アメリカをはじめとする海外でも注目が集まる個人向けの遺伝子解析サービス。その日本版ともいえる大規模遺伝子解析サービスのキットを開発、販売を始めたのは遺伝子関連の研究を手掛けてきた若き研究者、高橋祥子氏だった。予防医学とも密接に関係する遺伝子解析データの入手の仕方や、病気予防にどう繋げることができるのかなど、個人レベルの話しで盛り上がった前編に続き、後編では高橋氏が見つめるビックデータの活用法について、編集長・杉原行里が話を聞く。

前編はこちら：http://hero-x.jp/article/9174/

ゲノムビックデータはつくられるか？

杉原：個人として遺伝子解析結果を活用することについてお話を伺ってきたわけですが、ここからは、もう少し広いお話を伺いたいと思います。個人からの申し込みがあるということは、多くの人の遺伝子解析情報が貴社に集まってくるということになると思うのです。利用者数が増えれば増えるほど、データが集まる。この集まったデータの活用法、データバンキングのようなことは考えていらっしゃるのでしょうか？

高橋：はい、データ活用についてはお客様に必ず同意を得るようにしているのですが、考えています。遺伝子研究の一助となり、社会にその成果が還元されることを願っているので、研究機関などに統計処理後提供することもあります。例えば、ある特定の疾患にかかった人と、かかっていない人のデータを見比べれば、その疾患に関連する遺伝子の特定ができる可能性があります。研究が進めば疾患が起こるメカニズムが分かるかもしれません。

杉原：となると、ますます医療のパーソナライズ化が進むということでしょうか？

高橋：そうですね。

杉原：メカニズムが解明できれば、創薬分野での活用も期待できそうですよね。遺伝子的に見た薬の効き方の違いとかもあるはずで、そこがより明確化してくるということですよね。広く一般向けとして創られたものを使うことから、ピンポイントな人に対してアプローチすることも可能になる。しかし、検査をしなければ活用はできません。データが集まればそれだけ研究も進みやすくなる。遺伝子解析に関心の薄い人たちをどう巻き込むかが課題といったところでしょうか？

高橋：それもありますが、課題はもう少し別のところにもあります。例えば、遺伝子解析の分野については、サービスを提供する会社によって表示される解析結果の内容にばらつきがあります。場合によっては、データはまだ十分であるとはいえず、病気のリスクに関しても、パーセンテージで解析結果が示されるサービスもあったりします。これもあくまでも統計的な確率であり、100％の情報ではありません。リスクだけにとらわれすぎてはQOLが低下する恐れもあります。

正しいデータを取るためには
簡単にできる検査が必要

杉原：私たちも今、歩行解析について研究機関と行っているのですが、データを取ることについては手軽であることも大事ですよね。

高橋：デバイスの力は大きいと思います。例えば、マットレスの下に置いて寝るだけで睡眠の状態が計測できるものがあるのですが、あれは素晴らしいと思いました。

杉原：寝るだけで！　それは簡単ですね。リストバンドタイプのものを使ったことがありますが、手首に何かをつけて寝るのはどうしても気になってしまい、僕には向かないなと思ったことがあります。

高橋：それだと正しいデータが取れませんよね。データはノイズが多いとデータ自体の意味がなくなってしまいます。手軽に正しく取れるのが一番です。データをどう使うか、何のためにそのデータを取るのかもとても重要です。私はこの脳波が測れるマットレスで、自分の睡眠の質を計測することができました。どうやら私はディープスリープの時間が短いことが分かって、スリープテックの代表に睡眠のコンサルをしてもらったら、短かったディープスリープが10倍に増えたんです。スッキリ感が確かにあるようになりました。こうして体感があることだと、データを取ってみたいという気持ちになります。

杉原：自分のことが分かるっておもしろいですよね。

高橋：寝るだけでデータが取れるということも大きかったと思います。こうして測定器が発展すれば、生物学も発展していくと思います。

杉原：ぼくらも同じようなことを考えていて、疾患を未然に防いだり、早期発見につなげられるデバイスの開発をと頑張っているところです。

ゲノムデータが生む新しいバリュー

高橋：最近ヘルスケア分野でよく話題に上がる “腸内環境” は、変わりやすいし、変えやすいものです。そこからヘルスケアにアプローチする方法も確かにあります。例えば、ビフィズス菌が少なめの人はうつになりやすいという研究もあります。自分の腸内環境を調べて、足りないものを補うことで健康維持を目指すのは悪くない方法です。こうした自助努力により変えられるのが腸内環境なのですが、ゲノムはパーソナルに備わった変わらない情報です。変化することはありません。つまり、遺伝子データから現れる身体の性質は変わらないものと考えていい。一度傾向を知ればいいわけですから、ぜひ皆さんに検査を行ってほしいです。

