ありとあらゆる世代や人種が集まる街、渋谷。そこは、多彩なコミュニティが生まれ、新たな文化が沸き起こる一大メトロポリス。障がいのある方をはじめとするマイノリティや福祉そのものに対する“意識のバリア”を解き放つべく、従来の枠に収まらないアイデアから生まれた「カッコイイ」、「カワイイ」プロダクトや「ヤバイ」テクノロジーを数多く紹介する『超福祉展』をはじめ、街がまるごとキャンパスとなり、教えると教わるを自由に行き来できる新しい“共育”システム『NPO法人シブヤ大学』や『渋谷民100人未来共創プロジェクト』など、多様性社会の実現に向けて、多彩な取り組みが次々と行われている。本当のダイバーシティ（多様性）とは？渋谷の未来はどうなる？渋谷区長を務める長谷部健氏にHERO X編集長・杉原行里（あんり）が話を伺った。

「超福祉」を街の景色にしていきたい

杉原：超福祉展では、「2020年、超福祉が実現した渋谷の街の日常」をテーマに、最先端テクノロジーを駆使して開発された超クールな車いすやパーソナル・モビリティ、芸術的な美しさを持つ義足など、多彩なプロダクトが紹介されています。今後、これらの「超福祉」をどのように実装していく予定ですか？

長谷部：街の景色にしていきたいです。今、少しずつ取り組み始めているのですが、街を使ってできることに対して、大きな可能性を感じています。例えば、今回の超福祉展の開催期間中、SHIPS渋谷店をはじめとするショーウィンドウには、車いすなどの斬新なプロダクトが展示されているんです。これって、街の景色のひとつですよね。

また、同展を渋谷区と共催する特定非営利活動法人ピープルデザイン研究所の代表理事・須藤シンジさんが、アシックスとコラボしたスニーカー「プロコート・ネクスタイド・AR」の打ち出し方が、個人的にはすごく気に入っています。四肢にまひがある人や、片手が欠損していたり動かせない人でも、ラクに脱ぎ履きできるという、ハンディキャップを補う機能がさりげなく盛り込まれているハイカットの“バッシュ”（バスケットボールシューズ）なのですが、第一作目から福祉的なアピールは一切せず、ファッション感度の高い人たちが集まる渋谷やニューヨークのセレクトショップで販売されているんです。純粋に“ヤバくてカッコいい”スニーカーとして人気を博し、即日完売が続出した日もあったそうです。このように、健常者向け、障がい者向けといった括りを超えて、誰が見てもカッコイイと思えるプロダクトやアイデアが集まる場所が渋谷であり、ここを拠点に発信されていけば、人々の心のバリアもおのずと溶けていくのではないかと。そんな未来を実現するために、できるかぎりの力を注いでいきたいと思っています。

杉原：須藤さんがアシックスと生み出したスニーカーは、本当の意味でのユニバーサル・デザインといえますよね。

長谷部：また、福祉の要請から生まれた最新テクノロジーや身体の機能を拡張できるプロダクトは、補助器具としての域をはるかに超えて、装着することをクールと感じられるものです。現状、それらを先立って体験できるのが、障がい者の人たちというだけで、今後の課題は、いかにマジョリティに普及させていくかということになるでしょう。多様性を持つ人々が混じり合い、溌剌と生きていく社会を実現するための鍵だと思います。

パワードスーツなどについては、腰を傷めて介助が必要な人だけでなく、いずれ運送業など腰を酷使する仕事の人も使うようになってくるのではないかと想定します。きっと今が、その分岐点。パーソナル・モビリティについても、渋谷区内の街中で走れる場所を作りたいとも思っています。

杉原：それはぜひ実現していただきたいです。

目指すは、「ロンドン、パリ、ニューヨーク、渋谷区」

杉原：モノづくりに携わるデザイナーのひとりとして、茨城県つくば市のつくばモビリティロボット実験特区などは、僕にとって夢のような場所です。渋谷区にもそういった特別区域ができる予定はありますか？

長谷部：具体的にどのような形になるかは未定ですが、クリエイティブやエンターテイメントを渋谷周辺に集める特区については思案中です。数あるアジア都市の中でも、文化的、エンタメ的にも渋谷という街は、ひと際秀でていると思うんです。そこを伸ばしていけば、“東京”に貢献することにもつながるのではないかと。

杉原：足りない部分を満たしてゼロに近づけるのではなく、特性や長所を伸ばしていくということですね。

長谷部：ゼロに引き上げるための取り組みも当然必要になってくると思いますが、現時点ではおっしゃる通りです。世界を見渡し、歴史を振り返ると、クリエイティブな人々が集まり、新たなイノベーションが生まれた都市といえば、やはり、「ロンドン、パリ、ニューヨーク」でしょう。ロンドンならロンドンっ子、パリはパリジェンヌ、ニューヨークはニューヨーカーというように、シティプライドを象徴するそれらの言葉は、各都市の文化やエンターテイメントの発展と共に、自然発生的に生まれてきました。渋谷区もそこを強化して、「ロンドン、パリ、ニューヨーク、渋谷区」となれたら理想的。これについては、実現したいと本気で思っています。あと、日本各地に点在する「○○銀座」のように、「◎◎渋谷」が世界中にできたらいいなと。リトル東京ではなく、リトル渋谷とかですね。

