スポーツ SPORTS

二足のわらじを履きこなす、マウンテンバイク・ダウンヒルアスリート “永田隼也” に迫る

中村竜也 -R.G.C

すさまじい山の急斜面をマウンテンバイクでひたすら下り、タイムを競う“ダウンヒル”という競技がある。日本ではまだまだ認知度は低いが、欧州をはじめとした世界では、かなりの盛り上がりを見せている競技なのだ。そんなダウンヒルのトッププロとして活躍する永田隼也選手は、4年前よりオークリーでアスリートを担当するスポーツマーケティング部で働くようになり、選手と社員を両立させている。

マウンテンバイク・ダウンヒルの選手として
覚悟を決めた理由

3歳の頃から大好きな三輪車に乗り、家の前の坂道をトップスピードで攻めていた永田選手。そして小4の時にマウンテンバイクと出会い、小学校の卒業アルバムにはすでにプロになる意思を綴っていたという。

「最初は一定の周回コースでゴール順を競うクロスカントリーという競技から始めたのですが、『なんかこれじゃないんだよなあ』と感じていたんです。そしてある日コースに行った時にダウンヒルをやっている人を初めて目の当たりにし、フルフェイスのヘルメットのかっこよさや滑走している姿に衝撃を受けたのが、ダウンヒルとの出会いでした。

ただ、当時の10歳という年齢では出場できる大会がなく、しばらくはレースには出られませんでした。小学校6年の時にようやく年齢制限のない大会に初めて大人に混ざって出場し、上位に入ることができたんです。その結果を見て、大会を主催していたメーカーの方がスポンサーをしてくれるという話になりまして。そこからですね、道が開けたのは」

プロになり初めての試練と向き合う

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

小学6年生ながら、大人に混じって結果を出すという才能の片鱗をすでに見せていた永田選手。そして高校生の時、ホンダのHRCマウンテンバイクチームとの契約で本格的なプロ人生が始まったわけだが、プロになったことでの意識の変化はあったのだろうか。

「その当時は、プロになる前と同じくレースに勝つことだけをひたすら考えてやっていました。そういう意味では、大きな意識の変化はなかったかもしれません。変化があったのは、大学を卒業した学生から選手一本になった時。プロとしてこれからどう活動していくか意識し始めました。勝つということだけではなく、活動費の捻出が必要になってくるからです。

周りが就職をしていく中、もっと自分も稼がなくてはいけない。すなわち選手として勝つだけではなく、お金を生まなくてはいけないわけです。マウンテンバイクのダウンヒルはまだまだマイナースポーツなので、食べていくのは難しい。そこも真剣に考えないな…と」

環境の変化が自らを成長させた

「HRCのヨーロッパチームに所属させてもらい、ワールドカップを転戦していた時は、選手としての環境がすべて整っているわけです。本当に人間だけ行けばいいみたいな恵まれた環境で。だたそのチームが一年で解散になってしまい…。

そうなると翌年からは、自力で行かなくてはいけないですよね。その時に初めて、お金がすごくかかっていたことに気付くんです。飛行機代、ご飯代、宿代と普通にかかりますから。そりゃ悩みますよね(笑)。でも自分が勝負したい場所は海外であると明確だったので、稼いで収入を得ようというよりかは、いかに海外のレースを転戦できるかを考えるようになりました」

恵まれていた環境から離れ、たった一人で活動し始めたことで資金繰りという大きな仕事が増えた永田選手。トレーニング時間の減少などの歪みを解消するために、シーズンオフの冬の間にスポンサー集めをし、シーズン(5月~11月)が始まったらそのスポンサーフィーでレースを回るという動きに辿り着いたのだ。

リズムが重要なダウンヒルという競技

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

一度でもこの競技を見れば、“急斜面×スピード=恐怖”という公式が頭に浮かぶはず。集中力がものをいうだけに、レース中の思考はどのようになっているかも気になるところ。

