スポーツ SPORTS

F1スポンサーの変遷にみる世の中の潮流

高橋二朗

「F1マシンは走る広告塔」だ。
数百億円の年間予算で運営されているF1参加チームは、スポンサー無しにはどうにもならないのである。しかしF1がスタートした1950年にはチームとスポンサーという関係はなかった。当時は、自動車メーカーの参戦が主で、繰り出すマシンには、社名かエンブレムが描かれていたのである。そして、マシンのカラーリングは、イタリアメーカーのマシンは赤、イギリスは濃い緑、フランスは青、ドイツは銀、というようにナショナルカラーで彩られていた。日本からF1の黎明期に参戦していたホンダは、白地に日の丸をデザインしたカラーリングだったのである。

やがて、自動車メーカーに代わってレースを専門とするチームが参入するとF1の世界にチームとスポンサーという関係が生まれ、マシンのカラーリングはナショナルカラーからスポンサーのカラーリングを纏うようになる。

タバコメーカーがこぞってスポンサーに

初めての例が1968年のこと。イギリスのチーム・ロータスがインペリアル・ブランズ社(イギリスのタバコ会社)のいちブランド「GOLD LEAF(ゴールドリーフ)」のパッケージと同じカラーリングを施したのである。ロータスは、それまでブリティッシュグリーンを基調にイエローラインがマシンにカラーリングされていた。それが一新されて赤・白・金のカラーリングにブランド名がボディにデザインされた。これは大きな出来事であり、以降、せきを切ったように多くのタバコメーカーがF1チームのスポンサーとして、ボディカラーリングとブランドロゴを露出し始めたのである。
スポンサー企業の目的は、自社と自社ブランドの広告宣伝である。喫煙とF1のイメージが融合してグローバルにPRできるというメリットと、巨額のF1チームの運営予算が捻出できるという互いの思惑が合致したのだ。タバコの市場は世界中にあり、F1チームをスポンサーすることによって、各国で開催されるF1グランプリで多くのモータースポーツファンがサーキットの現場で、さらに、テレビ放映によって約1億人の視聴者がそのロゴを目にすることになるのである。

フィリップ・モリス社のブランド「Marlboro(マルボロ)」は、フェラーリとマクラーレンの2チームのスポンサーをしていた。マクラーレンは、マルボロのパッケージデザインをそのまま踏襲し、色は赤と白。デザインは赤の矢羽とロゴを配していた。一方のフェラーリは、伝統のイタリアンレッドを頑なに守り、スポンサー名が分かるのはロゴだけ。また、禁煙の機運が高まり出して、開催国によってタバコの広告宣伝が規制されていた場合は、サブリミナル効果を狙ってロゴを連想させるデザインを施したのである。しかし、タバコの広告宣伝は、2006年をもって一切禁止されてしまい、ロゴは見ることができなくなった。だが、現在もフェラーリには、赤いボディに『MISSION WINNOW』というロゴデザインがされている。これはフィリップ・モリス社のプロジェクト名なのである。何を目指すプロジェクトかは定かではないが、依然として同社はフェラーリを支援している。他のタバコメーカーも同じようなプロジェクト名を掲げている例がある。

タバコの広告宣伝が禁止されるまでにどれだけ多くのタバコメーカーがF1のスポンサーになっただろうか。John Player Special(ジョン・プレイヤー・スペシャル)、GITANES(ジタン)、CAMEL(キャメル)、LUCKY STRIKE(ラッキー・ストライク)、WEST(ウエスト)、Rothmans(ロスマンズ)、GAULOISES(ゴロワーズ)などなど挙げればキリがない。日本からもCABIN(キャビン)、MILD SEVEN(マイルドセブン)がスポンサー参入していたこともある。これだけ多くのタバコメーカーがF1にスポンサードしていたのは、タバコのイメージ戦略とF1の存在がとてもマッチしていたからだ。

