子どもの頃、誰しも一度は夢見た、家でロボットと共に過ごす生活。その夢を現実のものとするミッションを追求する、Aeolus Robotics (アイオロス・ロボティクス) 社にて開発された、AI・機械学習機能を搭載したヒューマン支援ロボット『アイオロス・ロボット』が、2019年8月に日本国内でレンタル開始予定だ。

2018年1月に「CES2018」で発表、「まるで執事のよう」と称賛された『アイオロス・ロボット』は、米国・サンフランシスコに拠点を置くアイオロス・ロボティクス社が開発した、AI・機械学習機能搭載型ヒューマン支援ロボットだ。同社は、ロボット工学、人工知能領域で高名な研究者や家電製品分野のエキスパート達を結集、人の暮らしに寄り添う、革新的な生活支援ロボットを開発している。

『アイオロス・ロボット』は、人、顔、モノ、テキストなど、周囲の環境・情報を学習・認識できる非常に優れた「AIビジョンセンサ」を搭載、人が後ろ向きや横たわった状態でも同一人物であることを認識できるという、多次元の顔識別を可能とし、また1万以上の対象物の認識も可能とのことだ。その「高度な物体検知能力」のみならず、「空間認識機能」、「生体信号検知機能」を有し、さらにGoogle Home、Amazon Alexaなどにも対応した「音声認識機能」を備えている。

2つのロボットアームと車輪を用いて、モノを床から拾い上げ、適切な保管場所に置くなど、人の生活における様々な作業をサポートでき、加えて、両腕のロボットアームと車輪による機動性から、見守り中の発作や転倒といった緊急事態にも敏速に対応。わが国でも、超高齢化社会における介護の領域での活躍が期待される。

日用品、食事、洗濯物等の運搬作業のほか、空港・ホテル・レストラン・病院など公共施設内のパトロールや、配達業務までをもサポートが可能だ。

2020年までに10万台の普及を目指している『アイオロス・ロボット』を引き続き注目していきたい点は他にもある。それは、学習内容をクラウド上で複数のロボットが共有、個々へフィードバックを繰り返すことで、刻々と変化する環境やその周囲の人々に適応するといったAIならではのディープラーニングが搭載されている点だ。

12月11日時点の発表会によると、予約開始は2019年4月、レンタルサービス開始は2019年8月を予定しており、レンタル価格は月額15万円（税抜/※為替変動によるレンタル提供価格の変動可能性有/最低レンタル契約期間は3ヶ月からを予定）とのこと。様々な場所でロボットと共に暮らし、多くの人を手助けできる日も近そうだ。

Aeolus Robotics Co., Ltd. (アイオロス・ロボティクス)
代表者：CEO・Alexander Huang（アレキサンダー・フアン）
URL：https://aeolusbot.com
アイオロス・ロボット製品お問い合わせ先：jp.information@aeolusbot.com
※日本語対応可能

［画像転用元：https://prtimes.jp/i/39616/1/resize/d39616-1-388370-0.jpg］

パンデミックにより急速に近づいた未来

交通網の発達した東京では〝利用の必然性が弱い〟とも言われていた小型モビリティーのシェアリングサービス。しかし最近は、コロナの影響もあり、かなり頻繁に見かけるようになっている。なかでも、ナンバープレートをつけた電動キックボードを目にする機会はぐっと増えた。人々の移動という行動が、パンデミックの発生により大きく変わったのだ。こうしてモビリティーの世界を見てみると、HERO Xが掲げる「一歩先」と言ってきた未来が、一気に向こう側からやってきた、そんな時間を過ごしたここ数ヶ月、人々の暮らしが大きく変化した。

すでに活用から長い年月を経ていたフレックス制もあらゆる職種に広がりを見せ、在宅勤務をする人々は爆発的に増えた。これに伴い、日常生活における移動距離は大きく変わった。外出自粛期間が過ぎても、満員電車を避けるため、自転車やキックボードを使う人は後をたたない。誰も予想しなかった形でパーソナルモビリティーの発達が加速したことは間違いないだろう。今回のパンデミックはテレワーク元年と言われているが、モビリティー、Massにとっても新たな時代に向けての大きな幕開けとなったのだ。

加速したイノベーションの
風を止めない

問題は、この追い風が今後どこまで続くかだろう。あと5年で日本の高齢者率は40％を超えると言われている。だが、これはあくまでも平均値、地方ではすでに高齢者率40％を超えている地域も存在する。つまり、平均とはお化けみたいなもので、地域ごとの問題は平均値では見えてこない。すでに過疎化を迎えた土地にとってはなんら問題の解決を生み出さない。日本全体を見渡すと、東京ほど交通網の発達しているエリアは少なく、特に高齢者率40％を超える地域では、移動弱者が生まれている。鳥が上空から地上を眺めるように広い範囲で見ていたら、個別の問題は見えないだろう。自らの意思で買い物に行ける方法を待ち望む人々、私たちが「一歩先」と言ってきた「未来」を必要とする人が、ここにはすでに存在している。イノベーションは常に、ニーズにより生み出されるのだ。

今回の特集では、世界各国で実用化がはじまっているモビリティーの紹介や、各分野の専門家を訪ねての取材を試みた。パーソナルモビリティーの発展が日本各地で起こることは考えにくいという話も出てきたが、個別の事例に対しては、イノベーションの余地はある。先行開発ファクトリーとして歩んでいる株式会社RDSが開発した車いす「WF01」も、個別の移動ニーズを解決するために生まれたもので、車いすの常用者であるハンディキャップのある人だけでなく、全ての人の移動を自由に、そして楽にするパーソナルモビリティーへと常に進化していくだろう。

そんな新型モビリティーの開発現場、今後、移動という行為について、個々のニーズを解決するために力を発揮していくのはおそらく、中小企業となるだろう。なぜなら、個々のニーズは多くの場合、緊急性を有している。開発にはスピードが必要だ。こうした緊急性を有するものごとについては小回りのきく中小企業の方が開発スピードは速い。もちろん、大企業の役割がなくなるわけではない。中小がおこしたイノベーション、それらをスキームとし、インフラ整備など大がかりなことをしていくのが大企業の役割となるはずだ。中小と大企業、それぞれの良さを生かし、パートナーシップを発揮すれば、日本のモビリティーの発展は間違いなく加速するだろう。

今後深くなる、
医療とモビリティーの親和性

新たなモビリティーの出現は、新しい生活様式のスタイルをより自由なものにしてくれる。バスを含め、車への依存の高い日本の地方部だが、モビリティーの種類に広がりが生まれれば、自発的な外出をする人は増える可能性がある。個別利用できる新型モビリティーの発達は、歩けなくなったことで自宅に閉じこもりがちになっていた高齢者を外へと誘うきっかけにもなるだろう。認知症の予防には人と会うことが有効だという話もあるが、外出の機会が増えれば、モビリティーを通した予防医療貢献に繋がる可能性も見えてくる。

そして今後、医療とモビリティーの親和性は益々深くなるだろう。車の業界で昨今進むビッグデータの集積は、自動車利用者だけでなく、パーソナルモビリティーの分野にも見られるようになってきた。車いすがパーソナルモビリティーとして発展すれば、そこでのビッグデータの解析も不可能ではない。座ることで健康データを取得、薬局で数値を見せればぴったりのサプリメントを提案してもらえるなど、ただの移動に付加価値をつける未来も現実味を帯びてきた。そんな大変革期を迎えたモビリティーの世界、次回からの特集では、モビリティーとの連携も見込まれているデータの収集、蓄積などを追っていく。未来を生み出すものは何なのか、今後も視線を注いでいきたい。