すさまじい山の急斜面をマウンテンバイクでひたすら下り、タイムを競う“ダウンヒル”という競技がある。日本ではまだまだ認知度は低いが、欧州をはじめとした世界では、かなりの盛り上がりを見せている競技なのだ。そんなダウンヒルのトッププロとして活躍する永田隼也選手は、4年前よりオークリーでアスリートを担当するスポーツマーケティング部で働くようになり、選手と社員を両立させている。

マウンテンバイク・ダウンヒルの選手として
覚悟を決めた理由

3歳の頃から大好きな三輪車に乗り、家の前の坂道をトップスピードで攻めていた永田選手。そして小4の時にマウンテンバイクと出会い、小学校の卒業アルバムにはすでにプロになる意思を綴っていたという。

「最初は一定の周回コースでゴール順を競うクロスカントリーという競技から始めたのですが、『なんかこれじゃないんだよなあ』と感じていたんです。そしてある日コースに行った時にダウンヒルをやっている人を初めて目の当たりにし、フルフェイスのヘルメットのかっこよさや滑走している姿に衝撃を受けたのが、ダウンヒルとの出会いでした。

ただ、当時の10歳という年齢では出場できる大会がなく、しばらくはレースには出られませんでした。小学校6年の時にようやく年齢制限のない大会に初めて大人に混ざって出場し、上位に入ることができたんです。その結果を見て、大会を主催していたメーカーの方がスポンサーをしてくれるという話になりまして。そこからですね、道が開けたのは」

プロになり初めての試練と向き合う

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

小学6年生ながら、大人に混じって結果を出すという才能の片鱗をすでに見せていた永田選手。そして高校生の時、ホンダのHRCマウンテンバイクチームとの契約で本格的なプロ人生が始まったわけだが、プロになったことでの意識の変化はあったのだろうか。

「その当時は、プロになる前と同じくレースに勝つことだけをひたすら考えてやっていました。そういう意味では、大きな意識の変化はなかったかもしれません。変化があったのは、大学を卒業した学生から選手一本になった時。プロとしてこれからどう活動していくか意識し始めました。勝つということだけではなく、活動費の捻出が必要になってくるからです。

周りが就職をしていく中、もっと自分も稼がなくてはいけない。すなわち選手として勝つだけではなく、お金を生まなくてはいけないわけです。マウンテンバイクのダウンヒルはまだまだマイナースポーツなので、食べていくのは難しい。そこも真剣に考えないな…と」

環境の変化が自らを成長させた

「HRCのヨーロッパチームに所属させてもらい、ワールドカップを転戦していた時は、選手としての環境がすべて整っているわけです。本当に人間だけ行けばいいみたいな恵まれた環境で。だたそのチームが一年で解散になってしまい…。

そうなると翌年からは、自力で行かなくてはいけないですよね。その時に初めて、お金がすごくかかっていたことに気付くんです。飛行機代、ご飯代、宿代と普通にかかりますから。そりゃ悩みますよね(笑)。でも自分が勝負したい場所は海外であると明確だったので、稼いで収入を得ようというよりかは、いかに海外のレースを転戦できるかを考えるようになりました」

恵まれていた環境から離れ、たった一人で活動し始めたことで資金繰りという大きな仕事が増えた永田選手。トレーニング時間の減少などの歪みを解消するために、シーズンオフの冬の間にスポンサー集めをし、シーズン(5月～11月)が始まったらそのスポンサーフィーでレースを回るという動きに辿り着いたのだ。

リズムが重要なダウンヒルという競技

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

一度でもこの競技を見れば、“急斜面×スピード＝恐怖”という公式が頭に浮かぶはず。集中力がものをいうだけに、レース中の思考はどのようになっているかも気になるところ。

「レース中はコースのことしか考えていません。スタート前から自分のイメージしたゴールのタイミングと本番のゴールタイミングを同じに持っていけるくらいまで反復しますね。自分のイメージ通りの走りができた時はタイムが出ています。実際にはその逆が多いのですが(笑)。

また、ちょっと思考とは違うのですが、レースの組み立て方は自分流を持っています。何人もの選手が走っていれば、やっぱりコースが荒れてきますよね。その辺を予測したラインを考えるようにしていて、このラインは本線ではなくなるだろうなと思ったら、はじめからそれ以外のラインでレース展開を考えるようにしています。ですので、はめようと思った轍ががなくなった！みたいな焦り方はないです。僕が雨のレースが強いのは、その考え方がもろに出ている結果だと思います」