「レース中はコースのことしか考えていません。スタート前から自分のイメージしたゴールのタイミングと本番のゴールタイミングを同じに持っていけるくらいまで反復しますね。自分のイメージ通りの走りができた時はタイムが出ています。実際にはその逆が多いのですが(笑)。

また、ちょっと思考とは違うのですが、レースの組み立て方は自分流を持っています。何人もの選手が走っていれば、やっぱりコースが荒れてきますよね。その辺を予測したラインを考えるようにしていて、このラインは本線ではなくなるだろうなと思ったら、はじめからそれ以外のラインでレース展開を考えるようにしています。ですので、はめようと思った轍ががなくなった!みたいな焦り方はないです。僕が雨のレースが強いのは、その考え方がもろに出ている結果だと思います」

今回インタビューをさせていただいたのは、オークリーのスポーツマーケティング部に所属する企業の一員というもう一つの理由がある。選手としての視点も持つ永田選手は、具体的にはどのような活動をしているのだろうか。

「スケートボード、サーフィン、BMX、モトクロスなどのアクションスポーツ選手の契約からはじまり、選手を起用したマーケティングやサポートなどを主に担当しています。昨年からは、国内のトッププロと次世代が一緒に競えるオークリー主催のサーフィン大会を、オリンピック会場となる千葉県の釣ヶ崎海岸(志田下)で開催していて、それもすべてオーガナイズさせていただいています。自分にとってサーフィンというのは未知の領域でもあったので、かなり勉強させていただきました。

実はオークリーに入社した年に初めて全日本のタイトルを獲ることができたんですが、この仕事で他競技の選手のメンタルの強さなどから刺激をもらえたこと、そして社員と選手の両立のためのタイムマネージメントをしっかりできたことは、二足のわらじを履いている僕にとってのメリットなのかもしれないと、その時に感じました」

選手として、そして企業の一員として今後の目標

「選手として結果を出すことはもちろんですが、やっぱりマイナースポーツであるマウンテンバイクをもっと多くの人に広めていきたいという気持ちは大です。またオークリーの社員としては、もともとアクションスポーツが大好きでオークリーに入社しているので、オークリーが絡むアクションスポーツを、東京2020もあるので最大限に盛り上げていければなと思っています」

最後に永田選手は、ダウンヒルの魅力をこう語ってくれた。

「自分がダウンヒルを始めた理由が“かっこいい!”だったので、やはりそこが一つ。それと、道無き道をあの速度で滑走する競技って他にないじゃないですか。忘れられないその衝動や永遠に難しいのがもう一つの魅力です」

Riding photo : Hiroyuki Nakagawa

永田隼也
幼少のころよりマウンテンバイクに親しみ、16歳でダウンヒル国内シリーズ戦Jシリーズの最高峰であるエリートクラスに当時最年少で昇格。
2006年には海外チームに在籍し、W杯を転戦した経験を持つ。
2010年に全日本選手権で準優勝を飾り、2015年に全日本選手権で悲願の初タイトル獲得。
2016年にはRed Bull Holy Rideでも初タイトルを獲得。現在は欧米で人気急上昇中のエンデューロにも力を入れて、国内トップ選手としてライディングを続ける。
 

<戦績>
2008年 アジア選手権 準優勝
2010年 全日本マウンテンバイク選手権 ダウンヒル準優勝
2011年 アジア選手権 3位入賞
2015年 全日本マウンテンバイク選手権 ダウンヒル優勝
2016年 Red Bull Holy Ride 優勝
2017年2018年 マウンテンバイクアジア選手権日本代表

http://first-track.co.jp/athlete/junya-nagata/
https://www.instagram.com/juunnya/

(text: 中村竜也 -R.G.C)

(photo: 河村香奈子)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

スポーツ SPORTS

来たるべきスポーツビジネスとイノベーションの未来は?「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019」レポート 後編

