株式会社ワントゥーテンが、2017年に発表した車いす型VRレーサー「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」。そのアップデート版「CYBER WHEEL X（サイバーウィル エックス）」が、東京2020オリンピック・パラリンピック大会開催から１年を切ったいま、遂に発表された。前編では、キーマンであるワントゥーテンの代表、澤邊芳明氏と、共同開発者のHERO X編集長兼RDS代表の杉原が、その驚くべき進化のポイントについて語ったが、後編では、さらに“リアル”にこだわったという開発過程の裏側とこれからの構想へと話は進んだ。二人が「CYBER WHEEL X」を通して描くユニークな世界とは？

将来的には現実世界との
完璧な融合も可能になる？

CYBER WHEEL XのCG空間は、すべてリアルな東京の街並みから作られている。それは、今後このVRが、現実世界とリンクする可能性を広げたともいえる。

澤邊「Ver.1は、2100年の東京といいながらも、完全に妄想の世界をCG空間で作り出しましたけど、CYBER WHEEL Xは同じCG空間でも、実は街並みをすべてレーザースキャンで立体計測をして、ビルの形もリアルな東京の街を再現しています。銀座、新宿、渋谷、お台場、秋葉原……、各々のリアルがCG化されているというのは、明らかな進化だと言えますね」

杉原「僕らがもう生きていないであろう (笑)、100年後の東京はこうなっているみたいなイメージを、いまのリアルな街を読み取って形にしたようなものですよね。その世界を車いすで走るというのは面白い」

澤邊「だからXを体験すると、いい意味で、脳に混乱が起きると思いますよ。これはモビリティなの？　それとも車いすなの？　という感じで（笑）」

杉原「もうリアルなゲームとしても成立しますよね。楽しみながらトレーニングになるというのもポイントですけど」

澤邊「将来的にはリアル空間と繋がって、目のなかにオンタイムの映像が写し出せるようになれば、現実世界との融合も完璧にできる。そこまでいけたら、めちゃくちゃ面白いよね」

杉原「そういうことができるようになれば、例えばCYBER WHEEL Xを使って、東京はどの街が車いすで行きやすいのかな？　とか、リサーチもできますよね。小上がりになっている場所、バリアフリーになっているのはどこかとか、実際に街に行く前に体感することもできる。エンタテインメントを通して、そういうことができれば、また世界は広がりますね」

 CYBER WHEEL Xの登場は
発想のリミッターを外すきっかけになる

澤邊氏（左）と杉原は、常に意見交換を行っている。モノづくりの視点は、もう2020年の東京が盛り上がったあとの世界にあるという。

澤邊「そういう使い方はいいよね。あと究極のバリアフリーは、段差とか面倒臭いから車いすのドローン化だよね（笑）」

杉原「ちょっと話が飛びましたけど（笑）。澤邊さんは飛びたいってずっと言ってますよね。しかも不意にメッセンジャーで送ってくる、何度も (笑）。ホイールをプロペラ化して、飛べるようにするという案を」

澤邊「リアルにホイールが羽になると仮定すると、４mぐらい必要なんでしたっけ？」

杉原「しかもホバリングできるようにするのに、体重制限とか出てくる可能性もありますよ（笑）」

澤邊「そうでしたね（笑）。でもある意味、そうやって発想のリミッターを外してもいいよね。とにかくいまは、多くのベンチャー企業の方々がパラスポーツ関連のことを、あれこれ考えてくれるようになっているし、ここからもっと大胆で面白い広がりも生まれると思うんですよ」

杉原「CYBER WHEEL Xは、そういうきっかけ作りになるかもしれませんね。ビジネスという観点もそうかもしれませんけど、発想がまた一歩前に進む時の一つの絵というか、イメージになれるような気がします。そういう絵を描くことは、自分も澤邊さんも得意ですし。ただ、毎回それを提示されるエンジニアやスタッフは本当に大変かもしれないけど（笑）」

澤邊「でも正直、我々がCYBER WHEEL Ver.1を世に出した時は、杉原さんはかなり悔しいと思ったんじゃない？（笑）　モビリティのプロなわけだから、きっとイラッとしたんだろうなって思うんだけど」

杉原「確かに、悔しい気持ちはありましたよ（笑）。でも、誰かがコンペティターにならないと、せっかく澤邊さんたちが作った流れが潰れてしまうとも思いました。じゃあ、自分は何をやるんだ？　となったときに、ハードウェアそのものを作ることもそうですが、CYBER WHEELのようなものを使って、人の細かな動きの計測ができないかなと、考えましたね」

