FMX（フリースタイルモトクロスバイク）の世界で、『生きる伝説』として名高いブルース・クック。世界中で熱狂の渦を巻き起こし、観衆を魅了し続ける前代未聞のFMXライダー。彼について、こう説明することもできますが、超絶ドラマティックなその人生を語るには、あまりにも言葉が足りません。生きる伝説と呼ばれる理由とは、一体何なのか？ブルース・クックを知るうえで、ひとつめのキーポイントになるのは、「ナイトロ・サーカス」。まずは、このお話から始めましょう。

命知らずのライダーが、命がけで挑んだ世界初のトリック

ナイトロ・サーカスは、FMX、BMX（バイシクルモトクロス）やインラインスケートなどの世界トップクラスの選手たちによるアメリカ生まれのアクション＆スポーツ エンターテイメント・ショー。2009年にMTVのリアリティ番組としてスタートしましたが、グランドキャニオンからバイクでダイブするなど、常軌を逸した過激なスタントに涼しい顔で挑む選手たちの姿が人気を呼び、2010年からワールドツアーでライブを開始し、イギリス、オーストラリアやドバイなど、26カ国160都市で300万人を動員。2015年には日本初となる上陸を果たし、大きな話題を呼びました。

バイクに夢中の少年時代を過ごしたブルース・クックは、2005年、念願のプロライダーの道に転向し、北米全土のショーや国内の大会への参戦をスタート。“命知らずのライダー”として着実に知名度を上げていき、2012年、エクストリーム・スポーツの世界的競技大会「Xゲームズ」でデビュー。その後、ナイトロ・サーカスに初出演して以来、人気選手の一人として活躍していました。

2014年1月3日、カナダのオンタリオ州ハミルトンで開催されたナイトロ・サーカスでは、ダブル・フロント・フリップ（前方2回宙返り）に挑み、世界初の記録を打ち立てるはずでした。ところが、本番で着地に失敗。一命は取りとめたものの、脊椎損傷により下半身不随の体に。

彼のライダー生命は絶たれてしまった。あの華麗なパフォーマンスをもう二度拝むことはできないー将来を嘱望されていた選手の予期せぬ事故に、世界中のファンたちは悲嘆に暮れました。

ただでさえ危険な印象の強かったナイトロ・サーカスのスタントショー。カナダ全土のメディアで大きく報道された彼の事故は、その印象を増幅させてしまったーそのことを知ったブルース・クックは立ち上がります。「今回の事故で傷ついたのは自分だけではない。だからこそ、同じ競技を愛する仲間の笑顔を消してはいけない」と。

不屈の精神で、大事故から華麗にカムバック

もう一つ、ブルース・クックの背中を押したのは、ナイトロ・サーカスのリーダーであり、事故の起きた“ランプ”（ジャンプ台）を開発したトラヴィス・パストラーナの存在でした。事故に対する責任を感じて、意気消沈したトラヴィスの姿を見て、「これ以上、落ち込んで欲しくない」と思い、事故からわずか10日でリハビリを開始し、3ヶ月後には再びバイクに乗ることを決意します。

その後、半年をかけて、背中と膝を固定させるための器具を取り付けるなどして、バイクを彼の体に合わせて改造し、事故から10ヶ月後には運転の練習を再開。モトクロスバイクを乗り回す姿を動画で披露して、世間を驚かせました。

下半身不随の体は、ふんばりなどのコントロールが全く効かないため、ジャンプなどの技は不可能に近いとされていましたが、決してあきらめなかったブルース・クック。不屈の精神で練習を重ねた結果、大事故から1年9ヶ月後の2015年10月14日、カナダのオンタリオ州トロントで開催されたナイトロ・サーカスで、大喝采が湧き起こる中、バック・フリップ（後方1回宙返り）を決めて、みごと復帰を果たしたのです。

絶え間ないチャレンジと努力で、不可能を可能に変えていく

今年2月19日、東京ドームで開催された「ナイトロ・サーカス10周年ワールドツアー」でも、磨き抜かれたバック・フリップを披露しました。この日、筆者は、ブルース・クックのパフォーマンスを初めて間近に見たのですが、車いすに乗り、舞台に登場した彼の穏やかでリラックスした印象から一転、モトクロスバイクにまたがり、ハンドルを握ったとたん、緊迫した会場の空気に火を点けるかのように、彼の全身からは、熱くほとばしるエネルギーが感じられました。

何事においても、「これくらいが自分の限界だろう」と折り合いをつけて、ピリオドを打つことは、ある意味で自分を守るためには必要な行為。しかし、それは自分の可能性を狭めることも意味します。ブルース・クックの素晴らしさは、それを決して自分に許さず、未だ見ぬ未来への希望を胸に、不可能を可能に変えていくべく、チャレンジと努力を続けていること。

事故に遭う以前は、「自分のために競技を続けてきた」というブルース・クックですが、今、彼の闘志を突き動かすのは、仲間や観客たちの存在。サポートしてくれる誰か、応援してくれる誰かがいるからこそ、走り続ける。その人たちのために走り続けるー彼が生きる伝説と評される真髄は、ここにあります。伝説のアップデートに、乞うご期待ください。

ブルース・クック　公式サイト
https://www.brucecook.ca/

東京2020オリンピック・パラリンピックの開催まで2年を切った現在、リクルートマネジメントソリューションズでは、障がいやパラスポーツへの知識、理解を促進するための企業向け「パラバディ研修」をスタートさせる。ここでは、記者発表の様子や概要とともに、公開された研修の一部をレポートしていく。

東京2020パラリンピックに関心を持つ人が増えてほしい

東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーであるリクルートの関連会社であり、企業の人材育成を支援するリクルートマネジメントソリューションズは、東京2020パラリンピックの成功に向けた支援策の一環として「パラバディ研修」と名付けた企業向け新研修をスタートすると発表した。

パラバディとは、「パラレルな個性と、バディ（仲間）になろう」というブランドスローガンを短縮したもの。なお、同社はパラレルを「自分と違う」という意味で使用している。

記者発表の壇上にて、同社の代表取締役社長・藤島敬太郎氏は、「2012年のロンドン大会、2016年のリオ大会と、過去2回のパラリンピックはそれぞれ200万枚以上のチケットを売り上げており会場は大盛況となった。一方、日本では障がい者スポーツを試合会場まで足を運んで観戦しようという意識が低く、そこが課題となっている。パラバディ研修を通じて、障がいに対する知識や実体験を学んでいただき、日常や職場において障がい者への理解や関心が高まり、さらにはパラリンピックに関心を持つ人が増えてほしい」と語った。

また、同社の広報兼オリンピック・パラリンピック支援チーム シニアスタッフの小川明子氏は、「弊社は”個と組織を生かす”をブランドスローガンとして掲げている。これは、東京2020パラリンピックの、”多様性と調和”、”パラリンピックを通じて目指す、共生社会の実現”という大会ビジョンと通じるものがある。この研修を通じて、企業や日本におけるダイバーシティへの一歩にしたい」と抱負を語った。

当日は、同社所属のパラアスリートである、車いすバスケットボールの村上慶太選手、山口健二選手（ともに千葉ホークス）。さらに、シッティングバレーボールの田澤隼選手（千葉パイレーツ）も登壇。さらに、バレーボールの福澤達哉選手、清水邦広選手（ともにパナソニック パンサーズ）も加わり、トークセッションが行われた。

「障がいをもって生活をすることへの理解や、障がい者スポーツに興味をもってもらうきっかけになってほしい。また、障がい者スポーツは実際に見て体験して初めて気づく魅力がたくさんある。この機会に、僕らのスポーツを知ってもらうきっかけになれば嬉しい」と山口選手。

「街で見かけたら、気軽に声をかけていきたい」と参加者

パラバディ研修の主な狙いは、「パラリンピックスポーツのすごさを知る」「障がい者とのコミュニケーションを実践する」「障がいを身近なものとしてとらえる」の3点。

研修の流れとしては、1.導入　2.肢体不自由アクティビティ　3.視覚障がいアクティビティ　4.座学（障がいについて／東京オリンピックについて／パラバディの必要性／パラリンピック競技の種類や魅力について）。最後にパラバディとしての行動宣言を各自がおこない終了となる。

1回の研修は約2時間、30～40人制で参加費はひとり2万円。運営はユニバーサルデザインのソリューションを提供している（株）ミライロがおこない、リクルートマネジメントソリューションズは企業研修向けの「監修」という立場で関わる。

記者発表の第2部では、田澤選手、福澤選手、清水選手によるシッティングバレーのデモンストレーション。さらに、実際の研修でおこなわれる車いす体験（乗降方法／進め方や曲がり方／サポート方法／段差の登り降り／コミュニケーション方法）。視聴覚障がい体験（アイマスクを使った体験／白杖に関する説明／お声がけの仕方や誘導方法）も公開された。

参加者たちは、「視覚障がいの方への声のかけ方、実際のサポート方法はすごく勉強になった。街で見かけたら、今日から気軽に声をかけていきたい」。「小さな段差が車いすの方には大きな問題だということがわかった」。「コミュニケーションの重要性が理解できた」など、大きな気づきがあったようだ。

前述の小川明子氏も、「障がいや障がい者を身近なものとしてとらえることができ、彼らとの接し方に自信が持てるようなプログラムになっています」と意欲をのぞかせる。

健常者と障がい者が触れ合う機会が極端に少ない日本においては、まずは企業から積極的に活用し、その輪が広がっていくことを切に願う。