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東京2020で世界を変えろ!53人の高校生が挑む、価値観の変革

宮本さおり

2月、外の寒さとは裏腹に、教室の窓は彼らの熱気で曇っていた。東京都北区の私立女子聖学院と聖学院の学生有志53人が東京パラリンピックを盛り上げようと応援動画の制作をはじめている。「世界を変えるデザイン展」実行委員長も務める株式会社Granma代表の本村拓人氏に講師を依頼、「東京パラリンピックプロジェクト」として2つの学内で動き出した。

パラがオリンピックを凌駕する世界。
きっかけは女子聖学院教諭が作った一枚の募集チラシだった。

「なぜパラリンピックなのか。想像してみてください。もし、障がいを抱えた人が取り組むスポーツ大会パラリンピックが、オリンピックを凌駕するほどの迫力と盛り上がりを見せたとき、社会はどう変化しているでしょう?「みんな同じ」の窮屈でのっぺらぼうな社会ではなく、互いの「違い」を活かし合い、新たな価値を創造している社会、面白いと思えませんか?」この呼びかけに集まったのが女子27人、男子26人の高校生(男子は一部中学生含む)たち。自主的に集まってきた彼らの熱量は大人をまさに“凌駕”するものとなっている。

「今までにパラ競技を見たことがある人」との問いに手を挙げる生徒たち

本村氏も関わる東京都が実施する「TEAM BEYOND」の企画に参加していたこの教諭が生徒たちにも経験させてみたいと同プロジェクトを発案、上記のチラシを作成したのだ。昨年秋から準備会をスタート、各パラスポーツの協会にコンタクトを取ったり、両校の父母会の知人などツテを頼り取材先を掘り起こした。今年に入り水泳、アーチェリー、柔道、車いすバスケット、陸上といったパラアスリートにインタビューを実施、その時に受けた印象や撮影した写真を基に応援動画を制作するという。普段は女子校、男子校として学校生活を送る両校だが、同プロジェクトは男女合同で取り組んでいる。パラリンピック選手への取材は男女合わせて5、6人が1チームとなり行った。この日はインタビューで得た情報を基に、動画のプロトタイプ制作に取り組んだ。

時間を投資することからはじまるボランティア

「世界を変えるデザイン展」実行委員長の本村拓人氏

本村氏は冒頭で彼らにこんな言葉をなげかけた。

「ピョンチャンが開幕したけれど、現地ではボランティアが集まらないという話も聞いています。オリンピックでもそうですから、パラはもっとかもしれない。2020にはこのオリンピックが日本にやってきます。東京に住んでいる僕らには責任がある。ボランティアは思いがなければできない。大会を“すばらしい”と思った人しかできない。パラは特に人気がないので、そんな力を必要としている。みんなの熱気を大人たちに届けて、世間の目をオリンピックだけでなく、パラリンピックに向けさせて行こう!」。

授業後の時間を費やして頑張る姿に本村氏自身、動かされた大人のひとりだ。「彼らはパラのために時間を投資してくれている。事前準備もしっかりやってくるし、創造力も豊か。レベルがスゴイ」できあがった動画を「世界を変えるデザイン展」で発表する他、東京都にかけ合い、正式なPR動画として使えるように働きかけていくと言う。

インタビューで見聞きて気づいたこと、感じたことについて話し合いを持つ生徒ら

本村氏からの言葉をうけた生徒たちはさっそくグループに分かれて討議を重ねた。2時間にわたるディスカッション、だれも休憩をとるものはいない。インタビューで印象に残った言葉やはじめて知ったことなどノートびっしりと書きとめたものを次々とホワイトボードにまとめていく。

まさかのCMからアイディアは湧きおこる

「楽しそうだった」「勝つことにこだわっていない」「健常者も一緒にできる競技があることを知った」ホワイトボードにはさまざまな言葉が並んでいく。しかし、なかなか動画にするイメージが湧かない。するとすかさず本村氏からアドバイスが入る。まずは真似ることからはじめてみてはと言うのだ。「自分たちが印象に残るCMを思い出してみて、なぜそのCMが印象に残ったのか、要素を抜き出せ」と指示が飛ぶ。

「アップルだってはじめは真似からはじまった」とヒントを与える本村氏

「ヒノの二トン」「犬がライオンにされちゃうアマゾンのCM」「タラタタッタタのハセコーのCMが面白い」生徒たちのツボはそれぞれ違うようだが、頭に残るCMの要素は共通する部分もある。ギャップ、リズミカル、静と動の組み合わせ、繰り返し、似ているワードを上手く使う、意味深なオチ…

動画のイメージを膨らませる

抜き出した要素を基に自分たちのオリパラ応援動画のイメージを膨らませていくのだ。

「健常者と一緒にできるスポーツがあるなら、健常者がやっていると思ったらアレ、パラ選手なの!?みたいなのはどうだろう」「コミカルな要素もほしいよね」「ツイッターとかLINEとか、俺らには身近なものだから、そういうのの画面にまず“ナニこれ”みたいな文字が来て、動画が載ってて、見てる高校生が“スゲー”っていうのとかは?」などなど、アイディアは次々と湧き出ていた。

ボーダーレス社会のバトンを若者に

プロジェクトを発案した女子聖学院 加納由美子教諭(中央)と一緒にプロジェクトに参加することにした聖学院 児浦良裕教諭(左)

このプロジェクトを考案した女子聖学院の加納由美子教諭は「普通」を壊す経験から学ぶことは多くあると話す。「バリアを壊すとか、価値観を壊すことはどこにいっても役立つ力になると思います。いろんな角度から物事をみることができるようになる。生徒たちはこれから色々な道に進むわけですが、こうした視点のある人は社会に出た時により多くの人を幸せにできると思うし、そういう社会になるように働きかけていくと思います」。ボーダーレスな社会に向けての教育が叫ばれる昨今、ボーダーレスとはいったいなんなのか?同プロジェクトはそんな根本的な問いに向かい合う機会ともなっている。東京パラリンピックの成功は、誰もが暮らしやすい国になるための偉大な一歩、大人になる彼らにバリアフリー社会のバトンをわたす大きな役割を担っているとも言えるだろう。

(text: 宮本さおり)

(photo: 増元幸司)

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ロンドンパラリンピックの仕掛け人に聞く『東京2020成功のカギ』 ジャスパル・ダーニ氏 来日インタビュー 後編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。前編では、ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏(Jaspal Dhani)に、その成功が社会にもたらしたさまざまなレガシーについて話を伺った。後編では、東京2020のキモとなるパラリンピックを成功に導くためにできること、大会後の2025年に到来するとされる超高齢化社会に向けて、日本が準備しておくべきことなどについて同氏に助言を求めた。

キーワードは、「継続」「リーダー」「教育」

ダーニ氏によると、ロンドンパラリンピック後はパラリンピックの振興をはじめ、ロンドン市内を走るタクシーやバスには車いす用のスロープが装備され、地下鉄のアクセシビリティの向上、インクルーシブデザインを取り入れた“ライフ・ロング・ホーム”やインクルーシブ教育の普及、障がい者に向けた職業訓練や雇用率の上昇など、6年以上経った今も、社会のあらゆるところでレガシーは発展し続けているという。これだけの変化をもたらしたロンドンパラリンピックを成功に導いた一番の要因は何だったのだろうか。

「ロンドンパラリンピックは、数えきれないほど多くの組織・企業のサポートや市民の応援があってこそ実現した大会であり、そのすべてがひとつになった時、成功を収めることができました。その先陣を切ったのが、ご周知の通り、IPC(国際パラリンピック委員会)の委員長を務めたフィリップ・クレーブン氏(Philip Craven)です。オリンピック以上に、パラリンピックについては当初から確固たるビジョンがありました。それは、パラリンピックというひとつの大会を作り上げていく最初の段階から、パラアスリートはもちろん、会場デザインやパブリシティなど、あらゆるプロセスに障がい者が参画するということ。このビジョンを実現したことが、成功の主たる要因だと思います」とダーニ氏は話す。

Ned Snowman / Shutterstock.com

東京2020に向けて、今、日本ができることは何か?――史上最高と言われる大成功を収めたロンドンパラリンピックに大きく貢献したダーニ氏にアドバイスを乞うた。

「日本の政府は、すでに本格的なインフラ整備に取り掛かっていますよね。今回、東京の街を少し視察しましたが、ハード面でのアクセシビリティは素晴らしく、多くの点においてロンドンよりも進化しているというのが率直な感想です。街のデザインや公共交通機関の改善など、今取り掛かっていることをこれからも続けていくことが大切だと思います。将来的には、東京だけでなく、日本中でも同じ取り組みを実施することができたら、あらゆる人々が行きたい場所にアクセスしやすくなりますよね」

もうひとつのポイントは、「障がい者のリーダーを育てること」だとダーニ氏は言う。

「政治、ビジネス、教育をはじめ、人々の生活に関わるすべての分野において、障がい者のリーダーを育てることも必要だと思います。そして、垣根を超えて、その人たちが幅広いコミュニティに紹介されていくべきだとも思います。その意味でも、インクルーシブ教育は非常に重要。マストと言っても過言ではありません。私がこれまでの人生で学んだことのひとつは、“人は経験を共有した時に初めて、互いを一番理解できるということ”です。国籍やバックグラウンドの違う子どもたち、障がいのある子もない子も一緒に教育を受ける。そんな中から未来のリーダーは生まれてくると思います。インクルーシブ教育は、幼い子どもの時こそ、スタートするのに最適な時期だと思います」

その一例として、ダーニ氏は自身の娘の話を挙げてくれた。学生時代にファッションデザインを学ぶ中、(誰にとっても)“アクセシブルなファッション”を論文テーマのひとつに挙げ、エキシビションでは障がいのあるモデルやないモデルをミックスして起用し、自らデザインした作品を披露したのだそう。

「彼女は障がいを持つ父親だけでなく、その友人たちに囲まれて育ってきました。車いすに乗っている人を見てショックを受けたり、驚くこともない。むしろ、そんなことを考えもしません。エキシビションで多様なモデルを使ったのは、彼女にとっては、紅茶を飲みたい時にティーパックとお湯を用意するように、極めて自然なことでした。障がいの有無に関係なく誰もが楽しめるファッションを体現できる人たちを選び取り、プレゼンテーションをしたのです。インクルーシブ教育を行うことによって、長期的にはこういった変化が起きてくると思います」

超高齢化社会のカギは、
イノベーションの促進と未来計画

「オーダースーツのように、テーラメイドの車いすです」とダーニ氏が見せてくれたのは、車いすバスケットボールの競技用車いす。

パラリンピックは、世界トップレベルのパラアスリートが競い合うスポーツ大会であるとともに、義肢や競技用車いすなどの開発で培われた先端技術が、介護や福祉などに広がっていくビジネス創出の機会だという見解もある。これについてどう思うか、ダーニ氏の意見を聞いた。

「パラリンピックの威力は、明らかに駆動力です。パラアスリートたちが限界に挑み、未知の領域を押し広げていくごとに、従来とは違う考え方を持つイノベーターたちが生まれ、新たなイノベーションが生み出されてきました。例えば、この競技用車いす。私が車いすバスケットボールをやり始めたのは1981年頃でしたが、当然ながら今使われている技術は存在していませんでした。両者を比べると、石器時代から近代にタイムトリップしたような劇的な進歩です。車いすに限らず、建物や公共交通機関、スイミングプールなど、社会ではありとあらゆるイノベーションが次々と起きていますし、介護や福祉に留まらないと私は思います。それらはほんの一部です。パラリンピックにインスパイアされた数々の発展は、もっと大きな意味でビジネスに広がりを持たせていると思います」

東京2020に向けて盛り上がりを見せる一方、日本は着実に超高齢化社会の歩みを進めている。内閣府の高齢社会白書(平成30年版)によると、総人口が長期の人口減少の過程に入っているのに対し、団塊の世代が75歳以上となる2025年には、65歳以上人口が3,677万人に達すると推測されている。世界のどの国も体験したことのない未曾有の時代を迎えるにあたって、今から準備するべきことは何なのか。

