2000年シドニーパラリンピック男子車いすバスケットボール日本代表チームのキャプテンを務めるなど、トップアスリートとして活躍したのち、パラスポーツを主軸とするスポーツの面白さや楽しさを伝播するために、全国各地の小・中・高や、イギリス、ブラジルの学校など、計2,600校にも及ぶ学校を訪れ、のべ80万人の子どもたちに向けて、講演活動や体験会を行ってきた根木慎志氏。現在、プロジェクトディレクターとして携わる日本財団パラリンピックサポートセンター推進戦略部「あすチャレ！」での活動をはじめ、四半世紀以上に渡り、力を注いできたパラスポーツの普及活動の先にどんな未来を見つめているのか。根木氏と出会ったその日から、“あ・うんの呼吸”で意気投合し、親交を深めてきたHERO X編集長の杉原行里（あんり）が話を伺った。

子どもたちの「カッコいい！」が、僕の原動力

根木慎志氏（以下、根木）：今でこそ、離島にまで出掛けたりして、日本全国の学校で講演会を開かせていただいていますが、正直に言うと、23歳の時の初めての講演は、なかなか、気が進まなかったんです。「障がい者として生きる大変さや困難さを伝えて欲しい」と母校中学の恩師に依頼されたけど、それを生徒たちに話したいとは思えず、一度はお断りしました。でも、恩師の熱意に負けて、やったんです。緊張した空気の中、生徒たちからは、「根木さん、かわいそう」、「大変な根木さんに対して、僕らは何ができるのかな」という、どちらかと言うと、マイナスな反応があったんですね。

ところが、その後の講演会で、僕のちょっとした思いつきから、車いすバスケを披露してみたら、生徒たちからは、今までと180度違う反応が返ってきたんです。「根木さん、カッコいい！」、「根木さん、すげぇ、カッコええ～！」って言ってくれて。上手い先輩のプレーを見て、「カッコええなぁ」って、僕も憧れてたけど、その感覚と自分自身が結びついてなかったから、びっくりしました。

杉原行里（以下、杉原）：“カッコいい”の前に、“根木さん”って、本当に言っていましたか？(笑）

根木：ひょっとしたら、車いすがカッコいいって、言いよったんかもしれへんけど、褒められたら素直に認める方なので（笑）。まだ車いすバスケをやり始めた頃やったし、そんなにスピードは速くなかったと思う。とはいえ、一般の車いすよりは、競技用の方が明らかにスピードは出るから、カッコよく見えたんかもしれへんよね。3回打って、やっと1回入るくらいの腕前やったのに、人前で見せようとする僕もどうかと思うけど、シュートも披露したんですね。なかなか入らんくて、手に汗握りつつ、10本近く打ったかな。今も忘れられへんけど、入った瞬間、生徒たちからは「すげぇー！」、「カッコいいー！」と再び、大歓声が上がりました。

車いすバスケを通して、人間の可能性やこのスポーツの面白さを知ったことを僕は実演して見せた。ただそれだけのことで、生徒たちの見方が、ガラリと音を立てるように変わった。その時に、子どもたちからもらった力によって、自尊心や自分を肯定する気持ちが、ゼロというよりマイナスやったところから、ポーンと引き上がったんです。その力は、今も僕の原動力になってます。

杉原：その振れ幅がすごいですよね。僕は経験したことがないから分からないけど、おそらく常に歓声を浴びている人には感じられない、ダイナミックな感じがします。今日の体験会でも、例のフレーズを言われましたか？（笑）

根木：「根木さんは？」と煽ると、子どもたちもノッてくれて、「カッコいい～！」と返してくれるんですよね。ちょっと、言わせてしまってるところもあるけど（笑）、今日もたくさんの「カッコいい」を浴びさせてもらってから、ここにやって来ました。

根木：高校生に向けた講演会では、今後の進路について悩んでいたり、これからの人生にとって大事な時期を過ごしている彼らに、僕なりに経験してきたターニングポイントでのエピソードなども織り交ぜて話します。「こうしなさい、ああしなさい」と教えるのではなく、純粋に、自分の感じてきたことを伝えるだけやけど、10年、20年経った今も、「就職しました！」、「結婚するので、披露宴に来てくれませんか？」と、嬉しい報告や誘いの連絡を受けたりして、関係が続いているんですよ。

