、ひとつの大きなコミュニティを作っていければ、日本は先導していけるのではないかと感じています。

どうしてもスポーツとエクササイズが混乱しているケースも多いので、その中間を作ってエンタテインメント化することで、新たなデータを取っていく。そういうことができると、新しいのかな、と思います。

パネリストの山本氏（左）と澤邊氏。

河本：どのように、スポーツをやらない人、興味を持っていない人を引き込むか？　裾野はどう広げるか？　そのためには、エンタテインメント化は、必要かもしれないですね。

あとお聞きしたいのは、日本から世界に出て行くときに、コンテンツを作っていくのがいいのか、コンサル的に関わっていくべきなのか、はたまたアマゾンやウーバーのようなプラットフォーマーのような存在がいいのか？　日本企業はどういう戦い方をしていけばいいのでしょうか？

虎ノ門ヒルズのカンファレンス会場は、ほぼ満員状態の大盛況だった。

スポーツビジネスの裾野を広げるには
子供たちの育成が急務

山本：グローバルに持って行っても、すべてがウケるわけではないと思います。各々にフィットした持っていき方、やり方を考えていく必要がある。絶対にこれはウケるというやり方は、結局のところは、ないですから。

澤邊：僕は、プラットフォーム作りじゃなくてコンテンツ単位やソリューション単位で、一個一個攻めていくほうが、日本ぽいなと思います。これからAI等の発達も含めて、自由に使える時間が増えていくじゃないですか。人々は、有意義に時間を過ごしていくために、観戦も含めてスポーツを取り入れるという選択肢が増えていくと思います。それはアジア全域で一気に起こると思っているので、1つの経済圏としてアジア全体を見ていく必要はあると思います。

河本：経済圏というのは、大切な考え方ですよね。ローカルの経済圏もあれば、アジア全体の経済圏もありますよね。弊社が運営するコンソーシアム「Sports-Tech & Business Lab」でも地域という視点だけでなくビジネスとしての輸出可能性の視点を重視しています。最後に、今後のスポーツ産業を見据えた、展望や野望をお聞かせください。

山本：これから大きなイベントが続きますから、ビジネスを広げるチャンスです。

そこでいろんな形でデータが出てくるわけですが、それを使ってなにができるのか？　これは個人的にも興味があります。データを使ったアスリートの育成ですとか、スポーツに興味を持ってもらう子供たちを増やすとか、そういった方向に流れが向かえばいいなと思っています。

澤邊：直近では柔道を盛り上げようと考えています。柔道人口は日本が15〜20万人ですが、フランスは60万人。全然日本は負けているんですね。柔道は、武道ですから、子供の頃から礼節を教えるものとしてフランスでは取り入れています。では、日本は子供に対してどういった教育を施していくのか？　そういうところを、いま考え直さなきゃならない時期に来ているのだと思っています。

やはりスポーツの役割は大きいと思っていて、表面的なものではなく、健康作りも含めて、人との付き合い方など学べる部分がいっぱいある。サイバースポーツプロジェクトなどでパラスポーツに触れることでも、その後の子供たちの振り幅は大きく変わると思うんですね。そこが結局大きなビジネスに繋がっていく。教育という側面にもっと注力すべきだと僕は思います。

河本：本日は、貴重なお話をありがとうございました。

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山本太郎（やまもと・たろう）

ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ スポーツセグメント部担当部長。ホーク・アイ・ジャパン 代表。米国の大学を卒業後、ソニーに入社。通算18年の海外駐在で、マーケティング及び新規事業立ち上げに従事してきた。2013年からは、インドのスマートフォン事業を統括。2016年に帰国し、現在は、スポーツテック・放送技術等を活用したスポーツや選手のサポート、チャレンジ・VAR等判定サポートサービスを提供するホーク・アイの事業展開を担当。

澤邊芳明（さわべ・よしあき）
1973年東京生まれ。京都工芸繊維大学卒業。1997年にワントゥーテンを創業。ロボットの言語エンジン開発、日本の伝統文化と先端テクノロジーの融合によるMixedArts（複合芸術）、パラスポーツとテクノロジーを組み合わせたCYBER SPORTS など、多くの大型プロジェクトを手がける。 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 アドバイザー。