黄色のボディーで人目を惹いたCAMELのマシン。このときのドライバーはアイルトン・セナ。

変わるスポンサー企業

依然として自動車メーカーがスポンサーであり、レーシングチームオーナーである形態も残っているのがフェラーリとルノー、そしてメルセデスである。
実は、ホンダもチームを有していたことがある。既存のメルセデスチームの前身として3年間ではあったが、「ホンダ」というチームが存在していた。これは、直前のオーナー、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ社がエンジンを供給していたホンダにチームの株式を売却したことでそうなったのだ。そして、そのチームがやがてメルセデスとなった。現在ホンダは、メルセデスと覇権を争うレッドブルにエンジン供給をしている。かつては、BMWとジャガーもチームを抱えていた。自動車メーカーがチームを有するということは、強さと速さをアピールするイメージ戦略と技術開発の両面のメリットを考えてのことだ。しかし、勝てないことで逆の結果を生むこともある。

タバコ、自動車メーカーの他にF1のスポンサーに名乗りを上げたのがファッション、飲料、エンジンオイル、ホイール、銀行、IT、コンサルティング、電気機器メーカー。ちょっと変わったところでは浄水器メーカーもある。タイトルスポンサー、サブスポンサー以外の、小口のスポンサーや技術供与のテクニカルスポンサーに至っては、相当数の企業が参入している。蛇足だが、アメリカのモータースポーツには飲食店チェーン、洗濯洗剤、清涼飲料水、スーパーマーケット、家庭建材など生活に密接な企業のスポンサーが目立つ。そして、海外の場合、時折軍隊がスポンサーに付くことさえあるのである。これらはより多くの一般層への露出を考えてスポンサーしていることがうかがえる。

スポンサーはF1チームの株式を買い取って、F1チームのオーナーになることが多いが、その代表的なものがレッドブル社だ。1990年代の終盤に参入したスチュワートがジャガーへ、そして2005年にレッドブルへとオーナーが変わった。近年のF1ではメルセデスとレッドブル、自動車メーカーとエナジードリンクのチームが覇権を争っている。同じ場で戦っているのだが、チームオーナーでありスポンサーでもある企業の思惑が全く異なるという面白い現象がF1には存在しているのである。

レッドブルは、久々の日本人F1ドライバー・角田裕毅選手が所属するアルファタウリを傘下に収めているチームである。アルファタウリは2019年までチーム名がトロロッソ(イタリア語で赤い雄牛)、英語で表記したらRedBull だ。メインスポンサーがレッドブルかつ、アルファタウリはレッドブルのファッションブランドである。レッドブルは、モータースポーツの他のカテゴリーにも積極的にスポンサー活動を展開している。若い有望ドライバーの育成をも行なっており、角田選手もその一人だ。モータースポーツ以外にもあらゆるスポーツのアスリートをサポートしている。

筆者は、1980年代のトールマンチームが日本の電子機器メーカーのスポンサードを受けるために来日し、プレゼンテーションを行った際に通訳として同席した経験がある。トールマンは、未だに日本のレースファンのみならず世界中のファンから慕われ、人気がある故アイルトン・セナがF1デビューを果たしたチームだ。トールマンはその後、ベネトン、ルノー、ロータス、そして現在は再びルノーとして参戦している。当時のプレゼンテーションのポイントは、グローバルに企業展開を目指すためのコラボレーション、F1のハイエンドステイタスが企業イメージアップに貢献すること、企業のロゴが世界中に露出することだった。現在もチームがスポンサーに対してプレゼンテーションをする際の内容は大きく変化していないだろう。そしてプレゼンテーションやオファーを受けた企業は、メリットがあると判断すれば、巨額のスポンサーフィーを支払うわけである。

唐突ではあるが、相撲とF1はとても似ている。
相撲部屋とF1チーム、相撲巡業とグランプリ転戦。各巡業には勧進元がいてその巡業を司り、F1のグランプリは主催者が仕切る。相撲部屋とF1チームをそれぞれ束ねる相撲協会とF1グループ。各相撲部屋には後援会があり、F1チームにはスポンサーが存在している。力士個人にも贔屓の谷町さんが居て、F1ドライバーにも個人スポンサーが居る。相撲の後援会とF1のスポンサーの大きな違いは、F1のスポンサーは高橋二朗スポンサーをすることによって企業の存在を強くアピールしようとすることであり、その先の利益に繋げようとすることにある点だ。F1のスポンサーたちは、F1GPを通じてマネーゲーム、マネーレースに参戦していると言っても良いのである。