杉原：データは日本人だけではないですよね。最後に、今後の目標をお聞かせください。

高橋：当面の目標は、この遺伝子解析という市場を拡大させることですが、日本だけでなく、アジア人の遺伝子情報データベースを構築し、アジア最大の遺伝子解析企業になることが目標です。蓄積される遺伝子情報は多業種でのテーラーメイドな商品・サービスに応用が可能です。医療機関や製薬企業、化粧品企業、食品企業などと連携し、新しいサービスを生み出していけたらと思っています。社会全体に遺伝子解析サービスを受ける価値を提供していけたらいいですね。

高橋祥子 （たかはし・しょうこ）

株式会社ジーンクエスト　代表取締役
株式会社ユーグレナ　執行役員バイオインフォマティクス担当1988年生まれ。京都大学農学部卒業。2013年6月、東京大学大学院農学生命科学研究科博士課程在籍中に株式会社ジーンクエストを起業。2015年3月博士課程修了、博士号取得。個人向けに疾患リスクや体質などに関する遺伝子情報を伝えるゲノム解析サービスを行う。2018年4月　株式会社　ユーグレナ　執行役員バイオインフォマテクス事業担当に就任。
経済産業省「第２回日本ベンチャー大賞」経済産業大臣賞（女性起業家賞）受賞。第10回「日本バイオベンチャー大賞」日本ベンチャー学会賞受賞。世界経済フォーラム「ヤング・グローバル・リーダーズ2018」に選出。

東日本大震災から2021年で10年。悲しみを乗り越え、復興へと向かいつつある東北の10年はどのようなものだったのか。宮城県を中心に多角的に産業の復興を手がける株式会社ワンテーブル代表取締役 島田昌幸氏に、HERO X編集長・杉原行里が今の様子を伺った。

復興が意味するところ

杉原：2019年の5月に対談をさせてもらったときは防災備蓄ゼリーの話やホテルの話で盛り上がりました（前回：http://hero-x.jp/article/7021/）。対談から2年が経って、迎えた東日本大震災から10年という節目、ワンテーブル、および防災で、なにか変わったと思う？

島田：変わったのかな？と思うと、大局的に見れば、形にならなかった状況でもあるなと。みんな阪神淡路大震災の教訓を後世に伝えることが大事だって言ってきて、東日本大震災でもそっくりそのまま使われてきた。でも、大局的に見ると、変われていない部分も多い。

杉原：すごく控えめな意見だけど、では、島田君は具体的に10年後の日本がどうなると思っていたのかな？

島田：いろいろと思うところはあるよね。僕の中では、失われた雇用を作ることで精一杯だった。

杉原：そんな中でも6次産業モデルファーム、「ロクファーム アタラタ（以下、アタラタ）」など、新しい取り組みも手がけてる。

島田：そうね、地場産業であった農業の復活に関わる部分で見ると、ただ単純に作物を作るということだけでなく、食の産業化まで広げるという動きはあった。レストランや、イベントなど、作ったものを使って提供するという取り組みだよね。

杉原：僕もここで蕎麦を食べたことがありますが、めちゃくちゃ美味しかった。

宮城県名取市にある「ロクファーム　アタラタ」は、島田氏が代表を務めるワンテーブルがプロデュースと運営を担っている6次産業モデルファーム。そばレストラン、カフェレストラン、スイーツショップ、インターナショナルスクール、が入っている。

島田：食の商業施設を作ることで、農業からサービスへと産業の幅を広げることはできたかなと。杉原君が訪れてくれた蕎麦屋は雇用についても考えたんです。従業員の半分は障害者の方にすると決めています。震災の時、避難所の中で冷たい扱いを受けていたのが高齢者と子ども、障がい者の方でした。日本は弱い人に優しいイメージがありますが、それでも、長引く避難所生活の中では、極めて優しくなかったと言わざるを得ない状況があった。僕は、障害者の方々が問題を抱えることと、被災地が問題を抱えることは似ていると思うんです。「障がい者の人達と向き合おう」と言った瞬間に、向き合っていなくなる。被災地も同じで、「被災地と向き合おう」と言った瞬間に、分けられていくんですよね。

杉原：それは、具体的にはどういうことなの？

島田：つまり、「障がい者」と口にした瞬間に「障がい者」として線引きして、分けて考えてしまうようになる。被災地も同じで、「被災地」と言った瞬間に、「被災地」というくくりを作って、分けて考えがちになる。

杉原：それが、蕎麦屋の雇用の考え方に通じるということ？

島田：そうですね。「アタラタ」に作った蕎麦屋でいうと、障がいを持つ人も働いているけれど、それを看板としてコミュニケーションツールには使わない。まず、利益を上げて、蕎麦屋が儲かることで、彼らが結果的に評価されていくという仕組みになることが重要だなと思っているんだよね。

