テクノロジー TECHNOLOGY

歯科矯正のネックは通院 AI搭載の「歯並び撮影アプリ」で煩わしさを半減か

HERO X 編集部

大人になってからも気になる歯並び。歯並が悪いと歯磨きが不十分になり、歯肉炎や虫歯の原因にもなる。といっても、忙しい現代人は歯科矯正のための通院が負担なのも確か。そんななか、定期的な通院をせずに歯科矯正を実現できるアプリが登場した。Oh my teethはAI搭載のアプリで歯科医師のサポートを受けつつ、自宅で矯正を続けられる画期的なシステムだ。

矯正開始までの来院は1回。
契約や相談もすべてオンラインで

通常、歯科矯正は最低でも半年~1年続ける必要があり、マウスピースの交換などで来院することが負担になっていた。歯並びが気になりながらも、長期にわたる通院を考えて躊躇していた人も多いのではないだろうか。

Oh my teethは自宅のスマホでサポートを受けながら歯科矯正を実現できるアプリ。矯正スタートまでの来院は最低1回というから驚きだ。希望者はまず、Oh my teethのラボに来店し、ドクターに3Dスキャナーで歯型を撮影してもらう。スキャンした歯型はすぐに3D化され、歯の状態をリアルタイムで知ることができる。

後日、自宅のスマートフォンに送られてきた3D画像を見ながら、Zoomのビデオセッションでドクターと治療計画についてミーティングを行う。自分に合った矯正プランをチョイスし、オンラインで購入契約を完了。送られてきたマウスピースを使って矯正をスタートさせる。

AIを搭載した専用の歯並び撮影アプリを独自開発したことで画像による歯科矯正の卒業判断もしやすくなった。

プランに合わせ、新しいマウスピースが順次郵送されてくるので、マウスピースの交換のために来院する必要はない。また、毎日LINEで専属のコーチがサポートをしてくれるので、無理なく矯正を継続できる。

3DスキャナーやAI搭載アプリで費用を圧縮しているため、料金が手軽なのも魅力だ。6ヶ月30万円から矯正をスタートでき、追加料金なども発生しない。現在、感染予防などの観点からも、歯科への頻繁な通院は避けたい。Oh my teethでは初回の来院も完全予約制で、その後の作業はすべてオンラインで完結するので、歯科への通院を控えていた人にもおすすめだ。

これからの医療は非接触のシステムをどう確立するかも大きな課題になる。来院時間を減らして歯の健康を守れるOh my teethのようなアプリやシステムは、今後ますます増えていきそうだ。

トップ画像:https://www.oh-my-teeth.com

(text: HERO X 編集部)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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