CYBER WHEELのようなプロダクトがさらに進化していくためには、澤邊氏いわく「異分野のアイデアやコンペティターも欠かせない」。

澤邊「それは興味深いですね。また違ったモビリティ作りに活かされるということ？」

杉原「例えば、Xを通じて多くの人のお尻のデータを取りたいなと思っています。人は座っているとお尻を動かして自然と減圧をしているんですが、僕らは、座席部分に触覚センサーを入れて、そのデータを取る仕組みを開発したんですよ。そのデータは、福祉や医療にも活用できますから」

澤邊「そういう次なるモビリティの新たなヒントにも繋がっていけたらいいよね。ああ、こうやってもいいのか？　みたいな気づきを与えることになると思うし、エンタメ業界の人もパラ分野のプロダクトをやっていいんだ、とか、なんかそういうふうに思ってもらえるきっかけになればね。もちろんコンペティターも欲しいし、発想が広がっていくことは重要だね」

 2020年の東京では、何より
“面白い”を発信することが重要

サイバー空間の東京を駆け抜けるCYBER WHEEL Xは、新たなモビリティや仕組みを作るヒントを投げかけている。

杉原「自分としては、パラ関連のイベントばかりではなく、Xは渋谷の駅前とかに置かれるようなものにしたいんですよ。オンラインで世界中の人と対戦したり、例えばeスポーツ化することもできるかもしれない。それで、上位に老若男女、色々な人がいるみたいな、そういう未来は楽しいですよね」

澤邊「５Gになれば、オンラインはいまよりずっと楽しめるしね。あとは、仮にCYBER WHEEL Xでラグビーができるようになったときに、リアルな衝撃を感じられるようにするとか、技術的に可能なことをどんどん実現させたいね」

杉原「最近は二人でそんな話をよくしていますよね。次への課題はいろいろと出てきてキリがない。シートを動かすために、アクチュエーターを入れて、宙ぶらりんにするとか、アイデアはいろいろと出てきますね」

澤邊「Ver.1の時点では、完全にSFの世界だったから、そういうことはできなかったけど、Xで機能の受け皿としてのハードウェアが、ある程度のレベルまで行けたかなと思いますね。これから先の未来は、もっと発展していけるという実感も持てたし」

杉原は、CYBER WHEELの体感のリアリティを上げるアイデアは尽きないという。

杉原「これから、また、ああしたい、こうしたいってなったときに、澤邊さんとお互いの強みと弱みを共有していければ、通常の２倍ぐらいのスピードで進んでいけると僕は思います。あとは、やっぱり2020年の東京を、日本のモノづくりの驚きと面白さを世界にアピールする契機にしたいという気持ちは大きいですね」

澤邊「いい意味で、世界からバカだなぁって言われたらいいよね（笑）。また日本がわけわからんもん作ってるって」

杉原「絶対、作った人たちトロンもスターウォーズも好きだろって言われるとは思います（笑）」

澤邊「それはそれでいいと思うし、バリアフリーがどうとか、共生社会がどうとかだけではなく、まずは、“面白い”という見方をしてもらえれば、また次のステップに進んでいけるからね。障がい者を記号化するのではなくてね」

杉原「そうですね。CYBER WHEEL Xは、単純に見た目もいいから、インスタ映えしますから（笑）」

澤邊「小学生に、お父さん、あれ欲しい！買ってよ！って、普通に言わせたいよね（笑）」

前編はこちら

澤邊芳明（さわべ・よしあき）
1973年東京生まれ。京都工芸繊維大学卒業。1997年にワントゥーテンを創業。ロボットの言語エンジン開発やデジタルインスタレーションなどアートとテクノロジーを融合した数々の大型プロジェクトを手掛けている。2017年には、パラスポーツとテクノロジーを組み合わせたCYBER SPORTSプロジェクトを開始。車いす型VRレーサー「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」、｢CYBER BOCCIA（サイバーボッチャ）｣を発表した。公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 アドバイザー、東京オリンピック・パラリンピック入賞メダルデザイン審査員、日本財団パラリンピックサポートセンター顧問、リオデジャネイロパラリンピック 閉会式フラッグハンドオーバーセレモニー コンセプトアドバイザー等。

CYBER WHEEL X
http://rds-pr.com/cyberwheelx/

コロナ禍は、果たして世界の秩序や価値観を大きく変えたのだろうか？　その答えは現時点では明言できないが、間違いなく人類はこの“わざわい”の先にある世界を具体的にイメージし始めている。今回の特集のテーマであるモビリティの在り方もそのひとつだ。移動は人類にとっての根源的な行為であるし、そのためのツールであるモビリティは、常にライフスタイルと直結している。ゆえに「アフターコロナ」は、それに見合った新たなモビリティが求められるはずだ。その最適解を導き出すための冷静な視点とガイドラインを、日本におけるコンピューターサイエンス研究の第一人者、佐藤一郎氏に伺った。