2020オリパラは、
マジョリティの意識が変わるビッグ・チャンス

杉原：ところで、内閣府の高齢社会白書（平成28年版）によると、2025年には、国民の約3.4人に1人が65歳以上、約5.8人に1人が75歳以上になると推測されていますが、超高齢化社会に突入することについては、どう捉えていらっしゃいますか？

長谷部：個人的な予想ですが、平均寿命が100歳を超えるのがこの国のスタンダードになっていくのではないでしょうか。日本は、世界で初めて超高齢化社会を迎える先進国ですから、さまざまな不安があることも否めません。でもその一方で、これをうまく乗り越えられたら、世界に対して、また新たな価値を提案・発信できる大きなチャンスの到来ではないかとも思います。

現時点では、やはりテクノロジーの分野にチャンスが見える気がしています。AIなどの先端技術をどのように使えば、豊かな老後が過ごせるか。そう考えると、また新たなイノベーションが起きてくるのではないでしょうか。

杉原：そういったことも踏まえて、これからの渋谷の街はどのように変わっていくのでしょうか？

長谷部：未来の渋谷でどんな変化が起きているか、漠然としたイメージはあるけれど、正確には私にも分かりません。「YOU MAKE SHIBUYA」で、皆で作っていく街ですから。今言えることは、ダイバーシティも、福祉も、バリアフリーも、「頭ではなんとなく分かっているけれど、腑に落ちていないことをハートで感じた時、人は一番変われる」ということでしょうか。その意味で2020年のオリパラは、マジョリティの意識が変わるひとつの大きなチャンスになるはずです。

幸い、東京2020パラリンピックにおいて、渋谷区では、ウィルチェアーラグビーやパラ卓球、パラバドミントンが行われます。今年の夏から秋にかけて、区民をはじめとして、一般の方々がそれらの競技種目を区内のスポーツセンターで観戦できる「渋谷区リアル観戦事業」を開催しています。やはり、実際に会場に足を運んで、試合や選手を身近に見て感じることほど、強いものはないと思います。競技や選手への理解が深まることで、きっと応援したくなったり、2020年の大会本番のときには会場で観戦したくなるはず。

特に、ウィルチェアーラグビーの選手たちは、車いすを使って練習できる施設がなかなかなく、練習場所の確保に苦労していました。そこで、昨年のリオパラ日本代表選手の合宿に、渋谷区内の体育館を提供したんです。練習風景なども含めて、彼らの活動を見てきた区民の方たちは、同大会で銅メダルを獲得した時、我が事のように喜んでいました。「手を差し伸べる対象」ではなく「混じり合う対象」―そう感じている証拠だと思いましたし、「地元にいるときより、渋谷に来た方が、スター感がありました！（笑）」と選手側からも喜びの声をいただきました。

少し突飛な発想ではありますが、例えば渋谷のスクランブル交差点でウィルチェアーラグビーの試合を開催できたなら？日本全国だけでなく、おそらく世界中にその魅力を届けることができるでしょう。そんな想像を色々と巡らせていると、まだまだやれること、やらなければならないことがたくさんあるぞと、エネルギーが果てしなく湧いてきます。

前編はこちら

長谷部 健(KEN HASEBE)
渋谷区長。1972年渋谷区生まれ。株式会社博報堂に入社後、さまざまな企業広告を担当する。2003年に同社を退職後、NPO法人green bird（グリーンバード）を設立。原宿・表参道を皮切りに、清掃活動やゴミのポイ捨てに関する対策プロモーションを展開。活動は全国60ヶ所以上に拡がり、注目を集める。同年、渋谷区議に初当選。以降、3期連続でトップ当選を果たす（在任期間：2003～2015年）。2015年、渋谷区長選挙に無所属で立候補し当選。2015年4月より現職を務める。

超福祉展
http://www.peopledesign.or.jp/fukushi/

街を歩いていると、1歳前後の赤ちゃんがヘルメットをしている姿を見かけることがある。実はこれ、絶壁頭（頭蓋変形）を矯正するために作られたオーダーメイドのリモルディング・ヘルメット。「パーソナライズの量産化」を目指すRDSの代表であり、本誌編集長の杉原行里は、甥っ子が使っていたこともあり興味津々。そこで、国内での治療実績が豊富な西宮協立リハビリテーション病院の三宅裕治院長にお話を伺うため、兵庫県の西宮市に向かった。

使用目的の多くは、
頭部の「見た目」を改善させるため

杉原行里（以後、杉原）：実は以前、私の甥っ子が頭蓋変形の矯正ヘルメットを使っておりまして、そこで初めて知ったんです。素人なのでつい、「頭蓋変形」ではなく「絶壁」という表現をしてしまいますが、これは何か悪さをするものなのでしょうか？

三宅裕治院長（以後、三宅）：主な使用目的は見た目です。頭蓋変形には、斜頭症、短頭症、長頭症がありますが、通常重い病気ということではないんです。頭の形がいびつだと、髪を坊主にしたときにイジメられるとかいう程度ですね。

