“楽器”のヤマハと“モーター”のヤマハ発動機の両社は、同じ「ヤマハ」ブランド企業として、相互に親和性の高いデザイン分野でフィールドを交換して提案したり、合同で企画するなど、「Two Yamahas, One Passion」をテーマとしたさまざまな活動を行っています。そうして誕生した作品のなかで、初めて両社が共同でデザインに取り組んだコンセプトモデル「音を奏でるパフォーマンス専用電動アシスト車いす・&Y01 (アンディゼロワン)と、ヤマハ発動機株式会社による「人と人、人と場所の縁を結ぶモビリティ・05GEN / 06GEN」について、ヤマハ発動機株式会社 デザイン本部 コーポレートデザイン部長の小川昭さんに、デザインに対する思いや、未来を描くことについてお話を伺いました。

−「＆Y01」は、NPO法人SLOW  LABELによる年齢、性別、国籍、障害の有無を越えた参加型パフォーマンス「SLOW MOVEMENT– The Eternal Symphony-」で使用され、2016年グッドデザイン賞も受賞されています。どのような経緯で「SLOW MOVEMENT」に着目されたのですか。

毎年11月頃、渋谷ヒカリエで開催されている「2020年、渋谷。超福祉の日常を体験しよう展」に私たちの作品を展示しているのですが、同じ年にSLOW LABELさんも活動を発表しておられました。そこで、代表の栗栖さんが私たちの作品をご覧になられ、お声がけいただきました。以前からヤマハ株式会社の研究所所長が栗栖さんと交流があったこともあり、そこに両社のデザイン部門のトップ、私たちで協議の場を設け、SLOW LABELさんの活動についてもお話を伺いました。皆その場で内容に共感し、取り組みを決めたのが、2015年3月頃になります。SLOW LABELさんが国連大学前広場でパフォーマンスする「SLOW MOVEMENT – The Eternal Symphony-」の日程がその年の10月と決まっており、練習期間を考慮して8月には納品を希望されておりましたので、制作期間は半年足らずという短時間の中でしたが、満足いただけるものをお渡しできたと思っています。

−実際に「＆Y01」を使用されたパフォーマーの方や、試乗された方からは、どのような意見や感想がありましたか？

「＆Y01」はSLOW MOVEMENT の一般公募で選出された、パフォーマーの森田さんという女性にお会いし、実際にベース車両となっている電動アシスト車いす「JW スウィング」に試乗いただき、技術者と意見交換をしながら制作しました。完成後の「＆Y01」を体験した森田さんからは、「こんなに車いすに乗って、心地良い風を感じたことはない」と、感激のお言葉をいただきました。「＆Y01」に試乗された方は、まず「JWスウィング」の技術に触れた瞬間、誰かに背中を押してもらっているような滑らかな動きに、「おっ」と驚きますね。さらに、ヨットの帆をイメージした「TLFスピーカー」は、全面からまっすぐに音が出てきて、隣の音と混じらない。それが、動くと音が回るように聞こえてきて、「なんだこの音の響きは!?」といった、これもみなさん驚きの反応をされますね。私たちは「障害があるから」ではなく、「誰もが車いすに乗って楽しく外に出かけてほしい」という思いで、他にも様々な車いすの開発を続けています。

−今回の共同ワーキングから発見したことはありますか？　

私たちは「無駄な加飾はしない」「機能美に特化する」ということを徹底しています。もともと持っている両社の技術を一体化させ、それをどう表現するか、なぜそのデザインと機能が融合するのか、ということを「＆Y01」に落とし込めたと思います。

もうひとつは、私たちは、必ず“人”と“モノ”をセットにしてデザインをしています。例えば、車いすは人が座ることをイメージして、車いすのデザインを描く。楽器にしても、人が演奏している様を想像しながらデザインする。まさしくバイオリンは人が弾きやすい形、流線型にデザインされていますよね。オートバイのタンクにしても、足が触れる部分が痛くないように流線型になっているんですよ。人が触れるものは、必ず機能美としての形になっている。わかっていたことがより鮮明になった、と両社のデザイナーは言っています。

−「05GEN」は、体を優しくくるむ「衣」から着想している電動アシスト技術搭載の三輪モビリティですが、衣の表情をモビリティ製品に落とし込む過程で苦心したことは何でしょうか？

平米数を“傘の幅にする”ということを目指したのですが、極限まで小さくするということが一番大変でした。二輪だと倒れやすくなってしまうので、三輪にしました。前が一輪、後ろが二輪というのは弊社の電動アシスト自転車「PAS」にもある型でして、安定性は増しますが、巨大で俊敏性がない。ミニマムで、よりアクティブで、より安心度を出すために、前二輪を採用しました。そのため、狭いところでも快適に走行が可能です。

−「縁側」をコンセプトに「動く縁側」としてデザインされ、駐車時には風景に溶け込み、歩く人がひと休みするベンチとして使える「06GEN」。「06GEN」を発案された一番の目的は何ですか？