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(text: 高橋二朗)

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スポーツ SPORTS

来たるべきスポーツビジネスとイノベーションの未来は?「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019」レポート 後編

長谷川茂雄

日本では2019年から、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、ワールドマスターズゲームズと、3年続けてビッグなスポーツイベントが開催される。それに伴って、スポーツとテクノロジーを結びつけた今までにない観戦方法や医療の在り方、そして地方創生といった社会課題の解決策が提案されつつある。加えて、あらゆるビジネスも生まれようとしているが、それを見据えて「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019」が開催された。パネリストに山本太郎氏(ホーク・アイ・ジャパン代表)、澤邊芳明氏(ワントゥーテン代表)、モデレーターに河本敏夫氏(NTTデータ経営研究所)を招いた特別講演のレポートをお届けする。

スポーツとエンタテインメントを
掛け合わせていくことで可能性が広がる

澤邊:これからは、スポーツとそれを取り巻くビジネスを発展させていくためには、スポーツとエクササイズの中間という考え方も必要だと感じています。あまり競技性が高すぎると、そこまで極めたいわけではない、と敬遠されてしまう。だからスポーツとエクササイズの間というイメージです。そういった掛け合わせ、フュージョンしたようなスポーツが出て来ればいいなと思っています。

今後は、パラリンピックがオリンピックの記録を抜いていく時代が来るはずです。例えば、義足などはそもそも補完する装具ですが、これからは、パワードスーツを着て格闘技をやったりするようなことになっていくのではないかと。補完ではなく拡張ですね。

それが進んでいくと、ロボットを使ったボクシング大会とか、そういう方向に広がっていく。スポーツというものが、もっと産業のなかに入っていって、イノベーションのコアになっていくのではないかと思っています。

河本敏夫氏(以下河本):今回のカンファレンスのテーマのひとつは、グローバルでもあるのですが、お二人に、日本から世界にスポーツビジネスを広げていくにはどうしたらいいのかをお伺いしたいのですが?

モデレーターを務めたSports-Tech & Business Lab 発起人の河本敏夫氏。

山本:ホーク・アイの場合は、コンサルテーションのような形で入って行って、(スポーツ団体やチームと)お付き合いをしないと、なかなかグローバルでの展開が難しいという現状があります。

可能性を感じるのは、プロリーグがないスポーツですね。ある国では流行っていて、ある国では流行っていないスポーツを掘り下げてみる必要があるのかもしれません。日本には高校野球や高校サッカーというマンモスコンテンツがありますが、それがどうやったら他で流行るのだろうということを考えてもヒントが出てくるのかな、と思います。

澤邊:パラリンピックでいえば、タイはボッチャが強かったり、中国がものすごくパラリンピック自体に力を入れてきたりと、新興国に、まだまだ伸びがあります。

そういう状況下で、「観るスポーツ」をエンタテインメント化してファン作りをしていくことで、「するスポーツ」との連携もできるだろうと思うんですね。

ソニーのプレステのように、日本はエンタテインメントを作るのがそもそも上手い。それをスポーツと掛け合わせることで、楽しく家庭やフィットネスの現場でできたり、試合にも参加できたり、観に行けたりと、一気通貫というか、ひとつの大きなコミュニティを作っていければ、日本は先導していけるのではないかと感じています。

どうしてもスポーツとエクササイズが混乱しているケースも多いので、その中間を作ってエンタテインメント化することで、新たなデータを取っていく。そういうことができると、新しいのかな、と思います。

パネリストの山本氏(左)と澤邊氏。

河本:どのように、スポーツをやらない人、興味を持っていない人を引き込むか? 裾野はどう広げるか? そのためには、エンタテインメント化は、必要かもしれないですね。

あとお聞きしたいのは、日本から世界に出て行くときに、コンテンツを作っていくのがいいのか、コンサル的に関わっていくべきなのか、はたまたアマゾンやウーバーのようなプラットフォーマーのような存在がいいのか? 日本企業はどういう戦い方をしていけばいいのでしょうか?