杉原：歯科矯正みたいなものですね。

三宅：頭蓋骨には、「頭蓋冠」という脳を覆う蓋のような骨があります。厳密に言えば、ここが歪むと「頭蓋底部」も歪むことになります。頭蓋底というのは頭の骨の底部、脳がのっている部分ですね。そこには神経が通る穴がたくさん空いていて、そこが歪むと神経麻痺を起こす可能性がある。ほとんど症例はないですけど。

杉原：なるほど。

三宅：頭蓋変形で起こりやすいのは、耳の位置が左右で違ってしまうことです。人間は左右の耳の中央でモノを視るので、斜めの姿勢になりやすい。そうすると、体全体のバランスが崩れて背骨が歪んだり、肩こりの原因になったり。そのほか、頭蓋骨につられて顔が歪むと、噛み合わせが悪くなるとか…。どれも命に関わる問題ということではありません。

赤ちゃんを仰向けに寝かせるようになってから、
頭蓋変形の子どもが増えた

杉原：それを聞いて安心しました。ヘルメットを使う矯正方法は、1990年代にアメリカで始まったと聞いています。それ以前はどういう対処をしていたのでしょうか？

三宅：昔のことはよく知りませんが、うつ伏せ寝をさせている赤ちゃんは頭蓋変形が起こりにくいんです。一方で、「乳幼児突然死症候群」はうつ伏せ寝をさせていると起きやすいというデータがあって、1990年代初頭から世界的に赤ちゃんを仰向けで寝かせるようになった。その結果、頭蓋変形の子が増えてきたようです。アメリカ人は日本人よりも頭の形が長細いので、余計気になる。頭蓋変形の矯正が、米国から生まれたのはそういう背景があると思います。

杉原：アメリカ人は歯の矯正も熱心ですよね。また、そこをケアするのは親の責任だという感覚がある。

三宅：そうですね。日本だとこだわる人は少なくて、寝返りができる月齢になったら勝手に治るだろうと。あまり気にしていない方が多いです。

杉原：日本に入ってきたのは2006年頃ですが、三宅先生はどういうきっかけで導入されたのですか？

三宅：昔からの知り合いが、リモルディング・ヘルメットの輸入を始めたことで知りました。当初は東京女子医大さんしかなく、彼らが関西の拠点を探していたなかで、お話をいただいたんです。しかし、私の専門は脳外科なので本筋ではないですし、小児脳外科でもないので子どもの扱いに慣れていない。無理やりヘルメットなんて被せたら、泣いちゃって大変なんじゃないかと最初は思いました（笑）。でも、泣いて大変ということはほとんどないですね。

杉原：うちの甥っ子も違和感なく受け入れていました。

三宅：また、導入したのは2011年でしたが、頭の形を気にする人がそんなにいるのかな？と当初は半信半疑でした。始めてみたら、関西圏の方はもちろん、沖縄やマレーシア、シンガポールなどから通われる患者さんがいて驚きました。

ヘルメットの購入や調整は自由診療

杉原：ヘルメット作りに関して、主な流れを教えていただけますでしょうか。

三宅：頭蓋骨は7つのピースに分かれていて、それぞれのつなぎ目を「頭蓋縫合」と呼びます。乳幼児の頭蓋縫合はゆるやかに結合していて、脳の発育に応じて広がっていきます。しかし、発育途中で頭蓋縫合が部分的に、あるいは全体的に閉じてしまう病気があるんです。そうなると、その閉じた部分だけが広がらずに歪な形になってしまう。それは病気であり、ヘルメットをしても治らない。まずはその病気ではないかを調べます。その他、神経症状や骨に異常がないかを見て、ヘルメットを着用しても問題がないかを診断していきます。

杉原：リモルディング・ヘルメットは、保険診療と自由診療のミックスですよね。

三宅：最初の診断は保険診療ですが、ヘルメットの購入や発育に応じたサイズの微調整の部分は診療行為ではなく、ヘルメットメーカーと直接契約していただくかたちになるので、いわゆる混合診療ではありません。

杉原：ヘルメットメーカーのスタッフが、病院や関連施設で調整をおこなうのですね。

三宅：そうです。

杉原：来院された方の何割くらいが、ヘルメットによる矯正を選ばれますか？

三宅：うちでは約7割ですね。

後編へつづく

三宅裕治（Hiroji Miyake）
1954年生まれ。西宮協立リハビリテーション病院院長／脳神経外科専門医、脳卒中専門医。1979年、大阪医科大学卒業。1989年、大阪医科大学講師（脳神経外科学教室）。1989～1990年、米国バロー神経研究所留学。1997年、大阪府三島救命救急センター部長。2002年、医療法人社団甲友会 西宮協立脳神経外科病院・院長。2019年、社会医療法人甲友会 西宮協立リハビリテーション病院・院長。著書として、『脳神経外科手術アトラス』（医学書院）、『最新小児脳神経外科学』（三輪書店）、『特発性正常圧水頭症診療ガイドライン』（メディカルレビュー社）など多数。