「過疎地こそチャンスがある」と、都会ではない場所で、コミュニケーションを生む活動をされている建築家・伊東豊雄さんにご依頼を受けたのがきっかけです。過疎地にいる高齢者の方たちは、コミュニケーションが取りにくい。集まる場所があっても、目的地まで行くのに誰かがバスで送迎するのは大変ですよね。そこで「06GEN」のような乗り物が家の前を通っていれば、家を出てそれに乗るだけでいい。縁側で井戸端会議をするじゃないですか。その縁側が、そのまま動いてしまえばいい。仮に自動運転であれば、みんなでお茶を飲んだり、みかんを食べたりしながら移動できるというわけです。

今までの乗り物は、いかに短時間で遠くまで移動するか、の競争じゃないですか。だからエンジンもどんどん重くなる。でもそういう考えを一旦止め、移動すること自体は二の次で、「コミュニケーションを生むための道具をモビリティに置き換えたら何だろう？」という発想が、最小限の平米数の自転車「05GEN」であったり、縁側がそのまま動くという「06GEN」なんですよね。単なる移動手段でなく、「コミュニケーションを生むモビリティ」というのが、今回提案した「05GEN・06GEN」なんです。

−「06GEN」は具体的には、どのような場所での走行が想定されますか？

「06GEN」は過疎地域で、家から一歩出たら移動手段として使える「足」となるようなものを目指してデザインしました。実証実験として、輪島ではゴルフカーを改良し、ある一定の公道を運転手付きで、また沖縄・北谷町では観光エリアの遊歩道内で、地中に埋められた電磁誘導線の上を自動運転で走行しています。他の地域などでも実証実験が行われています。

−これから高齢化社会、成熟社会の課題を先進的に経験する日本が、さまざまな創意工夫に満ちた社会課題解決型の楽しくて美しい見たこともないプロダクトを世界へ次々と発信していく“出番”であると思いますが、ヤマハブランドでどんな｢スゴい!｣を仕掛けていくのか楽しみです。今回の合同デザインもそうした試みでしょうか。未来に描くものを教えてください。

移動具として、「遠くに」とか、「速く」といった追求はやり尽くしていると思うのです。今後は、例えば「02GEN」で提案したように、”乗ることで美しくなる”、”乗ること自体に価値観を生む” 研究を進めています。移動する間の限られた空間・時間の中で、ライフスタイルの違った個々から何を求められているか、ということに企業が対応していかなければならない。例えば素晴らしい音が聞ける空間が生まれたら、ある人はそこに投資するかもしれない。一方で、自分でオートバイをカスタマイズして、乗り物自体を楽しむ人もいる。速さや、時間ではないところがすぐそこに来ていると思います。「移動する空間を楽しむ」ことと、「自分で操れる楽しみを極限に追求する」こと、その両極端になると思います。そのどちらのニーズにも応えていくことが、私たちの未来に描いていることと言えるでしょう。

　世界の自動車保有台数は、約13億台にのぼる。このうち乗用車は75％を超える約10億台だ。 　気候変動抑制のため二酸化炭素（CO2）排出量を減らす取り組みが行われ、ここへ来て、急速に進んでいるのがクルマの電動化。電動化がもたらすものは単に燃料が変わるということだけではないだろう。車の所有を変える新たな動きが連動することは間違いない。私たちの暮らしがどう変わるのか、車をとりまく未来の扉はすでに開き始めている。

実は、電気自動車（EV）はエンジン車より先に現れ、普及しはじめた時代がある。しかし20世紀初頭に米国フォードから大衆向けエンジン車T型が誕生し、同時に米国のカリフォルニア州やテキサス州で大油田が発見され、メジャーと称される大規模エネルギー企業が誕生したことから、エンジン車が世界を制した。

しかしガソリンや軽油を燃やし排出ガスを伴うエンジン車は、大気汚染と気候変動という二大環境問題を起こした。誕生から134年を経て世界に広まったクルマは、EVへの転換が求められている。

ところが、スマートフォンやパーソナルコンピュータ（PC）も使うリチウムイオンバッテリーの素材となるリチウムは、地球資源として限界があり、13億台ものクルマをEV化することはできないとされる。その影響はスマートフォンやPCにも及ぶだろう。
環境保全と、資源の限界、それらとともに世界75億の人々が快適で幸せな生活を続けるため調和していく鍵を握るのが、共同利用である。

クルマの共同利用は、2つの形態で進んでいる。1つは、日本でも広がりを見せているカーシェアリングだ。もう1つは、米国を中心に広がったライドシェア、すなわち同乗である。カーシェアリングは、事業者がクルマを用意し、会員が使用料金を支払う方式だ。ライドシェアは、同じ方向へ向かう人たちがスマートフォンなどを通じて声をかけ、個人所有のクルマに同乗しながら移動する。こちらは情報を提供するアプリケーションが希望者を結び付ける。
共同利用をもっと効率的に広げようというひとつの案として、リチウムイオンバッテリーを発明し、ノーベル賞を受賞した吉野彰が提唱する AIVE（エイアイ・イーブイ）という構想がある。人工知能（AI）と電気自動車（EV）を組み合わせた交通社会の未来像だ。
その未来を描き出した映像が公開されているので紹介しよう。

