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「WF01」で車いすの概念を変える!!RDSが送り出す最新パーソナルモビリティー

中村竜也 -R.G.C

「世界で一番、ボーダレスなメディア」をコンセプトに掲げるHERO Xの編集長・杉原行里(以下、杉原)が代表を務める株式会社RDS(以下、RDS)が、世界で一番ボーダレスなパーソナルモビリティ・WF01を発表した。オリジナリティ溢れる新しいモノ作りのカタチを世界に発信する株式会社RDSらしく、障がい者の使用を目的としただけではない、誰もが使用できる、よりパーソナルなモビリティとして開発した背景には、どんな未来を見ているのだろうか。開発者であり弊誌編集長の杉原がその全貌を語りつくす。

培った技術や知恵をボーダレスに共有する|WF01

WF01紹介サイト:http://rds-pr.com/wf01/

未来感のある洗練された革新的なデザインに、徹底追求されたドライバビリティを融合することで、「いつか乗ってみたい」「いつか遊んでみたいと」思える新たな選択肢として生まれた “WF01”。ではいったいどのような目的で開発に至ったのだろうか。

「私たちの会社がパラリンピックの種目である、チェアスキーや車いすレーサーに携わってきたことで培ってきた技術やノウハウを凝縮させ、どこかにアウトプットしていかなくてはいけないなとずっと感じていました」

例えばF1がそうであるように、そこで開発された最先端のテクノロジーは、私たちの知らぬ間に乗用車や街づくりのインフラなど身近なものに使われていることが多々ある。その発想からRDSがどこに落としこめるかと考えた時、モビリティとしての車いす開発に辿り着いたようだ。さらに、開発理由について杉原はこう話す。

「もうひとつの理由は、所有欲を満たすプロダクトって今のような世の中にこそ必要だなと長年思っていたんです。いつか乗ってみたい車があるのと同じような感覚で、いつか乗ってみたい車いすがあってもいいじゃないですか。乗り物として選択肢の余白を増やしていきたいという気持ちが、開発という行動へと繋がりました。

以前、車いすバスケットボール元日本代表の根木慎志さんとの対談(http://hero-x.jp/article/3747/)でも話題になりましたが、例えばカッコいい腕時計を身につけたいと思うように、自分をカッコよく見せる機能のついた車いすがあったら、乗ってみたくないですか? “WF01” の開発を進めるなかで、根木さんが僕らに提起したコンセプトは “靴がカッコよく見えること”。従来の車いすの選択肢にはあまり考えられなかったことです」

ほとんどの人は、固定観念にとらわれている。おそらくは、意見することにより、そこに責任が生じてくるからだろう。だからこそ、そういった風潮に風穴を開けるべく、RDSは長い時をかけ培った経験や技術を惜しみなく世の中に提供する覚悟を決めたのだ。これぞ、所有から共有へとシフトチェンジしている、いまの時代にふさわしい考えではなかろうか。

男心をくすぐる遊びのあるデザイン

“WF01” は、フットレストが光る仕様となっている。先日授賞式に参列した、タキシードに身を包む根木氏の足元は、もちろんフォーマルシューズ。“WF01” のライティングは、光沢のある革靴をよりカッコよく魅せてくれる。

スタイリッシュなフォルムや暗闇で浮かび上がるライトは、CGを世界で初めて多用した映画『TRON』を彷彿とさせる。従来の車いすとは明らかに一線を画すデザインのコンセプトはいかに?

「『カッコいい』って思う気持ちには、障がい者だからとか、健常者だからって関係ないんですよね。乗り手を選ばないというか。そのあたりの概念をボーダレスにすることによって境界線を曖昧にできれば、ものすごく面白い物が出来るのではないかと思っていました」

安全性や視認性はもちろんだが、この “光る” というところに、開発陣がこだわった、純粋なカッコよさの追求を感じることができる。

とはいうものの、スタイリッシュなデザインをキープしながら実用性を兼ねる、言い換えれば圧倒的な機能美を追求することで苦労した点は少なくないはず。

「それは “ルール” かもしれません。『これなんですか?』っていう質問もあったりするわけです。車いすはこうあるべきだという固定観念をある程度取り除かないと、カッコよさを追求するのはすごく難しくて。最初は否定的な意見はどうしても出てくると思うので、僕らの目標として、最初にこのマシンをみた時『これいくら?』という一声よりも、『超カッコいい!』『なにこれ!?』という会話がスタートすることを目指しました。

欠損を補うのではなく拡張していく視点で、『俺こんなの持ってるんだぜ』という所有欲が生まれてくることが、先ほども述べた選択肢の余白になるのではないかと思っています。

それと、実は私たちは “WF01” をミニ四駆的と呼んでいるんです(笑)。それは、フレームと言わる部分をミニマムに抑えることにより、様々なパーツを組み替えられるようにしているから。そうする事でこの車いすがパーソナライズされていき、使い手や、使い方によって、各パーツが組み替えられる楽しさも持ち合わせているんです」