いまはモビリティの
定義が変わる転換期

近年、AIや自動運転といった技術面での進歩に注目が集まり、“快適な移動”をもたらすツールであるモビリティに対しては、期待値がかなり高まっていた。

ところが、誰も予想できなかった新型コロナウイルスの感染拡大を受け、その描いた未来をデザインしなおす必要が出てきた。

まずは、これから移動そのものはどうなるのかを捉える必要があるが、そもそも移動には、人と物（物流）の２種がある。両者はどのように変化したのだろうか？

「新型コロナウイルスで、移動というものはかなり制約される状況になりましたし、人の移動に関しては、いかに移動そのものを“させない”かを考える必要も出てきました。これからは、その２つのテーマが並存して進んでいくはずです。モビリティの定義そのものがちょうど変わる、いわば変わり目にいると言えます」

オンラインによる働き方もある程度浸透してきた現在、確かに人は積極的に“移動しない”ようになった。それゆえ、モビリティを使った人の移動を佐藤氏は、「物の移動と分けて考えられなくなった」という。では、物の移動はどうなるのか？

「人の移動が減る分、逆に物の移動は増えます。いわゆるECのような形で多くの人が物を買い、宅配便は増えています。巷で話題になっているウーバーイーツのように、専門物流業者以外に物流を担う人もたくさん出てきています。ITが人々の時間を断片化してきており、普段は別の仕事をしていて、空いた時間に配達の仕事をする人はこれからも増えていくはずで、断片化された空き時間の使い方が、様々な局面で重要となります。あとは、数年おきに注目される“共同物流”もクローズアップされる可能性はあります」

「モビリティの捉え方は、コロナ禍によって大きく変わった」と語る佐藤氏。

共同物流とは、複数の企業が同一のインフラを活用して保管や配送などの作業を行うことだが、コストが削減できる反面、他者に様々な情報が漏れる危険性があったり、業者ごとの細かな要望を共有できないなど問題点も多く、これまでは、長年成功している事例が少ない。

「これからは、ITを駆使して諸問題を解決しながら、コストカットに加えて、環境負荷を軽減する手段として共同物流のメリットを活かそうという流れは出てくるかもしれません。加えて、共同物流は倉庫と小売間といった比較的中距離の物流ですが、例えば東京と大阪間というような長距離でどれだけ効率的に物流を行うか？　という課題もあります。トラックだけではなく、鉄道や船など複数の移動手段を使う“モーダルシフト”も、これからより注目される傾向にあります」

東京にはシェアリングと
公共交通の融合型がマッチする

そんな現状を踏まえたうえで、より人の生活に根ざしたモビリティの在り方も考えてみたい。例えば、現在MaaS（マース：Mobility as a Service）という概念がヨーロッパを中心に浸透してきている。マイカー以外のあらゆるモビリティをITでシームレスに結びつけるサービスのことだが、こういう動きは今後加速するといわれる。

例えば、コロナ禍以後、電動自転車などの需要が高まっているという話はよく聞く。身近なところでいえば、シェアサイクルなどのサービスは、日本でもさらに広がっていく可能性はあるのだろうか？

「日本の場合は、東京を見ればわかりますが、基本的に住宅とオフィスが混在していません。海外の都市のようにシェアリング自転車や電動スクーターが浸透するのは難しくなります。シェアリング自転車を例に取ると、東京の場合、朝は多くの人がやや郊外の住宅から最寄駅まで乗っていき、帰りは最寄駅から住宅へと向かいます。そうなると自転車の需要が時間に応じて偏ります。この結果、自転車の再配置の問題が出てきます。

シェアリング自転車置き場には、自転車がなくなってもいけないし、満杯になってもいけませんから、運用事業者はトラックを使って置き場から置き場へ再配置をしなければなりません。表に現れませんが、そこに一番コストがかかるんです。世界の都市で見れば、例えばパリは、住宅とオフィスが混在していますからシェアサイクルは古くから浸透しています。海外の都市におけるビジネスモデルが東京で使えるかというと、そうではないのです」

「世界の別の都市で活用されているモビリティのサービスやシステムが、そのまま日本で適用できるわけではない」。佐藤氏いわく「東京は、公共とシェアの融合を進めるのには有利な街」。

シェアリングモビリティは確かに便利ではあるが、街のスタイルによって向き不向きがあるというのは頷ける。では、日本では、シェアリングの乗り物はまったく向かないか、というとそうではない。公共交通とシェアリングモビリティの“融合型”がマッチするという。

「例えば住宅地ではなく、オフィス街の地下鉄の出入り口の近くに、シェアリング自転車の置き場を作る。そうすると地下鉄を降りたら自転車がすぐ利用できて重宝です。住宅地よりは実現性が高い。その背景は、オフィス街は人々が行き交うので時間に応じた偏りが少ないからです。また、地下鉄駅間は距離が短いことを考慮すると、例えば駅の自転車置き場に自転車が少ない場合は、自転車が残っている隣接する駅まで地下鉄で移動して、そこで自転車を借りるという手法も、地下鉄の事業者と連携すれば可能なはずです。海外でも公共交通とシェアリング自転車の連携は進んでいるとはいえず、東京で先行してみる価値はあるでしょう」

シェアリングと公共のハイブリッドというモビリティとの付き合い方。確かに住宅地とオフィス街が別れていることが多い日本では、それがスマートにフィットしそうだ。ただ、その場合はシェアリングの事業者と公共交通の距離感を今よりも縮めていく必要がある。では、AIに関してはどうだろうか？

ハイブリッド型のシステムを構築したうえで、オフィス街で使うモビリティにAIを搭載して、利便性を上げられないものか？

「モビリティそのものにAIを搭載して、音声で指示を与えて何かをしてもらうとか、自動運転の自転車が駅まで迎えに来てくれるとか、現段階ではそういったパフォーマンスの必要性はあまりない気がします。AIに関しては、ユーザーの意図を事前に予測して、使う自転車を予約してくれるとか、裏方的にユーザーの利便性を高めてくれるような使い方のほうが現実的ではないでしょうか」

自転車や電動スクーターそのもののインテリジェンスを高めるよりも、AIは、“先回り”的なサポート役に使ったほうがより有意義なようだ。さらに自動車においては、安全性のアップデートに使われている。

自動車はモビリティという
システムの一部になる

「これからは、自動車にカメラだけではなく、レーザーを使ったセンサーなどが搭載されるはず。そうなると障害物の発見能力が格段に上がりますから、事故を未然に防ぐ能力も高まります。

さらに、現状の自動運転は、自動車にたくさんセンサーを付けてコンピュータで処理をしていますが、自動車から見える視点には限界がありますから、他の車のカメラを含むセンサー情報も共有できれば、ドライバーの視線を超える視野を得ることになりますし、走る道路そのものにセンサーをつけて情報を共有できれば、さらに安全性は高まります。もはや自動車という閉じた単位ではなくて、それこそモビリティというひとつのシステムの一部が自動車という考え方に変わっていくのだと思います」

「モビリティという大きなシステムが作られるには、難題が多々ある」。それをクリアすることで、人間の生活はさらに大きく変わるのかもしれない。

他のモビリティや道路と連携して情報を共有しながら走るモビリティ。それが未来のモビリティの一つの在り方かもしれない。ただそこにももちろん課題がある。

「街や道路にセンサーを付けるには、それなりのコストがかかります。車の運転のためだけにセンサーを使うのではなく、社会的に他の用途でも使えるようにしなければ、その問題はクリアできません。そしてもっと難しいのは、新規の街ではなく、既存の街の方です。レガシーな場所をどうやってインテリジェント化するのか、ということです。

例えば過去に博物館のスマート化に関する実証実験を、上野の国立科学博物館などでやらせていただきましたが、それは企画展ではなく、既存の展示空間のスマート化でしたが、展示の邪魔をしないことが難題でした。、ショッピングモールなどで景観を損ねずに電源などを確保し、センサーを設置して、コンピュータで制御できるシステムを組み込むことも同じような難しさがあります。複雑に入り組んだ街もそうですし、そもそもそういった場所で、自動運転が可能なのか？という課題もあります」

既存の街や建物、インフラに新しいモビリティというシステムを組み込むことが難しければ、まだ未発達の地域を実験都市的に作り上げるというのも考えられなくはない。

「確かに実験都市というのは、新たなモビリティシステムを作っていくには好都合かもしれません。ただ、そこで得た知見が、既存の街でも応用できるかというと、それは違う部分もあります。また既存の街に関しても、東京などの大都会は複雑すぎます。今後はモビリティの概念が変わったときに都市や街に求められる大きさが違ってくるはず。新しいモビリティを活かすことで、新たな発展を遂げる地域や街が地方から出てくる可能性は、大いにあるのではないでしょうか」

（さとう・いちろう）
国立情報学研究所（NII）・情報社会相関研究系教授。慶應義塾大学理工学部電気工学科卒業。慶應義塾大学大学院理工学研究科計算機科学専攻博士課程修了。博士（工学）。お茶の水女子大学理学部情報学科助教授、国立情報学研究所助教授等を経て、2006年より現職。ほかにランク・ゼロックス客員研究員（1994〜1995年）、科学技術振興事業団さきがけ21研究員（1999〜2002年）等を務める。仮面ライダーゼロワンのAI技術アドバイザー（2019年）としても知られる。