車にかかる経費
７分の１に減少

個人が所有するクルマの稼働は世界的にも約1割といわれる。残りの9割は駐車場に止まっているわけだ。ほとんど車庫に眠っているのが実態なのである。
買い物をする喜びはある。しかしクルマの場合、購入の後の利用段階においても、燃料代や有料道路代、自宅に車庫がなければ駐車場代、年間の税金や保険代などさまざまな経費が継続的に掛かる。
AIVEは、所有から共同利用へ転換することにより、移動に掛かる経費を所有の1/7に減らすことができると試算する。当然ながら自動運転であり、端末から呼び出せば、自分の居る場所に迎えに来てくれる。
共同利用すればクルマの稼働率が高まり、世界の保有台数を大きく減らしても、消費者や利用者は不便を感じずに済む。限られたリチウム資源を有効に使いながら、個人が好きなときに好きな場所へ自由に移動できるクルマを、存分に利用できるのである。
新型コロナウイルスの世界的な感染で、公共交通機関の利用や、個人所有のクルマを使ったライドシェアは、敬遠されるかもしれない。事業として管理されたクルマを使ったAIVEのほうが、消費者の安心につながっていく可能性がある。日本の抗菌技術や、殺菌、滅菌、また空調の浄化技術が応用されていけば、衛生的になる。

緊急時には発電の役割も

AIVEの構想は、移動の利便性だけでなく暮らしの安心にもつながる。
AIVEが普及すると、50基の発電所が何かの事情で停止しても、AIVEから10時間電力を供給することができるという。EVは移動だけでなく、電力の保管場所としても機能するということだ。
もう少し詳しく説明すると、既存の日産リーフなどEVは、搭載するリチウムイオンバッテリーで約400ｋｍ走行できる。その電力は、家庭での消費電力に換算して3日前後に相当する。すべて使い切ってしまえばクルマとして移動できなくなるが、部分的であれば、停電に対処しながら、移動を両立できる。
さらに人工知能を活用し、地域の電力情報として管理すれば、必要な場所へ必要な分だけ電力を供給できる。充電ステーションを点在させ、普段はEVの充電に使うが、万一の際はそこにAIVEを止めて蓄えられている電気を供給するのである。
いわゆるスマートグリッド＝賢い電力網のひとつだ。
さらにスマートグリッドとEVを結べば、既存の発電所の数を減らすことができると日産自動車は試算する。再生可能エネルギーと呼ばれる太陽光や風力による発電の電力安定化に蓄電設備を設けるのではなく、EVとの連携が活用できる。エンジン車からEVに替わると、移動と蓄電、そして電力調整の役目を果たせるのである。

EVと人工知能をあわせた共同利用は、個人による比較的近距離の移動に適しているといえるだろう。

東京～大阪、あるいはそれ以上の長距離移動は、鉄道やバスなどの利便性が将来的にも続くのではないか。ただし、既存の鉄道やバスとは違った快適さの提供が伴わなければならない。
拠点となるターミナルへは、上記の共同利用のEVで向かう。そこでの乗り換えは、EVなら排出ガスを出さないので屋内へそのまま入っていくことができ、そこを考慮したターミナルビルの構想が期待される。
共同利用のEVはバリアフリーなユニバーサルデザインである必要があり、車いすや目の不自由な人、あるいは高齢者も、鉄道やバスの扉口までEVでそのまま近づくことさえできるだろう。子供連れの家族も、大きな荷物を抱えることなく、戸口から戸口へそのまま乗り換えることができれば旅も楽になるのではないか。
そのEVは、観光用などでしか今は使われていない超小型モビリティでもいい。超小型であれば、ターミナルビルのなかを比較的自由に移動できるのではないか。さらにAIVEならその場に駐車して客待ちをする必要がないので、人を降ろしたらビルの外へ出て、次の場所へ移動するなり、別の待機場所で止まればよい。同じことは、空港のターミナルについてもいえるだろう。

そうなると、行政組織の在り方も変わらなければならない。たとえば国土交通省内の現在の自動車局や、鉄道局、航空局という部署は専門集団として残るとしても、それらを統括する総合的な部署が上に立つ必要がある。そして分野を越えた交通政策を俯瞰的に計画し、実行していく。
道路やターミナルビルの建設なども、EVが屋内まで入って走ることを前提に、計画や管理をしなければならない。自動運転であれば、通信の総務省も関わる。
自動運転と同様に、これは国造りの話であり、単に交通だけの問題で終わらない。交通と建物や国土が絡み合う点では、まさに国土交通省が本領を発揮する時代の到来ともいえる。そして国土交通省の立場は、省庁のより重要な位置づけになるべきだろう。

クルマに限らず、万人の移動を自由で快適に行えることを国が支える重要性は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言や海外でのロックダウンをみれば明らかだ。人が移動しないことで経済が破綻しそうになる。つまりモビリティ（移動）の課題と未来像は、まさに国土強靭化の一翼を担うのであり、省庁の縦割りに任せていては実現できない総合的な政策による、次世代の国造りとなっていくのである。