“ちがいを、あなたに。ちがいを、あなたから”というスローガンを掲げ、今回で５回目の開催となった超福祉展。例年通り11月初旬の１週間、渋谷ヒカリエ8/（ハチ）をメイン会場として行われ、サテライト会場含む合計１２会場で、述べ５万７,８００人もの来場者を集めた同展をリポートする。

正式名称は「2020年、渋谷。超福祉の日常を体験しよう展」。2020年を迎えた渋谷では、健常者も障がい者もマイノリティも垣根なく活躍できる日常が実現されていることを意味する。2020年を卒業の年と位置付け、従来の福祉にありがちなイメージを刷新させ、意識のバリアを取り除く、様々な提案がなされるイベントだ。知る・考える・体験するという3つのカテゴリーで、展示・シンポジウム・イベントが複数の場所で同時進行するのが特徴。

メトロから直結しているのも便利なヒカリエ8階にエスカレーターで上がると、「マイノリティ」をイメージしたシアン、マゼンタ、それらが混ざり合ったパープルの、超福祉展のカラーリングで彩られたメイン会場が広がる。“楽器を纏う”と題した作品や、ボディシェアリングを可能にする小型ロボット“NIN-NIN”が、トルソーのディスプレイでお出迎え。インフォメーションカウンターがその隣に設置されていた。

  渋谷区、超人スポーツ協会他との共催によって、ヒカリエ以外にもハチ公前広場でも様々なイベントやパフォーマンスが開催され、渋谷駅地下１３番出口広場では“超人スポーツ体験会”、渋谷キャスト スペースでは文部科学省とのコラボイベント「超福祉の学校」などが行われた。なにせ１週間も開催されているので、常時イベントやプレゼンテーションがあるのだが、特に注目すべきものを下記に紹介していこう。

聴覚を研ぎ澄ます新感覚のエンタテインメント

初出展となるエイベックス・エンタテインメントが披露したのは、SARFという音声AR（Augmented Reality＝拡張現実）を利用した体験型コンテンツ。目を閉じた状態でヘッドホンを装着し、7つのポイントを歩く。音声ガイダンスに加え、それぞれのポイントで触れた物体の大きさや形状、質感などから連想したヒントをつなぎ合わせると、謎が解けるという仕掛け。筆者も体験させてもらったが、一人ずつアシスタントが付き添うので、移動の不安はほとんどない。経路にあるポイントで音声によるヒントを注意深く聞きながら、設置された物体を触っていくがほとんど判別できなかった。これは普段我々がいかに視覚に頼っているのか、聴覚と触覚による情報を活用できていないかを再認識させてくれた。

運ぶと乗るを両立させた可変式電動カート

軽自動車でおなじみのスズキは、以前から歩行に障がいのある人のために電動カート（スズキではセニアカーと呼ぶ）に取り組んできた大手企業のひとつ。今回披露された新作kupoは、手押しカートと電動カートを兼ねる2WAYデザインが特徴。ユーザーの買い物体験をさらに楽しいものへ変え、なるべく歩行を促すコンセプトになっている。大きなショッピングセンターなどでは特に重宝することだろう。シンプルで直感的なデザインも今までになくスタイリッシュ。お年寄りのカートっぽく見えないところがいい。

健常者も障がい者も便利なオフィスチェア

オフィス家具で有名なオカムラからは、座ったままの姿勢で安全かつスムーズな移動を可能とする新しいオフィスチェア“ウェルツ セルフ”を展示。右は電動式の「Weltz-EV」。特に驚いたの左の足こぎ式のタイプで、4つのキャスターとともに取り付けられた大きな車輪によって、重心を安定させることに成功。旋回半径が小さく、足こぎする際にキャスターにぶつかりにくい形状になっている。オフィスや工場はもちろん、美術館や図書館などの公共スペースでも活躍することだろう。

いつでもどこでも学べて使える手話アプリ

ソフトバンクが手がけたのは、360°回転できる3Dアニメーションで約3000の手話が学べるアプリ、その名も“ゲームで学べる手話辞典”。様々な団体からの受賞を誇るだけあって、その完成度とユーザインターフェイスは折り紙つき。なんの予備知識なく始めても、画面を見ていればすぐに楽しめる。実際の人の動きを多方面からキャプチャーしたモーションデータを3Dキャラクターに流し込んでいるため、動きもリアルでスムース。ゲームを楽しみながら手話を覚えるモードも秀逸。小難しく構えることなく、手話をぐっと身近に感じさせてくれる。