今回インタビューをさせていただいたのは、オークリーのスポーツマーケティング部に所属する企業の一員というもう一つの理由がある。選手としての視点も持つ永田選手は、具体的にはどのような活動をしているのだろうか。

「スケートボード、サーフィン、BMX、モトクロスなどのアクションスポーツ選手の契約からはじまり、選手を起用したマーケティングやサポートなどを主に担当しています。昨年からは、国内のトッププロと次世代が一緒に競えるオークリー主催のサーフィン大会を、オリンピック会場となる千葉県の釣ヶ崎海岸(志田下)で開催していて、それもすべてオーガナイズさせていただいています。自分にとってサーフィンというのは未知の領域でもあったので、かなり勉強させていただきました。

実はオークリーに入社した年に初めて全日本のタイトルを獲ることができたんですが、この仕事で他競技の選手のメンタルの強さなどから刺激をもらえたこと、そして社員と選手の両立のためのタイムマネージメントをしっかりできたことは、二足のわらじを履いている僕にとってのメリットなのかもしれないと、その時に感じました」

選手として、そして企業の一員として今後の目標

「選手として結果を出すことはもちろんですが、やっぱりマイナースポーツであるマウンテンバイクをもっと多くの人に広めていきたいという気持ちは大です。またオークリーの社員としては、もともとアクションスポーツが大好きでオークリーに入社しているので、オークリーが絡むアクションスポーツを、東京2020もあるので最大限に盛り上げていければなと思っています」

最後に永田選手は、ダウンヒルの魅力をこう語ってくれた。

「自分がダウンヒルを始めた理由が“かっこいい！”だったので、やはりそこが一つ。それと、道無き道をあの速度で滑走する競技って他にないじゃないですか。忘れられないその衝動や永遠に難しいのがもう一つの魅力です」

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

永田隼也
幼少のころよりマウンテンバイクに親しみ、16歳でダウンヒル国内シリーズ戦Jシリーズの最高峰であるエリートクラスに当時最年少で昇格。
2006年には海外チームに在籍し、W杯を転戦した経験を持つ。
2010年に全日本選手権で準優勝を飾り、2015年に全日本選手権で悲願の初タイトル獲得。
2016年にはRed Bull Holy Rideでも初タイトルを獲得。現在は欧米で人気急上昇中のエンデューロにも力を入れて、国内トップ選手としてライディングを続ける。 

＜戦績＞
2008年　アジア選手権　準優勝
2010年　全日本マウンテンバイク選手権　ダウンヒル準優勝
2011年　アジア選手権　3位入賞
2015年　全日本マウンテンバイク選手権　ダウンヒル優勝
2016年　Red Bull Holy Ride　優勝
2017年2018年　マウンテンバイクアジア選手権日本代表

http://first-track.co.jp/athlete/junya-nagata/
https://www.instagram.com/juunnya/

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。前編では、ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）に、その成功が社会にもたらしたさまざまなレガシーについて話を伺った。後編では、東京2020のキモとなるパラリンピックを成功に導くためにできること、大会後の2025年に到来するとされる超高齢化社会に向けて、日本が準備しておくべきことなどについて同氏に助言を求めた。

キーワードは、「継続」「リーダー」「教育」

ダーニ氏によると、ロンドンパラリンピック後はパラリンピックの振興をはじめ、ロンドン市内を走るタクシーやバスには車いす用のスロープが装備され、地下鉄のアクセシビリティの向上、インクルーシブデザインを取り入れた“ライフ・ロング・ホーム”やインクルーシブ教育の普及、障がい者に向けた職業訓練や雇用率の上昇など、6年以上経った今も、社会のあらゆるところでレガシーは発展し続けているという。これだけの変化をもたらしたロンドンパラリンピックを成功に導いた一番の要因は何だったのだろうか。

「ロンドンパラリンピックは、数えきれないほど多くの組織・企業のサポートや市民の応援があってこそ実現した大会であり、そのすべてがひとつになった時、成功を収めることができました。その先陣を切ったのが、ご周知の通り、IPC（国際パラリンピック委員会）の委員長を務めたフィリップ・クレーブン氏（Philip Craven）です。オリンピック以上に、パラリンピックについては当初から確固たるビジョンがありました。それは、パラリンピックというひとつの大会を作り上げていく最初の段階から、パラアスリートはもちろん、会場デザインやパブリシティなど、あらゆるプロセスに障がい者が参画するということ。このビジョンを実現したことが、成功の主たる要因だと思います」とダーニ氏は話す。

Ned Snowman / Shutterstock.com

東京2020に向けて、今、日本ができることは何か？――史上最高と言われる大成功を収めたロンドンパラリンピックに大きく貢献したダーニ氏にアドバイスを乞うた。

「日本の政府は、すでに本格的なインフラ整備に取り掛かっていますよね。今回、東京の街を少し視察しましたが、ハード面でのアクセシビリティは素晴らしく、多くの点においてロンドンよりも進化しているというのが率直な感想です。街のデザインや公共交通機関の改善など、今取り掛かっていることをこれからも続けていくことが大切だと思います。将来的には、東京だけでなく、日本中でも同じ取り組みを実施することができたら、あらゆる人々が行きたい場所にアクセスしやすくなりますよね」

もうひとつのポイントは、「障がい者のリーダーを育てること」だとダーニ氏は言う。

「政治、ビジネス、教育をはじめ、人々の生活に関わるすべての分野において、障がい者のリーダーを育てることも必要だと思います。そして、垣根を超えて、その人たちが幅広いコミュニティに紹介されていくべきだとも思います。その意味でも、インクルーシブ教育は非常に重要。マストと言っても過言ではありません。私がこれまでの人生で学んだことのひとつは、“人は経験を共有した時に初めて、互いを一番理解できるということ”です。国籍やバックグラウンドの違う子どもたち、障がいのある子もない子も一緒に教育を受ける。そんな中から未来のリーダーは生まれてくると思います。インクルーシブ教育は、幼い子どもの時こそ、スタートするのに最適な時期だと思います」

その一例として、ダーニ氏は自身の娘の話を挙げてくれた。学生時代にファッションデザインを学ぶ中、（誰にとっても）“アクセシブルなファッション”を論文テーマのひとつに挙げ、エキシビションでは障がいのあるモデルやないモデルをミックスして起用し、自らデザインした作品を披露したのだそう。

「彼女は障がいを持つ父親だけでなく、その友人たちに囲まれて育ってきました。車いすに乗っている人を見てショックを受けたり、驚くこともない。むしろ、そんなことを考えもしません。エキシビションで多様なモデルを使ったのは、彼女にとっては、紅茶を飲みたい時にティーパックとお湯を用意するように、極めて自然なことでした。障がいの有無に関係なく誰もが楽しめるファッションを体現できる人たちを選び取り、プレゼンテーションをしたのです。インクルーシブ教育を行うことによって、長期的にはこういった変化が起きてくると思います」

超高齢化社会のカギは、
イノベーションの促進と未来計画

「オーダースーツのように、テーラメイドの車いすです」とダーニ氏が見せてくれたのは、車いすバスケットボールの競技用車いす。

パラリンピックは、世界トップレベルのパラアスリートが競い合うスポーツ大会であるとともに、義肢や競技用車いすなどの開発で培われた先端技術が、介護や福祉などに広がっていくビジネス創出の機会だという見解もある。これについてどう思うか、ダーニ氏の意見を聞いた。

「パラリンピックの威力は、明らかに駆動力です。パラアスリートたちが限界に挑み、未知の領域を押し広げていくごとに、従来とは違う考え方を持つイノベーターたちが生まれ、新たなイノベーションが生み出されてきました。例えば、この競技用車いす。私が車いすバスケットボールをやり始めたのは1981年頃でしたが、当然ながら今使われている技術は存在していませんでした。両者を比べると、石器時代から近代にタイムトリップしたような劇的な進歩です。車いすに限らず、建物や公共交通機関、スイミングプールなど、社会ではありとあらゆるイノベーションが次々と起きていますし、介護や福祉に留まらないと私は思います。それらはほんの一部です。パラリンピックにインスパイアされた数々の発展は、もっと大きな意味でビジネスに広がりを持たせていると思います」

東京2020に向けて盛り上がりを見せる一方、日本は着実に超高齢化社会の歩みを進めている。内閣府の高齢社会白書（平成30年版）によると、総人口が長期の人口減少の過程に入っているのに対し、団塊の世代が75歳以上となる2025年には、65歳以上人口が3,677万人に達すると推測されている。世界のどの国も体験したことのない未曾有の時代を迎えるにあたって、今から準備するべきことは何なのか。

「イノベーションを促進し、発展させていくことが重要だと思います。今歩けている人が、もしかしたら10年後には歩けなくなっているかもしれません。常々、カンファレンスなどでも伝えていることですが、もし介護の負担を軽減したいというなら、政府は10年後、20年後、あるいはその先の計画を立てなくてはいけないでしょう。それは、誰かひとりの未来のためになるとともに、国民の未来への投資です。始めるのに遅いということはありませんが、実行していくためには、誠実な対話と分析、長期的なビジョンと戦略を必要とするでしょう」

車いすやハイテク義肢など、パラスポーツの世界で培われた技術は、「今後、高齢者にとっても大いに役立つだろう」とダーニ氏は話す。

「すべては自立した生活を送るためです。ケアハウスや施設に頼ることなく、ローカルコミュニティでそれぞれの人が自立してアクティブに過ごすためにも、それらの技術は使われていくべきだと思います。しかし近年、新たに生まれたテクノロジーは非常に高価であることも事実です。電動車いすを例に挙げると、ヨーロッパのハイエンドでは3万ポンド（約415万円）と、一般的な乗用車より高額です。その他の車いすなど先端技術を使った用具が、一般の人々の手に届くように助成金を支給するなど、政府は対策を打つ必要があると思います」

東京2020は、きっと素晴らしい大会になる

再び、話はパラリンピックに戻った。1948年にイギリスで発祥して以来、70年にわたって紡がれてきた歴史の中で、「あれがすべての始まり」とダーニ氏が言うのは、パラリンピックがオリンピックと同じ場所で開催されるようになった1988年ソウル大会だ。

「私の記憶が正しければ、初めてパラリンピックのチケットを販売し始めたのも、ソウル大会だったと思います。それ以前はほとんど観客がいませんでしたが、ソウル大会を機に、2000年シドニー大会は多くの興奮と熱狂を生み、次のレベルへと押し上げ、2012年ロンドン大会ではお話してきた通り、また次の次元へとレベルを上げることができました。つまりソウル大会以降、発展の連続だったわけです。そして迎える東京2020、プレッシャーがありますよね（笑）。かつては、比喩的に世界中の注目がホスト国に集まると言われていましたが、今ではもうリアリティです。世界中の注目はその国に注がれ、大会の成功はパラリンピックの成功によってジャッジされるようになりました。プレッシャーは大きいけれど、その分だけ東京2020はきっと素晴らしい大会になると思います」

「2020年に向かう今はメディアにとってもエキサイティングな時期ですよね」とダーニ氏はにこやかに話す。いちメディアとしての「HERO X」が氏の目にどう映るのか。尋ねると、iPad上でサイトのページをスクロールしながら、「このイメージはクールですね。これも素敵ですね」と次々に好感触の感想を述べてくれた。

「多くの人はインスパイアされるストーリーにモチベーションを感じるものだと思います。アスリートやスポーツのストーリーを止まることなく伝え続けること、日々、興奮を作り出し、人々に届けることが大切です。それは、多くの企業にとっても新たな情熱を生み出すでしょう。なぜなら、そこにある物語やメッセージに突き動かされるからです。昨今、アスリートやスポーツについての事実を再解釈したメディアの表現が必要とされています。その熱を伝播していくうえで、HERO Xがトレイルブレイザー（先駆者）になる可能性だってあると思います。パワフルで刺激的なストーリーをぜひ発信し続けてください」

2020年夏、オリンピックスタジアムや東京体育館、国立代々木競技場が満員の観客で沸かせるだけでなく、ロンドン大会のように社会にさまざまなレガシーを起こし、長期的に発展し続けることができてこそ、真の意味で東京2020は成功したと言えるのだろう。その挑戦はまだ始まったばかりだ。

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［TOP画像引用元：https://www.dailymail.co.uk/］