開発者が楽しみながら作ることはモノ作りの基本かもしれないが、車いすを “ミニ四駆的”に考えたというのには驚きでしかない。さらにシートに関しては、5年以上の歳月をかけ培ってきたシーティング測定技術が凝縮されているという。車いすにとって、“座る” 行為とは、かなり重要な部分を占めているのだ。

美しい容姿から汲み取る、
作り手たちの想い

「こういうモビリティに大切なことって、実は軽さよりも、少しの力でより早く前に進むことが重要なんです。そこは我々も力を注いだところなので、かなり計算して作られています。また、ブレーキについても、タイヤ中心にある赤い部分を手で回転させることで、ハブブレーキが作動する仕組みになっています。」

最後に、“WF01” の登場により、世の中にどのような変化をもたらすことに期待しているかを聞いてみた。

「期待の部分はやはり、選択肢の一部になること。僕らのモビリティでそれが叶えば、これまでたくさんの人びとが培ってきた技術や、それぞれの観点を持ち寄って、車いすだけでなく未来も、共に創造していけるのではないかと考えています。新しい扉ですね、ワクワクしかありません(笑)」

まさにこの言葉が全てではないだろうか。なぜなら筆者の私自身この乗り物を初めて見た時に、ヘルメットを被り、プロテクターを装着し、もちろん氷上ではないが、Red Bullのクラッシュドアイスのような競技をこれでやってみたいと思ったからだ。

そう夢が膨らんだ時点で、このモビリティはボーダレスであることが証明されたと言ってもいいだろう。車いすという見方をすることなく、単純にスタイリッシュで、乗った自分を想像できる乗り物として自身が認識したのだから。

「プロダクトに対してデザインと情緒を付与しよう」 “WF01” の開発時に杉原が言い続けてきた言葉だという。感情を動かすモノづくりをしようという気概を、社内開発チームに強く感じて欲しい想いがあったからだと感じた。そして、RDSはこれからも新たな文化を創造し続けてくれることに期待する。

株式会社RDSオフィシャルページ
http://www.rds-design.jp/

(text: 中村竜也 -R.G.C)

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所有車稼働率わずか1割という衝撃!モビリティで切り込む新しい交通戦略

御堀 直嗣

 世界の自動車保有台数は、約13億台にのぼる。このうち乗用車は75%を超える約10億台だ。  気候変動抑制のため二酸化炭素(CO2)排出量を減らす取り組みが行われ、ここへ来て、急速に進んでいるのがクルマの電動化。電動化がもたらすものは単に燃料が変わるということだけではないだろう。車の所有を変える新たな動きが連動することは間違いない。私たちの暮らしがどう変わるのか、車をとりまく未来の扉はすでに開き始めている。




実は、電気自動車(EV)はエンジン車より先に現れ、普及しはじめた時代がある。しかし20世紀初頭に米国フォードから大衆向けエンジン車T型が誕生し、同時に米国のカリフォルニア州やテキサス州で大油田が発見され、メジャーと称される大規模エネルギー企業が誕生したことから、エンジン車が世界を制した。

しかしガソリンや軽油を燃やし排出ガスを伴うエンジン車は、大気汚染と気候変動という二大環境問題を起こした。誕生から134年を経て世界に広まったクルマは、EVへの転換が求められている。

ところが、スマートフォンやパーソナルコンピュータ(PC)も使うリチウムイオンバッテリーの素材となるリチウムは、地球資源として限界があり、13億台ものクルマをEV化することはできないとされる。その影響はスマートフォンやPCにも及ぶだろう。
環境保全と、資源の限界、それらとともに世界75億の人々が快適で幸せな生活を続けるため調和していく鍵を握るのが、共同利用である。

クルマの共同利用は、2つの形態で進んでいる。1つは、日本でも広がりを見せているカーシェアリングだ。もう1つは、米国を中心に広がったライドシェア、すなわち同乗である。カーシェアリングは、事業者がクルマを用意し、会員が使用料金を支払う方式だ。ライドシェアは、同じ方向へ向かう人たちがスマートフォンなどを通じて声をかけ、個人所有のクルマに同乗しながら移動する。こちらは情報を提供するアプリケーションが希望者を結び付ける。
共同利用をもっと効率的に広げようというひとつの案として、リチウムイオンバッテリーを発明し、ノーベル賞を受賞した吉野彰が提唱する AIVE(エイアイ・イーブイ)という構想がある。人工知能(AI)と電気自動車(EV)を組み合わせた交通社会の未来像だ。
その未来を描き出した映像が公開されているので紹介しよう。