助けて欲しいと助けたいをつなぐアプリ

大日本印刷が手がけ、JR大阪駅での実証実験も成功させたのが、“スマホで手助け”というLINEアプリ。段差で前に進みにくい車いすやベビーカー利用者、目的地までの行き方がわからない国内外の観光客を、手助けできる人とつなぐことが目的。同社は＆HANDプロジェクトの発案段階から参画し、昨年末には立っているのがつらい妊婦さんと席を譲りたい乗客をマッチングさせる、LINEで席譲り実験も成功させている。地味ではあるのだが、声を掛けづらい、気恥ずかしいといった両者の心のバリアを取り除くことができるという点を評価したい。

点字ブロックの可能性を広げる新提案

取材日が天気の良かった土曜日だったこともあり、人でごった返していた渋谷ハチ公前広場。ここで行われたデモンストレーションは、一般財団法人PLAYERSと音声アプリの企画・開発で知られる株式会社WHITEが共同開発したVIBLO by ＆HAND（ヴィブロ・バイ・アンドハンド）。点字ブロックに発信機を内蔵させたVIBLO BLOCK（ヴィブロ・ブロック）、LINEアプリ、ワイヤレスオープンイヤーヘッドセットXperia Ear Duoを組み合わせ、視覚障がい者の移動を声でサポートする技術。通行人の多くが足を止め、多くの人が見入っていた。その中からランダムで選ばれた数人が、目隠しをしてヴィブロを体験。視覚障がいのある方もゲストとして参加し、集まった人々もその一挙手一投足を見守る中、成功を収めた。実際の設置には、自治体や地方行政の働きかけが必須となるが、災害時における避難経路の誘導するツールになる可能性もある。今までありそうでなかった、新しい点字ブロックが今後多くの場所で視覚障がい者を助けることを期待したい。

パラアスリートの興奮をゲーム感覚で楽しむ

リニューアル化が進められている渋谷駅。その駅地下１３番出口広場で、ヒカリエB3から宮下公園へつながるコンコースにある13番出口地下広場。その特設スペースには、超人スポーツ体験会が行われていた。特に大きな注目を集めたのが、こちらの“Cyber Wheel”。ヘッドセットを装着し、VR空間をパラ陸上競技で用いられる車いすレーサーで駆け抜けるというもの。実際に試してみると、上半身のちょっとした傾きで左右にカーブしたり、ホイールを回す力の入れ具合でスピードに差が出たり、ゲーム感覚でパラスポーツの醍醐味が体験できた。まるで映画『トロン』の中に迷い込んだような気分もあり、たった数分でも実にエキサイティング。今後は複数台同時に走って、競い合うこともできるだろう。

超福祉が日常になる2020はすぐそこに

ざっと取材日当日の目立った展示を紹介したが、大きく分けて2つのアプローチがあったように思える。１つは既存の障がい者向けの商品やサービスを、デジタルやデザインの力でアップグレードしたもの。もう１つは、VRやARといった先端テクノロジーを、障がい者のニーズに合わせてプロダクトに落とし込むもの。前者は地味ではあるが、すぐに実用可能で、ユーザーが利便性を感じやすいもの。後者は見た目が派手で、実際の生活の利便性というよりもエンタテイメントを志向したものと言えるだろう。

超福祉の日常は、意識せずとも健常者も障がい者もマイノリティも気持ちよく共生できる空間であることが前提だ。そうしたすぐ先の未来を支えるのは、テクノロジーによってさらに使いやすく進化した、様々なインフラにあることが理解できるイベントだった。特にスマホを利用したコミュニケーションアプリは、もっと多くの人にその存在を知ってもらうべきだろう。ことさら障がい者福祉やダイバーシティという単語を使わずとも、自然につながり合う日常は、案外近いのかもしれない。

従来の枠に収まらない新たな発想から生まれた“カッコいい、カワイイ”プロダクトや“ヤバい”テクノロジーを備えた福祉機器を数多く紹介し、国内外から注目を浴びている渋谷発の「超福祉展」。仕掛け人であるNPO法人ピープルデザイン研究所代表理事・須藤シンジ氏の活動は、同展をはじめとする“コトづくり”のみならず、モノづくり、仕事づくり、人づくりなど、領域には多岐に及ぶ。その根底に流れるは、人々の意識をデザインするという形なき思想、「ピープルデザイン」。この生みの親も、また須藤氏である。ピープルデザインが目指す世界とは？　今後、超福祉展はどのように発展していくのか？ 須藤氏に、HERO X編集長の杉原行里（あんり）が話を伺った。