長谷川茂雄

日本では2019年から、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、ワールドマスターズゲームズと、3年続けてビッグなスポーツイベントが開催される。それに伴って、スポーツとテクノロジーを結びつけた今までにない観戦方法や医療の在り方、そして地方創生といった社会課題の解決策が提案されつつある。加えて、あらゆるビジネスも生まれようとしているが、それを見据えて「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019」が開催された。パネリストに山本太郎氏(ホーク・アイ・ジャパン代表)、澤邊芳明氏(ワントゥーテン代表)、モデレーターに河本敏夫氏(NTTデータ経営研究所)を招いた特別講演のレポートをお届けする。

スポーツとエンタテインメントを
掛け合わせていくことで可能性が広がる

澤邊:これからは、スポーツとそれを取り巻くビジネスを発展させていくためには、スポーツとエクササイズの中間という考え方も必要だと感じています。あまり競技性が高すぎると、そこまで極めたいわけではない、と敬遠されてしまう。だからスポーツとエクササイズの間というイメージです。そういった掛け合わせ、フュージョンしたようなスポーツが出て来ればいいなと思っています。

今後は、パラリンピックがオリンピックの記録を抜いていく時代が来るはずです。例えば、義足などはそもそも補完する装具ですが、これからは、パワードスーツを着て格闘技をやったりするようなことになっていくのではないかと。補完ではなく拡張ですね。

それが進んでいくと、ロボットを使ったボクシング大会とか、そういう方向に広がっていく。スポーツというものが、もっと産業のなかに入っていって、イノベーションのコアになっていくのではないかと思っています。

河本敏夫氏(以下河本):今回のカンファレンスのテーマのひとつは、グローバルでもあるのですが、お二人に、日本から世界にスポーツビジネスを広げていくにはどうしたらいいのかをお伺いしたいのですが?

モデレーターを務めたSports-Tech & Business Lab 発起人の河本敏夫氏。

山本:ホーク・アイの場合は、コンサルテーションのような形で入って行って、(スポーツ団体やチームと)お付き合いをしないと、なかなかグローバルでの展開が難しいという現状があります。

可能性を感じるのは、プロリーグがないスポーツですね。ある国では流行っていて、ある国では流行っていないスポーツを掘り下げてみる必要があるのかもしれません。日本には高校野球や高校サッカーというマンモスコンテンツがありますが、それがどうやったら他で流行るのだろうということを考えてもヒントが出てくるのかな、と思います。

澤邊:パラリンピックでいえば、タイはボッチャが強かったり、中国がものすごくパラリンピック自体に力を入れてきたりと、新興国に、まだまだ伸びがあります。

そういう状況下で、「観るスポーツ」をエンタテインメント化してファン作りをしていくことで、「するスポーツ」との連携もできるだろうと思うんですね。

ソニーのプレステのように、日本はエンタテインメントを作るのがそもそも上手い。それをスポーツと掛け合わせることで、楽しく家庭やフィットネスの現場でできたり、試合にも参加できたり、観に行けたりと、一気通貫というか、ひとつの大きなコミュニティを作っていければ、日本は先導していけるのではないかと感じています。

どうしてもスポーツとエクササイズが混乱しているケースも多いので、その中間を作ってエンタテインメント化することで、新たなデータを取っていく。そういうことができると、新しいのかな、と思います。

パネリストの山本氏(左)と澤邊氏。

河本:どのように、スポーツをやらない人、興味を持っていない人を引き込むか? 裾野はどう広げるか? そのためには、エンタテインメント化は、必要かもしれないですね。

あとお聞きしたいのは、日本から世界に出て行くときに、コンテンツを作っていくのがいいのか、コンサル的に関わっていくべきなのか、はたまたアマゾンやウーバーのようなプラットフォーマーのような存在がいいのか? 日本企業はどういう戦い方をしていけばいいのでしょうか?