虎ノ門ヒルズのカンファレンス会場は、ほぼ満員状態の大盛況だった。

スポーツビジネスの裾野を広げるには
子供たちの育成が急務

山本:グローバルに持って行っても、すべてがウケるわけではないと思います。各々にフィットした持っていき方、やり方を考えていく必要がある。絶対にこれはウケるというやり方は、結局のところは、ないですから。

澤邊:僕は、プラットフォーム作りじゃなくてコンテンツ単位やソリューション単位で、一個一個攻めていくほうが、日本ぽいなと思います。これからAI等の発達も含めて、自由に使える時間が増えていくじゃないですか。人々は、有意義に時間を過ごしていくために、観戦も含めてスポーツを取り入れるという選択肢が増えていくと思います。それはアジア全域で一気に起こると思っているので、1つの経済圏としてアジア全体を見ていく必要はあると思います。

河本:経済圏というのは、大切な考え方ですよね。ローカルの経済圏もあれば、アジア全体の経済圏もありますよね。弊社が運営するコンソーシアム「Sports-Tech & Business Lab」でも地域という視点だけでなくビジネスとしての輸出可能性の視点を重視しています。最後に、今後のスポーツ産業を見据えた、展望や野望をお聞かせください。

山本:これから大きなイベントが続きますから、ビジネスを広げるチャンスです。

そこでいろんな形でデータが出てくるわけですが、それを使ってなにができるのか? これは個人的にも興味があります。データを使ったアスリートの育成ですとか、スポーツに興味を持ってもらう子供たちを増やすとか、そういった方向に流れが向かえばいいなと思っています。

澤邊:直近では柔道を盛り上げようと考えています。柔道人口は日本が15〜20万人ですが、フランスは60万人。全然日本は負けているんですね。柔道は、武道ですから、子供の頃から礼節を教えるものとしてフランスでは取り入れています。では、日本は子供に対してどういった教育を施していくのか? そういうところを、いま考え直さなきゃならない時期に来ているのだと思っています。

やはりスポーツの役割は大きいと思っていて、表面的なものではなく、健康作りも含めて、人との付き合い方など学べる部分がいっぱいある。サイバースポーツプロジェクトなどでパラスポーツに触れることでも、その後の子供たちの振り幅は大きく変わると思うんですね。そこが結局大きなビジネスに繋がっていく。教育という側面にもっと注力すべきだと僕は思います。

河本:本日は、貴重なお話をありがとうございました。

前編はこちら

山本太郎(やまもと・たろう)

ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ スポーツセグメント部担当部長。ホーク・アイ・ジャパン 代表。米国の大学を卒業後、ソニーに入社。通算18年の海外駐在で、マーケティング及び新規事業立ち上げに従事してきた。2013年からは、インドのスマートフォン事業を統括。2016年に帰国し、現在は、スポーツテック・放送技術等を活用したスポーツや選手のサポート、チャレンジ・VAR等判定サポートサービスを提供するホーク・アイの事業展開を担当。

澤邊芳明(さわべ・よしあき)
1973年東京生まれ。京都工芸繊維大学卒業。1997年にワントゥーテンを創業。ロボットの言語エンジン開発、日本の伝統文化と先端テクノロジーの融合によるMixedArts(複合芸術)、パラスポーツとテクノロジーを組み合わせたCYBER SPORTS など、多くの大型プロジェクトを手がける。 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 アドバイザー。

河本敏夫(かわもと・としお)
NTTデータ経営研究所 情報戦略事業本部 ビジネストランスフォーメーションユニット スポーツ&クリエイショングループリーダー Sports-Tech & Business Lab 発起人・事務局長。総務省を経て、コンサルタントへ。スポーツ・不動産・メディア・教育・ヘルスケアなど幅広い業界の中長期の成長戦略立案、新規事業開発を手掛ける。講演・著作多数。早稲田大学スポーツビジネス研究所 招聘研究員。

 

(text: 長谷川茂雄)

(photo: 増元幸司)

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