モノづくり、コトづくり、仕事づくり、ヒトづくり。
打てば響くのは、次世代を担う若者たち

杉原行里（以下、杉原）：世界に先駆け、超高齢化社会に突入している日本ですが、マイノリティや社会的に弱い立場に置かれている人たちと混ざり合う社会づくりにおいて、他の先進国のほうが、より進んでいるような印象を受けることもしばしばあります。その点については、どのようにお考えでしょうか？

須藤シンジ氏（以下、須藤）：非常に難しい質問ですが、ひと言で言うなら、もともと遅れている、ということになるかと思います。1996年に母体保護法が制定・公布され、その後、障がい者自立支援法が2005年に制定され、2006年に施行されましたが、それ以前のこの国の障がい者は、いわば、法律的には人として認められているとは言い難い現実があったわけです。先進国比較でいくと、社会福祉などの面では、およそ50年は遅れているのではないでしょうか。

遅れというのは、すなわち、不都合な現実。だからこそ、キレイな言葉を並べるより、その不都合な現実を直視して、掘り下げていき、埋めるべき穴は埋め、捨てるべき部分は捨て、作り直す部分は作ることが、必要だと思います。その一方、この戦後70余年の間に築き上げられてきたやり方では、おそらくこの先、永続性が担保できないだろうし、新たな選択肢が必要になってくるだろうというのが、個人的な意見です。それゆえ、ここ6年間ほどは、「モノづくり」、超福祉展をはじめとする「コトづくり」、障がい者のための「仕事づくり」、そして、次世代の作り手や送り手を育んでいく「ヒトづくり」の4つの領域をベースとした活動を通して、さまざまな提案を投げかけることに力を注いできました。

杉原：周囲の反応はいかがですか？

須藤：圧倒的に言えるのは、学生さんなど、次世代の反応が極めて高いということですね。打てば響くという実感があります。学生に関係する活動をいくつかご紹介させてください。まず、この「JOYFUL」は、昨年の春から、都立高校と県立高校で使用されている英語の教科書です。「A Cool Way to Live Together」という見出しと共に、ピープルデザインのモノづくりやイベントなどをご紹介いただいています。僕たちの活動をピックアップしてくださったのも、非常に若い研究者たちが集っている教科書づくりのメーカーさんです。

国際、大学、自治体。
多彩な連携体制で実現した認知症プロジェクト

須藤：もうひとつは、この2年間に渡って、国内外の大学生と共に行ってきた認知症の共同開発プロジェクト「People with Dementia Project」。これは、オランダのデルフト工科大学との国際連携、慶應義塾大学大学院　博士課程教育リーディングプログラムPLGS、青山学院大学　法学部 法務研究科、教育人間科学部、専修大学　ネットワーク情報学部 ネットワーク情報学科との大学連携、認知症フレンドリージャパン・イニシアチブ（DFJI）との団体連携など、多様な連携によりスタートしたプロジェクトです。学生たちは、現場に入り、各自がピックアップした問題点に対する解決策を提案します。それらを単なるアイデアに留まらせるのではなく、渋谷区や川崎市との自治体連携によって、社会で実装・実験していくというものでした。

今日ちょうど、ここに来る前に、この認知症プロジェクトの最終報告会を行っていたのですが、例えば、認知症の当事者の状況が体験できるVRの開発や、祖父母が元気な時から、孫が聞き手となって、さまざまな想い出を書き留めていき、もし、認知症になった時は、家族との間での会話を促進させていくためにそれらを使うというものなど、学生たちからは、さまざまな提案が上がりました。

また、認知症の進行によって、時間と場所の認知能力が低下することを踏まえて考案された、朝夕の歯みがきの時に、灯りが点く歯ブラシフォルダーや、外出中に自分の居場所が分からなくなるなど、困りごとがあった時に握ることで、家族にSOSを知らせることができるアクセサリー的なものなど、デルフト工科大学の学生からは、今あるテクノロジーを使い方ひとつで実装できる提案などがありました。なかには、ケーススタディとして研究成果を掲げているものもあり、仕入れ値から販売場所に至るまで、社会実装を踏まえたディテールが微細に渡って考慮されていました。

杉原：海外の大学や大学生の学生たちは、社会に繋がるチャンスが多いですよね。国は異なりますが、僕もイギリスの大学でプロダクトデザインを学びました。大学内で行う課題のプレゼンテーションなどは、企業の方などが普通に見に来られたりしますし、そこで披露した提案や研究内容が魅力的であれば、「一緒にやりませんか？」と、ダイレクトに声が掛かります。言うなれば、プロの世界に直結しているからこそ、真剣度が違う。

須藤：その通りだと思います。企業や投資家が、有能な学生本人にアプローチした一例として、2014年当時、デフルト工科大学大学院の1年生だったAlec Momont君の動画プレゼンテーション「Ambulance Drone」をご紹介したいと思います。

須藤：毎年、ヨーロッパで心停止に陥る人は100万人にも上るが、従来の応急手当では、対応に極めて時間を要することから、ほんの8%の人しか助からない。そこで、目的地に1分以内で到着できる、時速100kmで飛行するAED搭載アンビュランス・ドローンを設計。これによって、生存する確率を80%に上げることを可能にした――。この新しいドローンの開発と、通報からわずか1分足らずで迅速に対応できるという方法論の提案は、非常に高く評価され、Alec君は、ある有名企業のシニアマネージャーに大抜擢されました。特筆すべき点は、この動画が発表から4年ほどで、約946万アクセスに達していること。すごいですよね。

同大学の人間工学博士のリチャード・グーセンス教授は、教え子であるAlec君の開発内容を、第1回目の超福祉展で登壇した際に話してくださいました。また、ピープルデザインは、同大学最先端研究所のコンセプトのひとつにもなっています。

杉原：素晴らしい展開です。

須藤：高齢者が増加の一途を辿る中、そこにあるさまざまな課題解決の過程を可視化していくことは、超福祉展のタイド（潮流）のひとつでもあります。

超福祉展、ピープルデザインがもっと面白くなる
二つの“種まき”

杉原行里：超福祉展では、WHILLをはじめ、スズキセニアカーやヤマハ発動機株式会社さんの電動三輪コミューターなど、毎年さまざまなパーソナルモビリティが披露されています。今後は、どのような展開を予定しているのですか？

須藤：世界的には、2015年9月の国連サミットで採択され、2016年1月1日に正式に発効された17の「持続可能な開発目標(SDGs)」を実現するために、2030年に向けて、各国での準備が着々と進められていますし、日本では、超高齢社会に突入するとされる2025年がやがてやって来ます。より広い視点で見ると、大切なのは2020年の先だったりしますが、皆さんと同じで、超福祉展も、2020年をひとつのメルクマールとして捉えています。

モビリティも、さまざまな困りごとを解決するために生まれたプロダクトやサービスなどについても、今後、2018年、2019年、2020年の3回の開催において、ホップ・ステップ・ジャンプの段階を踏みながら、未だ見ぬ将来の芽吹く時期に向かって、それぞれの針路をきちっと見せていきたいと考えています。プロトタイプが本格的に社会実装されていくその過程において、「こういうものがあるんですけど、どうですか？」と提案を投げかけながら、世に顕在化させていくことは、イノベーションを起こす人たちが“種まき”する姿も可視化させていくということですね。

2016年下期より、デフルト工科大学のリサーチフェローに就任させていただき、最近では、オセアニアの大学でも、教鞭をとらせていただいていますが、前編でもお話したように、僕たちの活動領域のひとつである「ヒトづくり」においても、より一層、種まきに精を出して、次世代を育てていきたいと思います。

前編はこちら

須藤シンジ（Shinji Sudo）
1963年、東京都生まれ。有限会社フジヤマストア／ネクスタイド・エヴォリューション代表、NPO法人ピープルデザイン研究所代表理事。デルフト工科大学/Design United/リサーチフェロー。大学卒業後、大手流通系企業に入社。販売、債権回収、バイヤー、宣伝、副店長など、さまざまな職務を経験する。次男が脳性まひで出生したことにより、37歳の時、14年間勤務した同社を退職し、自身が能動的に起こせる活動の切り口を模索し始める。2000年に独立し、マーケティングのコンサルティングを主な業務とする有限会社フジヤマストアを設立。2002年、ファッションを通して、障がい者と健常者が自然と混ざり合う社会の実現を目指し、ソーシャル・プロジェクト「NEXTIDEVOLUTION（ネクスタイド ・エヴォリューション）」を開始し、現在に渡り、「意識のバリアフリー」をメッセージする活動を展開中。その後、「ピープルデザイン」という新たな概念を立ち上げ、障がいの有無を問わずハイセンスに着こなせるアイテムや、各種イベントをプロデュース。2012年には、ダイバーシティの実現を目指すNPOピープルデザイン研究所を創設し、代表理事に就任。2015年より、従来の枠に収まらないアイデアから生まれたクールな福祉機器やテクノロジーを紹介する「超福祉展」を主催している。2016年下期より、デルフト工科大学/Design United/リサーチフェローに就任。

NPO 法人ピープルデザイン研究所
http://www.peopledesign.or.jp/