車にかかる経費
7分の1に減少

個人が所有するクルマの稼働は世界的にも約1割といわれる。残りの9割は駐車場に止まっているわけだ。ほとんど車庫に眠っているのが実態なのである。
買い物をする喜びはある。しかしクルマの場合、購入の後の利用段階においても、燃料代や有料道路代、自宅に車庫がなければ駐車場代、年間の税金や保険代などさまざまな経費が継続的に掛かる。
AIVEは、所有から共同利用へ転換することにより、移動に掛かる経費を所有の1/7に減らすことができると試算する。当然ながら自動運転であり、端末から呼び出せば、自分の居る場所に迎えに来てくれる。
共同利用すればクルマの稼働率が高まり、世界の保有台数を大きく減らしても、消費者や利用者は不便を感じずに済む。限られたリチウム資源を有効に使いながら、個人が好きなときに好きな場所へ自由に移動できるクルマを、存分に利用できるのである。
新型コロナウイルスの世界的な感染で、公共交通機関の利用や、個人所有のクルマを使ったライドシェアは、敬遠されるかもしれない。事業として管理されたクルマを使ったAIVEのほうが、消費者の安心につながっていく可能性がある。日本の抗菌技術や、殺菌、滅菌、また空調の浄化技術が応用されていけば、衛生的になる。

緊急時には発電の役割も

AIVEの構想は、移動の利便性だけでなく暮らしの安心にもつながる。
AIVEが普及すると、50基の発電所が何かの事情で停止しても、AIVEから10時間電力を供給することができるという。EVは移動だけでなく、電力の保管場所としても機能するということだ。
もう少し詳しく説明すると、既存の日産リーフなどEVは、搭載するリチウムイオンバッテリーで約400km走行できる。その電力は、家庭での消費電力に換算して3日前後に相当する。すべて使い切ってしまえばクルマとして移動できなくなるが、部分的であれば、停電に対処しながら、移動を両立できる。
さらに人工知能を活用し、地域の電力情報として管理すれば、必要な場所へ必要な分だけ電力を供給できる。充電ステーションを点在させ、普段はEVの充電に使うが、万一の際はそこにAIVEを止めて蓄えられている電気を供給するのである。
いわゆるスマートグリッド=賢い電力網のひとつだ。
さらにスマートグリッドとEVを結べば、既存の発電所の数を減らすことができると日産自動車は試算する。再生可能エネルギーと呼ばれる太陽光や風力による発電の電力安定化に蓄電設備を設けるのではなく、EVとの連携が活用できる。エンジン車からEVに替わると、移動と蓄電、そして電力調整の役目を果たせるのである。

EVと人工知能をあわせた共同利用は、個人による比較的近距離の移動に適しているといえるだろう。

日産の電気自動車「リーフ」を手がけた井上眞人氏も近距離移動における小型モビリティへの期待を語る。紹介されたモビリティは二人乗り。コンパクトなボディのおかげでパーキング問題も緩和。駐車も外付けのレバーを手押し車のように押すだけのため、ちょっとした隙間に止めることができる。

東京~大阪、あるいはそれ以上の長距離移動は、鉄道やバスなどの利便性が将来的にも続くのではないか。ただし、既存の鉄道やバスとは違った快適さの提供が伴わなければならない。
拠点となるターミナルへは、上記の共同利用のEVで向かう。そこでの乗り換えは、EVなら排出ガスを出さないので屋内へそのまま入っていくことができ、そこを考慮したターミナルビルの構想が期待される。
共同利用のEVはバリアフリーなユニバーサルデザインである必要があり、車いすや目の不自由な人、あるいは高齢者も、鉄道やバスの扉口までEVでそのまま近づくことさえできるだろう。子供連れの家族も、大きな荷物を抱えることなく、戸口から戸口へそのまま乗り換えることができれば旅も楽になるのではないか。
そのEVは、観光用などでしか今は使われていない超小型モビリティでもいい。超小型であれば、ターミナルビルのなかを比較的自由に移動できるのではないか。さらにAIVEならその場に駐車して客待ちをする必要がないので、人を降ろしたらビルの外へ出て、次の場所へ移動するなり、別の待機場所で止まればよい。同じことは、空港のターミナルについてもいえるだろう。

そうなると、行政組織の在り方も変わらなければならない。たとえば国土交通省内の現在の自動車局や、鉄道局、航空局という部署は専門集団として残るとしても、それらを統括する総合的な部署が上に立つ必要がある。そして分野を越えた交通政策を俯瞰的に計画し、実行していく。
道路やターミナルビルの建設なども、EVが屋内まで入って走ることを前提に、計画や管理をしなければならない。自動運転であれば、通信の総務省も関わる。
自動運転と同様に、これは国造りの話であり、単に交通だけの問題で終わらない。交通と建物や国土が絡み合う点では、まさに国土交通省が本領を発揮する時代の到来ともいえる。そして国土交通省の立場は、省庁のより重要な位置づけになるべきだろう。

クルマに限らず、万人の移動を自由で快適に行えることを国が支える重要性は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言や海外でのロックダウンをみれば明らかだ。人が移動しないことで経済が破綻しそうになる。つまりモビリティ(移動)の課題と未来像は、まさに国土強靭化の一翼を担うのであり、省庁の縦割りに任せていては実現できない総合的な政策による、次世代の国造りとなっていくのである。

(text: 御堀 直嗣)

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