河本敏夫（かわもと・としお）
NTTデータ経営研究所 情報戦略事業本部 ビジネストランスフォーメーションユニット スポーツ＆クリエイショングループリーダー Sports-Tech & Business Lab 発起人・事務局長。総務省を経て、コンサルタントへ。スポーツ・不動産・メディア・教育・ヘルスケアなど幅広い業界の中長期の成長戦略立案、新規事業開発を手掛ける。講演・著作多数。早稲田大学スポーツビジネス研究所 招聘研究員。

オリンピック、パラリンピック、スペシャルオリンピックスこのすべてのワールドワイドなオフィシャルパートナーシップを持つのは現時点ではトヨタのみだ。そのトヨタは、国内では「日本ボッチャ協会ゴールドパートナー」と「日本車いすバスケットボール連盟オフィシャルスポンサー」としての支援も行っている。

ゴルフではなく「ボッチャ」を

パラスポーツ支援についてのトヨタ自動車の働きは、従業員による応援や運営ボランティア、全国各地の販売店を通じた競技の普及活動など、直接的なサポートも含めた多彩な活動が特徴だ。なかでも、従業員間での熱が高まっているのがボッチャ。障がいの有無や年齢、性別に関係なく楽しめるスポーツとして近年その知名度を上げているスポーツで、HERO Xでもたびたび紹介しているこのスポーツに従業員も首ったけになりだしたというのだ。

「オール経済界でオリパラを盛り上げる『オリンピック・パラリンピック等経済界協議会』の活動も進めており、弊社社長の豊田が会長を務めています。色々な垣根を越えてオリンピックとパラリンピックの精神を皆で学ぼうという試みの一つとして、昨年から、企業対抗のボッチャ大会『Office de Boccia』を開きはじめたところ、すごい人気になりまして、東京、名古屋、仙台、福岡など全国主要都市ですでに何度か大会を開いており、弊社も参加させていただいております」と話すのは、トヨタ自動車でオリンピック・パラリンピック部　部長を務める伊藤正章氏。自身もなかなかの腕前だ。社内予選や、会社を越えた事前練習会を経て臨むチームもあり、さながら企業の“選抜戦”。各社工夫をこらしながら「オフィスでボッチャ」に取り組む。

これからはゴルフよりボッチャ！と笑顔で語る伊藤氏

トヨタでは愛知・東京の本社ビル内のレストランやロビー等にボッチャのコートを作り、従業員やお客様が気軽にボッチャを体験できるよう取り組んでいる。また、販売店の一部にコートを設け、車の購入に訪れた家族づれなどが楽しんだり、地域のパラアスリートの練習の場を提供したりしている。「こうした販売店内のボッチャスペースは今後も増やしていけたらと思っています」。今では各エリアともに社内の大会が行われるほど人気に。「経済界協議会のみなさんとも“これからはゴルフではなくボッチャで交流を”なんて呼びかけています」(笑)。

観戦でパラスポーツを盛り上げろ

トヨタ自動車の東京本社のロビー。ボッチャコートの反対には車椅子バスケットボールの展示がされていた

ボッチャのように自ら体験することでパラスポーツに親しむ方法以外に、応援という形でのパラスポーツの盛り上げにも力を注ぐ。アルペンスキー、陸上、水泳など、トヨタ自動車やグループ企業に在籍する従業員パラアスリートが出場する大会の応援を従業員に呼びかける取り組みも行っている。また、競技団体を支援しているボッチャや車いすバスケットボールを中心に、幅広く大会情報を社内で発信、従業員のパラスポーツ観戦の機会を増やしている。

本社のある豊田市で2017年に開催されたジュニア車いすの全国大会では約6000人のトヨタ自動車やグループ企業の従業員が観戦に訪れた。この大会、例年の観客数は数百人程度。会場を埋め尽くす歓声に「スゲー」と目を輝かせてプレーする未来のパラリンピアンたち、自然と試合も熱くなる。

「選手や連盟の方からは、かなり画期的なことだと言っていただきました。海外のジュニア大会で満席になることはあっても、日本ではまだ稀だそうです。はじめは見に行くようにと会社から従業員に動員をかけていても、２、３度見ると自発的に見に行く従業員が出てきます。パラ競技を広めるには、まず見て、触れて、知ることからではないでしょうか」と伊藤氏。そして、観客として見ることも、パラスポーツとの関わりのひとつではないかと話す。「半分仕事だと思って関わりはじめた従業員も、自分から楽しむようになっています。特にボッチャ、人気はすごいですよ」東京本社ロビーに設けられたボッチャコートで球を振りながら、笑顔で答えてくれた伊藤氏。各社の取り組みにより、ボッチャ旋風が巻き起ころうとしている。