虎ノ門ヒルズのカンファレンス会場は、ほぼ満員状態の大盛況だった。

スポーツビジネスの裾野を広げるには
子供たちの育成が急務

山本:グローバルに持って行っても、すべてがウケるわけではないと思います。各々にフィットした持っていき方、やり方を考えていく必要がある。絶対にこれはウケるというやり方は、結局のところは、ないですから。

澤邊:僕は、プラットフォーム作りじゃなくてコンテンツ単位やソリューション単位で、一個一個攻めていくほうが、日本ぽいなと思います。これからAI等の発達も含めて、自由に使える時間が増えていくじゃないですか。人々は、有意義に時間を過ごしていくために、観戦も含めてスポーツを取り入れるという選択肢が増えていくと思います。それはアジア全域で一気に起こると思っているので、1つの経済圏としてアジア全体を見ていく必要はあると思います。

河本:経済圏というのは、大切な考え方ですよね。ローカルの経済圏もあれば、アジア全体の経済圏もありますよね。弊社が運営するコンソーシアム「Sports-Tech & Business Lab」でも地域という視点だけでなくビジネスとしての輸出可能性の視点を重視しています。最後に、今後のスポーツ産業を見据えた、展望や野望をお聞かせください。

山本:これから大きなイベントが続きますから、ビジネスを広げるチャンスです。

そこでいろんな形でデータが出てくるわけですが、それを使ってなにができるのか? これは個人的にも興味があります。データを使ったアスリートの育成ですとか、スポーツに興味を持ってもらう子供たちを増やすとか、そういった方向に流れが向かえばいいなと思っています。

澤邊:直近では柔道を盛り上げようと考えています。柔道人口は日本が15〜20万人ですが、フランスは60万人。全然日本は負けているんですね。柔道は、武道ですから、子供の頃から礼節を教えるものとしてフランスでは取り入れています。では、日本は子供に対してどういった教育を施していくのか? そういうところを、いま考え直さなきゃならない時期に来ているのだと思っています。

やはりスポーツの役割は大きいと思っていて、表面的なものではなく、健康作りも含めて、人との付き合い方など学べる部分がいっぱいある。サイバースポーツプロジェクトなどでパラスポーツに触れることでも、その後の子供たちの振り幅は大きく変わると思うんですね。そこが結局大きなビジネスに繋がっていく。教育という側面にもっと注力すべきだと僕は思います。

河本:本日は、貴重なお話をありがとうございました。

前編はこちら

山本太郎(やまもと・たろう)

ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ スポーツセグメント部担当部長。ホーク・アイ・ジャパン 代表。米国の大学を卒業後、ソニーに入社。通算18年の海外駐在で、マーケティング及び新規事業立ち上げに従事してきた。2013年からは、インドのスマートフォン事業を統括。2016年に帰国し、現在は、スポーツテック・放送技術等を活用したスポーツや選手のサポート、チャレンジ・VAR等判定サポートサービスを提供するホーク・アイの事業展開を担当。

澤邊芳明(さわべ・よしあき)
1973年東京生まれ。京都工芸繊維大学卒業。1997年にワントゥーテンを創業。ロボットの言語エンジン開発、日本の伝統文化と先端テクノロジーの融合によるMixedArts(複合芸術)、パラスポーツとテクノロジーを組み合わせたCYBER SPORTS など、多くの大型プロジェクトを手がける。 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 アドバイザー。

河本敏夫(かわもと・としお)
NTTデータ経営研究所 情報戦略事業本部 ビジネストランスフォーメーションユニット スポーツ&クリエイショングループリーダー Sports-Tech & Business Lab 発起人・事務局長。総務省を経て、コンサルタントへ。スポーツ・不動産・メディア・教育・ヘルスケアなど幅広い業界の中長期の成長戦略立案、新規事業開発を手掛ける。講演・著作多数。早稲田大学スポーツビジネス研究所 招聘研究員。

 

(text: 長谷川茂雄)

(photo: 増元幸司)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー