数あるスポーツやアクティビティの中でも老若男女問わず人気が高く、競技人口も多いランニングは、ウェアやシューズなど関連アイテムがバラエティ豊かに揃う。近年は、そこにウェアラブルデバイスも加わり益々市場が賑わっているが、今回紹介する「NURVV」もワークアウトを更に充実したものにしてくれるアイテムだ。

スマートウォッチなど手首、もしくは足首に装着するウェアラブルデバイスが多いなか、ペアのインソールとアクティブトラッカーをセットにした「NURVV」は足裏と靴からアプローチを試みている。

2015年の開発当初から「ランニングのための重要な指標は足元で発生しているはずなのに、どうして手首で計測しなくちゃいけないんだろう？」とNURVVのメンバーは何度もその疑問にぶつかっていた。走行中の身体がどのように動いているかを理解するためには、まず走行中のデータを正確に記録することが先決と考えた彼らは、英国でスポーツサイエンスのトップでもある大学から生体医学の専門家を呼び、12か月に及ぶリサーチと開発の末、新たなセンサー技術を完成させた。

インソールに搭載された32個のセンサーがランニング中の歩調、歩幅、左右の脚のバランス、脚の内旋、外旋、足のどの部分が最初に地面についているかなど、脚から得られるありとあらゆるデータを分析し、より速く、そしてケガを最小限に抑えながら走るためのアドバイスや自分自身に最適なトレーニング負荷までをリアルタイムでコーチングしてくれる。￡249.99（約35000円）という値段もさることながら、US5.5～14（24～32cm）というサイズ展開の幅広さも頼もしい。

先日開催されたCES2020でも評価を博した結果、900万ドルの投資を受けることが決定し、更なる機能の追加や販路の拡大、データの活用方法など今後の展開からも目が離せなくなりそうだ。

［TOP動画引用元： https://www.youtube.com/watch?v=XZmpwMY0x8A］

2019年に約740億8000万米ドルに達し、2026年までの年平均成長率20.21％以上が予測されている世界のライドシェアリング市場。各国のスタートアップから次々と新しいサービスが立ち上がり、ダイナミズムを巻き起こしている。 今回紹介する、ドイツ・ベルリンのシェアリングモビリティサービス『TIER』は、2018年に設立、2019年にサービスローンチとまだその歴史は浅いながらも、強力なステートメントで確固たる地位を築こうとしている。日本でもさらなる普及が見込まれるシェアリングモビリティについて世界の事例をチェックしてみよう。

TIERは電動キックボードのライドシェアからサービスを開始し、2020年5月からは電動モペット（エンジン付き自転車）の提供もスタート。
専用アプリをモビリティにかざし、ロックを解除すれば乗車でき、利用を終えるときはパーキングの所定エリアでアプリの「END RIDE」をタップすればOK。

電動モペットを利用する場合は免許証をアップロードする必要があるが、着用義務が課せられているヘルメットは自分で用意しなくても付属のトランクに内蔵されているため、気が向いたときに「ちょっとそこまで」の感覚で試せる大きなアドバンテージとなっているはずだ。

TIERの事業背景には環境保護が大きく関わっており、気候変動防止に努める組織ClimatePartnerとパートナーシップを締結し、CO2排出量の減少を目指すほか、モビリティの生産や輸送プロセスにおいても排気を減らす取り組みを模索し続けている。
更には、モビリティの充電や倉庫の運営にはグリーンエネルギーを使用、社内イベントではベジタリアンメニューを提供し、日々の業務から交換可能なバッテリーを導入、カーボンオフセット活動に注力するなど環境対策を徹底した結果、何と6000ヘクタール（サッカー場8400個分）の森林保護に成功しているという。

また、コロナウイルスの流行下ではフランスとノルウェーで「TIER HEROES」という特別プログラムをスタート。医療従事者からスーパーマーケットや薬局の職員、運送業者などを対象にTIERのモビリティを無料で利用できるクーポンを発行し、感染リスクに晒されながらも通勤するエッセンシャルワーカーをサポートしている。

現在、ドイツ国内の主要都市を筆頭に、オーストリア、スイス、フランスや北欧諸国など利用可能エリアは欧州がメインだが、そのエシカルな魅力で、これから大きくシェアを伸ばしていくことになりそうだ。

前回紹介した「Whim（http://hero-x.jp/article/9470/)」をはじめ、欧州でシェアリングモビリティが普及しているのは、EU領域の自由な往来など “移動” の概念が他地域とで異なるからであるという説もある。“移動の自由” を価値とし整備されてあきた欧州と風土は違えど、ライフスタイルや時間への価値が見直されているわが国でも、所有欲は何に向けられていくべきなのか、未来を見据えていきたいものだ。