「イノベーションを促進し、発展させていくことが重要だと思います。今歩けている人が、もしかしたら10年後には歩けなくなっているかもしれません。常々、カンファレンスなどでも伝えていることですが、もし介護の負担を軽減したいというなら、政府は10年後、20年後、あるいはその先の計画を立てなくてはいけないでしょう。それは、誰かひとりの未来のためになるとともに、国民の未来への投資です。始めるのに遅いということはありませんが、実行していくためには、誠実な対話と分析、長期的なビジョンと戦略を必要とするでしょう」

車いすやハイテク義肢など、パラスポーツの世界で培われた技術は、「今後、高齢者にとっても大いに役立つだろう」とダーニ氏は話す。

「すべては自立した生活を送るためです。ケアハウスや施設に頼ることなく、ローカルコミュニティでそれぞれの人が自立してアクティブに過ごすためにも、それらの技術は使われていくべきだと思います。しかし近年、新たに生まれたテクノロジーは非常に高価であることも事実です。電動車いすを例に挙げると、ヨーロッパのハイエンドでは3万ポンド(約415万円)と、一般的な乗用車より高額です。その他の車いすなど先端技術を使った用具が、一般の人々の手に届くように助成金を支給するなど、政府は対策を打つ必要があると思います」

東京2020は、きっと素晴らしい大会になる

再び、話はパラリンピックに戻った。1948年にイギリスで発祥して以来、70年にわたって紡がれてきた歴史の中で、「あれがすべての始まり」とダーニ氏が言うのは、パラリンピックがオリンピックと同じ場所で開催されるようになった1988年ソウル大会だ。

「私の記憶が正しければ、初めてパラリンピックのチケットを販売し始めたのも、ソウル大会だったと思います。それ以前はほとんど観客がいませんでしたが、ソウル大会を機に、2000年シドニー大会は多くの興奮と熱狂を生み、次のレベルへと押し上げ、2012年ロンドン大会ではお話してきた通り、また次の次元へとレベルを上げることができました。つまりソウル大会以降、発展の連続だったわけです。そして迎える東京2020、プレッシャーがありますよね(笑)。かつては、比喩的に世界中の注目がホスト国に集まると言われていましたが、今ではもうリアリティです。世界中の注目はその国に注がれ、大会の成功はパラリンピックの成功によってジャッジされるようになりました。プレッシャーは大きいけれど、その分だけ東京2020はきっと素晴らしい大会になると思います」

「2020年に向かう今はメディアにとってもエキサイティングな時期ですよね」とダーニ氏はにこやかに話す。いちメディアとしての「HERO X」が氏の目にどう映るのか。尋ねると、iPad上でサイトのページをスクロールしながら、「このイメージはクールですね。これも素敵ですね」と次々に好感触の感想を述べてくれた。

「多くの人はインスパイアされるストーリーにモチベーションを感じるものだと思います。アスリートやスポーツのストーリーを止まることなく伝え続けること、日々、興奮を作り出し、人々に届けることが大切です。それは、多くの企業にとっても新たな情熱を生み出すでしょう。なぜなら、そこにある物語やメッセージに突き動かされるからです。昨今、アスリートやスポーツについての事実を再解釈したメディアの表現が必要とされています。その熱を伝播していくうえで、HERO Xがトレイルブレイザー(先駆者)になる可能性だってあると思います。パワフルで刺激的なストーリーをぜひ発信し続けてください」

2020年夏、オリンピックスタジアムや東京体育館、国立代々木競技場が満員の観客で沸かせるだけでなく、ロンドン大会のように社会にさまざまなレガシーを起こし、長期的に発展し続けることができてこそ、真の意味で東京2020は成功したと言えるのだろう。その挑戦はまだ始まったばかりだ。

前編はこちら

[TOP画像引用元:https://www.dailymail.co.uk/

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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