杉原：確かにね。「旨い」という事実だけがそこにはあって、その「作り手」に障がいがある、ないは、旨いかどうかにはあまり関係がない。「障がいがある人が作る蕎麦」として評価されるよりも、「旨い蕎麦」として評価される方が、圧倒的にいい。

島田：そうそう。

東北のバージョンアップ
進んだところ　進まなかったところ

杉原：この10年で「アタラタ」もそうですが、ホテルも立ち上げているよね。島田君は観光産業を生み出すこともしてきたんじゃない？と僕は思うけど。

前回の対談で話した備蓄ゼリーの開発は順調に進み、今年は子どもたちからパッケージデザインを公募。備蓄ゼリーの認知度を高めている。

島田：もともとこの地域は関東の生産拠点で、作った物を東京に送り出す、そういうサプライチェーンで回ってきた。物を作って楽しむとか、人を呼び込んで楽しむという文化ではなかったところがある。海岸が有名な松島は、確かに観光地ではあったけれども、地域全体で考えるリゾートみたいな概念はなかったかもしれないよね。1次産業から3次産業へ転換していくことに対しては一定の成果はあった部分もある。

杉原：島田君以外の企業とかは、サービスやプロダクトを開発するなど、何か変わってきたという感触はありますか？

島田：僕たちはどちらかと言うと、今まで別の畑でやってきたから、俯瞰して見ることができたというのはあったかなと。一方で、これまでもそこを生業としてやってきた人達からすると、イノベーションは起こしにくかったのではとも思う。

杉原：そこは、なんでだろうか。

島田：復興庁が出してきたお金は、あくまでも、震災前の状態に戻すためのお金だった。これがなかなか厄介で、被災当時に持っていたものと同じ機能の施設・資材を買うという趣旨でした。でも、普通に考えてほしいのですが、これって10年前に設備投資したものを、新しく買い換えたいとなった時、すでに新しいバージョンの物が出ているかもしれないのに、当時のままの機械をくださいってことなんです。“復興はしてください、ただし、当時のままの状態で”って、制度的に矛盾していると思いません？

杉原：それはそうだね。

島田：ここに苦しめられた所は結構あったと思います。機能を強化するとか、そういったものを国が認めなかったんです。だから、現地の人のせいとかじゃなくて、成長することやイノベーションが極めて起きなかったということにつながったんじゃないかなと。

RDSとの挑戦

杉原：こうやって難しい部分はいろいろとあるけれど、HERO Xでの対談をきっかけに、我々の中では急速にブラッシュアップが進んで、RDSと島田君の会社ワンテーブルとで、災害の時にも役立つギアの開発がはじまっていることは読者の皆さんに伝えたいところ。

島田：そうそう、頑張ってます。

杉原：僕たちが考えているのは子ども用カート。震災の時、保育園や幼稚園にいた子どもたちは現場の先生達が高台に逃がしていったんだけど、これが結構大変だった。先生一人が抱っこやおんぶで連れ出せる人数は限られているし、担げばそれだけ逃げ足も遅くなる。保育園とかの場合、園には必ず乳母車のでっかい版みたいなものがあって、園外の公園に行く時などに子どもを乗せています。幼児が5人くらい乗れるものなんですけど、これって今まで、あまり進化がなかった。

島田：車体が重いし、子どもを乗せた状態だと、早く走らせることも難しいんですよね。

杉原：でも、これがもし、軽くて数人の子どもを一気に運べる子どものためのモビリティになったら、いざって時に子どもを救うものになるのではないかと、そういう発想で開発を進めている。

島田：でも、ここでも制度的なネックが出てきている。有事の時に使うものは、有事の時だけに使う物でないといけないという、ちょっとよく分からない部分があって、なおかつ、自治体によっても、導入可能な自治体と、導入ができない自治体もあって。今僕もいろいろと動いている所で。防災グッズもそうだけど、有事の時にいきなり使うのはなかなか困難。むしろ、普段から使って、使い方も慣れ親しんだ物が、震災の時にも役立つというような、そういう流れの方が圧倒的にいいと思っていて、それをどう理解してもらうかが、今後、東北がバージョンアップした復興できるかどうかの一つのカギになると思っています。

杉原：今年も忙しくなりそうだね。頑張ろう！

島田昌幸（しまだ・まさゆき）
株式会社ワンテーブル代表取締役CEO。大学在学中に教育ベンチャーを創業。2005年、経済産業省チャレンジコミュニティプロジェクトに参画、最年少プロデューサーとして、日本全国の地方創生に関わる。2007年から国土交通省認定の観光地域プロデューサーとして活動し、数々の地域プロデュースを手がける。2011年には日本CSR大賞準グランプリを受賞。企業イベント、商品・サービス開発、事業開発など数多くのプロデュースを手掛けている。2016年11月、ワンテーブルを設立。

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