杉原：素晴らしいですね！　根木さんが、車いすバスケの魅力を伝えたことがひとつのきっかけになって、生徒たちとの間で、人間としての繋がりが生まれているんですから。

根木：僕が影響を受けたことを伝えたことに、影響を受けてくれるなんて、これほど、やりがいを感じることはないです。

自分らしく輝く。そして、みんなで輝く。

杉原：最後に、“根木ファン”をはじめ、HERO Xをご覧くださっている皆さんにメッセージをお願いします。

根木： 誰だって、生きていれば、嬉しい日もあれば、悲しい日もあるし、エネルギーに満ちあふれてる日もあれば、めっちゃ、しんどいなぁと思う日もあるし、自分の思うようにいかない時って、多々ありますよね？　でも、この世界に生きている人は皆、それぞれに違う“輝き”を持っていて、ひとりとして、同じ輝きを持つ人はいないし、輝き方だって、皆違います。みんな、輝いているんです。その違いを互いに認め合い、助け合えることができるようになれば、一人ひとりがもっと光り輝けるようになるし、もっと素敵な社会の実現に繋がるんじゃないかなと思います。

講演会で出会った生徒たちが、「今日の根木さん、眩しかった！」とかSNSで色々とコメントをくれたりするんですよ。また自画自賛してるけど（笑）、僕は僕で、自分らしく輝いていけたらいいなと思うし、できれば、みんなで輝きたい。だからこそ、これからも、親しい人と友だちになることの大切さを子どもたちや参加者の方たちに伝えて、「友だちづくり」の輪をもっと広げていきたいです。

電気でピカピカに光る服を着て、「ね、ほんまに輝いてるでしょ？」って登場したら、面白いなと思って、密かに企んでるんやけど。今、話してる時点で、秘密になってないよね。

杉原：面白いですね。でも、眩しすぎて、目を閉じたまま、講演している根木さんの姿が浮かぶのは僕だけでしょうか？（笑）。どうか、火傷には気をつけてください！

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根木慎志（Shinji Negi）
1964年9月28日、岡山県生まれ。シドニーパラリンピック車いすバスケットボール元日本代表チームキャプテン。現在は、アスリートネットワーク副理事長、日本パラリンピック委員会運営委員、日本パラリンピアンズ協会副理事長、Adapted Sports.com 代表を務める。2015年5月、2020年東京パラリンピック大会の成功とパラスポーツの振興を目的として設立された日本財団パラリンピックサポートセンターで、推進戦略部「あすチャレ！」プロジェクトディレクターに就任。小・中・高等学校などに向けて講演活動を行うなど、現役時代から四半世紀にわたり、パラスポーツの普及や理解促進に取り組んでいる。

コロナ禍は、果たして世界の秩序や価値観を大きく変えたのだろうか？　その答えは現時点では明言できないが、間違いなく人類はこの“わざわい”の先にある世界を具体的にイメージし始めている。今回の特集のテーマであるモビリティの在り方もそのひとつだ。移動は人類にとっての根源的な行為であるし、そのためのツールであるモビリティは、常にライフスタイルと直結している。ゆえに「アフターコロナ」は、それに見合った新たなモビリティが求められるはずだ。その最適解を導き出すための冷静な視点とガイドラインを、日本におけるコンピューターサイエンス研究の第一人者、佐藤一郎氏に伺った。

いまはモビリティの
定義が変わる転換期

近年、AIや自動運転といった技術面での進歩に注目が集まり、“快適な移動”をもたらすツールであるモビリティに対しては、期待値がかなり高まっていた。

ところが、誰も予想できなかった新型コロナウイルスの感染拡大を受け、その描いた未来をデザインしなおす必要が出てきた。

まずは、これから移動そのものはどうなるのかを捉える必要があるが、そもそも移動には、人と物（物流）の２種がある。両者はどのように変化したのだろうか？

「新型コロナウイルスで、移動というものはかなり制約される状況になりましたし、人の移動に関しては、いかに移動そのものを“させない”かを考える必要も出てきました。これからは、その２つのテーマが並存して進んでいくはずです。モビリティの定義そのものがちょうど変わる、いわば変わり目にいると言えます」

オンラインによる働き方もある程度浸透してきた現在、確かに人は積極的に“移動しない”ようになった。それゆえ、モビリティを使った人の移動を佐藤氏は、「物の移動と分けて考えられなくなった」という。では、物の移動はどうなるのか？

「人の移動が減る分、逆に物の移動は増えます。いわゆるECのような形で多くの人が物を買い、宅配便は増えています。巷で話題になっているウーバーイーツのように、専門物流業者以外に物流を担う人もたくさん出てきています。ITが人々の時間を断片化してきており、普段は別の仕事をしていて、空いた時間に配達の仕事をする人はこれからも増えていくはずで、断片化された空き時間の使い方が、様々な局面で重要となります。あとは、数年おきに注目される“共同物流”もクローズアップされる可能性はあります」

「モビリティの捉え方は、コロナ禍によって大きく変わった」と語る佐藤氏。

共同物流とは、複数の企業が同一のインフラを活用して保管や配送などの作業を行うことだが、コストが削減できる反面、他者に様々な情報が漏れる危険性があったり、業者ごとの細かな要望を共有できないなど問題点も多く、これまでは、長年成功している事例が少ない。

「これからは、ITを駆使して諸問題を解決しながら、コストカットに加えて、環境負荷を軽減する手段として共同物流のメリットを活かそうという流れは出てくるかもしれません。加えて、共同物流は倉庫と小売間といった比較的中距離の物流ですが、例えば東京と大阪間というような長距離でどれだけ効率的に物流を行うか？　という課題もあります。トラックだけではなく、鉄道や船など複数の移動手段を使う“モーダルシフト”も、これからより注目される傾向にあります」

東京にはシェアリングと
公共交通の融合型がマッチする

そんな現状を踏まえたうえで、より人の生活に根ざしたモビリティの在り方も考えてみたい。例えば、現在MaaS（マース：Mobility as a Service）という概念がヨーロッパを中心に浸透してきている。マイカー以外のあらゆるモビリティをITでシームレスに結びつけるサービスのことだが、こういう動きは今後加速するといわれる。

例えば、コロナ禍以後、電動自転車などの需要が高まっているという話はよく聞く。身近なところでいえば、シェアサイクルなどのサービスは、日本でもさらに広がっていく可能性はあるのだろうか？

「日本の場合は、東京を見ればわかりますが、基本的に住宅とオフィスが混在していません。海外の都市のようにシェアリング自転車や電動スクーターが浸透するのは難しくなります。シェアリング自転車を例に取ると、東京の場合、朝は多くの人がやや郊外の住宅から最寄駅まで乗っていき、帰りは最寄駅から住宅へと向かいます。そうなると自転車の需要が時間に応じて偏ります。この結果、自転車の再配置の問題が出てきます。

シェアリング自転車置き場には、自転車がなくなってもいけないし、満杯になってもいけませんから、運用事業者はトラックを使って置き場から置き場へ再配置をしなければなりません。表に現れませんが、そこに一番コストがかかるんです。世界の都市で見れば、例えばパリは、住宅とオフィスが混在していますからシェアサイクルは古くから浸透しています。海外の都市におけるビジネスモデルが東京で使えるかというと、そうではないのです」

「世界の別の都市で活用されているモビリティのサービスやシステムが、そのまま日本で適用できるわけではない」。佐藤氏いわく「東京は、公共とシェアの融合を進めるのには有利な街」。

シェアリングモビリティは確かに便利ではあるが、街のスタイルによって向き不向きがあるというのは頷ける。では、日本では、シェアリングの乗り物はまったく向かないか、というとそうではない。公共交通とシェアリングモビリティの“融合型”がマッチするという。

「例えば住宅地ではなく、オフィス街の地下鉄の出入り口の近くに、シェアリング自転車の置き場を作る。そうすると地下鉄を降りたら自転車がすぐ利用できて重宝です。住宅地よりは実現性が高い。その背景は、オフィス街は人々が行き交うので時間に応じた偏りが少ないからです。また、地下鉄駅間は距離が短いことを考慮すると、例えば駅の自転車置き場に自転車が少ない場合は、自転車が残っている隣接する駅まで地下鉄で移動して、そこで自転車を借りるという手法も、地下鉄の事業者と連携すれば可能なはずです。海外でも公共交通とシェアリング自転車の連携は進んでいるとはいえず、東京で先行してみる価値はあるでしょう」

シェアリングと公共のハイブリッドというモビリティとの付き合い方。確かに住宅地とオフィス街が別れていることが多い日本では、それがスマートにフィットしそうだ。ただ、その場合はシェアリングの事業者と公共交通の距離感を今よりも縮めていく必要がある。では、AIに関してはどうだろうか？

ハイブリッド型のシステムを構築したうえで、オフィス街で使うモビリティにAIを搭載して、利便性を上げられないものか？

「モビリティそのものにAIを搭載して、音声で指示を与えて何かをしてもらうとか、自動運転の自転車が駅まで迎えに来てくれるとか、現段階ではそういったパフォーマンスの必要性はあまりない気がします。AIに関しては、ユーザーの意図を事前に予測して、使う自転車を予約してくれるとか、裏方的にユーザーの利便性を高めてくれるような使い方のほうが現実的ではないでしょうか」

自転車や電動スクーターそのもののインテリジェンスを高めるよりも、AIは、“先回り”的なサポート役に使ったほうがより有意義なようだ。さらに自動車においては、安全性のアップデートに使われている。

自動車はモビリティという
システムの一部になる

「これからは、自動車にカメラだけではなく、レーザーを使ったセンサーなどが搭載されるはず。そうなると障害物の発見能力が格段に上がりますから、事故を未然に防ぐ能力も高まります。

さらに、現状の自動運転は、自動車にたくさんセンサーを付けてコンピュータで処理をしていますが、自動車から見える視点には限界がありますから、他の車のカメラを含むセンサー情報も共有できれば、ドライバーの視線を超える視野を得ることになりますし、走る道路そのものにセンサーをつけて情報を共有できれば、さらに安全性は高まります。もはや自動車という閉じた単位ではなくて、それこそモビリティというひとつのシステムの一部が自動車という考え方に変わっていくのだと思います」

「モビリティという大きなシステムが作られるには、難題が多々ある」。それをクリアすることで、人間の生活はさらに大きく変わるのかもしれない。

他のモビリティや道路と連携して情報を共有しながら走るモビリティ。それが未来のモビリティの一つの在り方かもしれない。ただそこにももちろん課題がある。

「街や道路にセンサーを付けるには、それなりのコストがかかります。車の運転のためだけにセンサーを使うのではなく、社会的に他の用途でも使えるようにしなければ、その問題はクリアできません。そしてもっと難しいのは、新規の街ではなく、既存の街の方です。レガシーな場所をどうやってインテリジェント化するのか、ということです。

例えば過去に博物館のスマート化に関する実証実験を、上野の国立科学博物館などでやらせていただきましたが、それは企画展ではなく、既存の展示空間のスマート化でしたが、展示の邪魔をしないことが難題でした。、ショッピングモールなどで景観を損ねずに電源などを確保し、センサーを設置して、コンピュータで制御できるシステムを組み込むことも同じような難しさがあります。複雑に入り組んだ街もそうですし、そもそもそういった場所で、自動運転が可能なのか？という課題もあります」

既存の街や建物、インフラに新しいモビリティというシステムを組み込むことが難しければ、まだ未発達の地域を実験都市的に作り上げるというのも考えられなくはない。

「確かに実験都市というのは、新たなモビリティシステムを作っていくには好都合かもしれません。ただ、そこで得た知見が、既存の街でも応用できるかというと、それは違う部分もあります。また既存の街に関しても、東京などの大都会は複雑すぎます。今後はモビリティの概念が変わったときに都市や街に求められる大きさが違ってくるはず。新しいモビリティを活かすことで、新たな発展を遂げる地域や街が地方から出てくる可能性は、大いにあるのではないでしょうか」

（さとう・いちろう）
国立情報学研究所（NII）・情報社会相関研究系教授。慶應義塾大学理工学部電気工学科卒業。慶應義塾大学大学院理工学研究科計算機科学専攻博士課程修了。博士（工学）。お茶の水女子大学理学部情報学科助教授、国立情報学研究所助教授等を経て、2006年より現職。ほかにランク・ゼロックス客員研究員（1994〜1995年）、科学技術振興事業団さきがけ21研究員（1999〜2002年）等を務める。仮面ライダーゼロワンのAI技術アドバイザー（2019年）としても知られる。