すさまじい山の急斜面をマウンテンバイクでひたすら下り、タイムを競う“ダウンヒル”という競技がある。日本ではまだまだ認知度は低いが、欧州をはじめとした世界では、かなりの盛り上がりを見せている競技なのだ。そんなダウンヒルのトッププロとして活躍する永田隼也選手は、4年前よりオークリーでアスリートを担当するスポーツマーケティング部で働くようになり、選手と社員を両立させている。

マウンテンバイク・ダウンヒルの選手として
覚悟を決めた理由

3歳の頃から大好きな三輪車に乗り、家の前の坂道をトップスピードで攻めていた永田選手。そして小4の時にマウンテンバイクと出会い、小学校の卒業アルバムにはすでにプロになる意思を綴っていたという。

「最初は一定の周回コースでゴール順を競うクロスカントリーという競技から始めたのですが、『なんかこれじゃないんだよなあ』と感じていたんです。そしてある日コースに行った時にダウンヒルをやっている人を初めて目の当たりにし、フルフェイスのヘルメットのかっこよさや滑走している姿に衝撃を受けたのが、ダウンヒルとの出会いでした。

ただ、当時の10歳という年齢では出場できる大会がなく、しばらくはレースには出られませんでした。小学校6年の時にようやく年齢制限のない大会に初めて大人に混ざって出場し、上位に入ることができたんです。その結果を見て、大会を主催していたメーカーの方がスポンサーをしてくれるという話になりまして。そこからですね、道が開けたのは」

プロになり初めての試練と向き合う

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

小学6年生ながら、大人に混じって結果を出すという才能の片鱗をすでに見せていた永田選手。そして高校生の時、ホンダのHRCマウンテンバイクチームとの契約で本格的なプロ人生が始まったわけだが、プロになったことでの意識の変化はあったのだろうか。

「その当時は、プロになる前と同じくレースに勝つことだけをひたすら考えてやっていました。そういう意味では、大きな意識の変化はなかったかもしれません。変化があったのは、大学を卒業した学生から選手一本になった時。プロとしてこれからどう活動していくか意識し始めました。勝つということだけではなく、活動費の捻出が必要になってくるからです。

周りが就職をしていく中、もっと自分も稼がなくてはいけない。すなわち選手として勝つだけではなく、お金を生まなくてはいけないわけです。マウンテンバイクのダウンヒルはまだまだマイナースポーツなので、食べていくのは難しい。そこも真剣に考えないな…と」

環境の変化が自らを成長させた

「HRCのヨーロッパチームに所属させてもらい、ワールドカップを転戦していた時は、選手としての環境がすべて整っているわけです。本当に人間だけ行けばいいみたいな恵まれた環境で。だたそのチームが一年で解散になってしまい…。

そうなると翌年からは、自力で行かなくてはいけないですよね。その時に初めて、お金がすごくかかっていたことに気付くんです。飛行機代、ご飯代、宿代と普通にかかりますから。そりゃ悩みますよね(笑)。でも自分が勝負したい場所は海外であると明確だったので、稼いで収入を得ようというよりかは、いかに海外のレースを転戦できるかを考えるようになりました」

恵まれていた環境から離れ、たった一人で活動し始めたことで資金繰りという大きな仕事が増えた永田選手。トレーニング時間の減少などの歪みを解消するために、シーズンオフの冬の間にスポンサー集めをし、シーズン(5月～11月)が始まったらそのスポンサーフィーでレースを回るという動きに辿り着いたのだ。

リズムが重要なダウンヒルという競技

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

一度でもこの競技を見れば、“急斜面×スピード＝恐怖”という公式が頭に浮かぶはず。集中力がものをいうだけに、レース中の思考はどのようになっているかも気になるところ。

「レース中はコースのことしか考えていません。スタート前から自分のイメージしたゴールのタイミングと本番のゴールタイミングを同じに持っていけるくらいまで反復しますね。自分のイメージ通りの走りができた時はタイムが出ています。実際にはその逆が多いのですが(笑)。

また、ちょっと思考とは違うのですが、レースの組み立て方は自分流を持っています。何人もの選手が走っていれば、やっぱりコースが荒れてきますよね。その辺を予測したラインを考えるようにしていて、このラインは本線ではなくなるだろうなと思ったら、はじめからそれ以外のラインでレース展開を考えるようにしています。ですので、はめようと思った轍ががなくなった！みたいな焦り方はないです。僕が雨のレースが強いのは、その考え方がもろに出ている結果だと思います」

今回インタビューをさせていただいたのは、オークリーのスポーツマーケティング部に所属する企業の一員というもう一つの理由がある。選手としての視点も持つ永田選手は、具体的にはどのような活動をしているのだろうか。

「スケートボード、サーフィン、BMX、モトクロスなどのアクションスポーツ選手の契約からはじまり、選手を起用したマーケティングやサポートなどを主に担当しています。昨年からは、国内のトッププロと次世代が一緒に競えるオークリー主催のサーフィン大会を、オリンピック会場となる千葉県の釣ヶ崎海岸(志田下)で開催していて、それもすべてオーガナイズさせていただいています。自分にとってサーフィンというのは未知の領域でもあったので、かなり勉強させていただきました。

実はオークリーに入社した年に初めて全日本のタイトルを獲ることができたんですが、この仕事で他競技の選手のメンタルの強さなどから刺激をもらえたこと、そして社員と選手の両立のためのタイムマネージメントをしっかりできたことは、二足のわらじを履いている僕にとってのメリットなのかもしれないと、その時に感じました」

選手として、そして企業の一員として今後の目標

「選手として結果を出すことはもちろんですが、やっぱりマイナースポーツであるマウンテンバイクをもっと多くの人に広めていきたいという気持ちは大です。またオークリーの社員としては、もともとアクションスポーツが大好きでオークリーに入社しているので、オークリーが絡むアクションスポーツを、東京2020もあるので最大限に盛り上げていければなと思っています」

最後に永田選手は、ダウンヒルの魅力をこう語ってくれた。

「自分がダウンヒルを始めた理由が“かっこいい！”だったので、やはりそこが一つ。それと、道無き道をあの速度で滑走する競技って他にないじゃないですか。忘れられないその衝動や永遠に難しいのがもう一つの魅力です」

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

永田隼也
幼少のころよりマウンテンバイクに親しみ、16歳でダウンヒル国内シリーズ戦Jシリーズの最高峰であるエリートクラスに当時最年少で昇格。
2006年には海外チームに在籍し、W杯を転戦した経験を持つ。
2010年に全日本選手権で準優勝を飾り、2015年に全日本選手権で悲願の初タイトル獲得。
2016年にはRed Bull Holy Rideでも初タイトルを獲得。現在は欧米で人気急上昇中のエンデューロにも力を入れて、国内トップ選手としてライディングを続ける。 

＜戦績＞
2008年　アジア選手権　準優勝
2010年　全日本マウンテンバイク選手権　ダウンヒル準優勝
2011年　アジア選手権　3位入賞
2015年　全日本マウンテンバイク選手権　ダウンヒル優勝
2016年　Red Bull Holy Ride　優勝
2017年2018年　マウンテンバイクアジア選手権日本代表

http://first-track.co.jp/athlete/junya-nagata/
https://www.instagram.com/juunnya/

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、７歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL（Greenwich Leisure Limited）をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

引用元：https://www.intelligenttransport.com/

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元：https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」（ロンドン地下鉄）は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元：https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

引用元：https://www.campaignlive.co.uk/

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか？と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく