スポーツ SPORTS

IPC&WOWOWパラリンピック・ドキュメンタリーシリーズ『WHO I AM』シーズン5 伊藤智也選手が登場

HERO X編集部

IPC(国際パラリンピック委員会)とWOWOWの共同プロジェクトとして立ち上がった、パラリンピック・ドキュメンタリーシリーズ『WHO I AM』。2016年から東京パラリンピック大会開催に向けて、毎年世界最高峰のパラアスリートたちに迫るスポーツドキュメンタリーシリーズを放送してきた。

本誌編集長・杉原行里との対談で、『WHO I AM』プロデューサーの太田慎也氏は番組に登場する選手らに共通することを以下のように語っている。「みんなが強烈に“自分”を持っている。そしてとにかく選手たちの言葉が力強い。その言葉は、障がいとは関係なくどんな人にも通じる言葉だし、普遍的なフィロソフィーとして発せられている。僕らはその瞬間を捉えて番組に詰め込みたいんです」

また杉原からの「僕は身体と技術の融合こそ、パラリンピックに欠かせないことだと信じていますから」という言葉に対して、太田氏は「ストーリーの中でギアが重要であればもちろん取材したいと考えています」と語り合う場面もあった。

記事を読む▶WOWOWスタッフが、「WHO I AM」で伝えたいこと、見えてきたこと

あの対談から3年、『WHO I AM』は2021年8月14日から待望のシーズン5の放送が決まり、8/14(土)・15(日)・21(土)・22(日) 午後4:30より、4日間で全8回一挙放送される。そして明日8/21(土)回には、RDSが競技用マシンの開発に関わった車いす陸上アスリート、伊藤智也選手が登場する。

伊藤選手が難病の多発性硬化症を発症したのは34歳の時。その翌年から陸上をはじめ、アテネ・北京・ロンドンパラリンピックに出場し、金メダル2個、ロンドンパラリンピックでは銀メダル3個を獲得した陸上競技のレジェンドだ。

一時現役を退いたものの、ブランクを跳ね除け、2019年に2020年東京オリンピックへの出場が内定した。その競技用車いすの開発を手掛けるのが、株式会社RDSだ。実は伊藤選手の現役復帰は、杉原の「あなたの体に合ったマシンを開発したら金メダルを獲れますか」という問いかけがきっかとなっているという。

新型コロナウイルスの影響もある中、病気の再発による命がけの困難を乗り越えて、この8月、「帰ってきた金メダリスト」として再び金メダルを狙う伊藤選手。身体と技術の融合で金メダルをめざす伊藤選手の姿に注目したい。

(text: HERO X編集部)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

スポーツ SPORTS

スポーツ×テクノロジーの未来を加速させる!事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab」に注目

Yuka Shingai

スポーツ産業の活性化は日本の再興戦略の一つとして、大きく期待される分野ではあるものの、まだまだ歩みのスピードは遅いと言えよう。そんな中、株式会社NTTデータ経営研究所と、早稲田大学スポーツビジネス研究所がスポーツ×デジタルをキーワードに新しい産業・事業モデルの創出を目指す、事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab(スポーツテック&ビジネスラボ)」を設立した。

政府は2025年にはスポーツ市場の規模を現在の5.5兆円(2015年)から25兆円に拡大させることを目標としている。中でも注目を集めているのがITの力でスポーツ産業に新たな付加価値を創造したり、従来とは異なるビジネスモデルを実現したりするSports-Tech(スポーツテック)というソリューション。AIやIoT、ウェアラブルのような最新技術から、プレイヤーの育成、”街””場”のデザインまでSports-Techがスポーツ産業、市場の活性化に貢献できるポテンシャルが未知数に広がっており、Sports-Tech(スポーツテック)の活用によって、スポーツで収益を上げ、その収益をさらに、スポーツに再投資する好循環モデルの創出を同組織はビジョンとして掲げている。

委員会、事務局には、大学教授やITベンチャーなど、スポーツ関連の有識者を従え、会員にはANA、NTTドコモ、毎日新聞社、西武ホールディングスなどの大手からベンチャー企業、大学、自治体まで多岐にわたる団体が名を連ねた。すでにワーキンググループや研究会が複数回にわたり実施され、ワークショップやディスカッションを通してそれぞれの知見や技術の共有を図っている。現在は、横浜市小学校の屋外プールを利用して、水中VRの実証実験を行なうほか、プロバスケットボールチーム、アルバルク東京のホームゲームなどで、観戦者調査をするなど、複数のプロジェクトを推進中だ。これまで、企業や自治体が単独では実現しえなかった、コンソーシアムならではの情報発信にも期待したい。

[TOP画像引用元:http://www.keieiken.co.jp/stbl/

(text: Yuka Shingai)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー