スイスのスタートアップ企業nooneeが脚に装着することで、どこでも座ることができるウエアラブルチェア「チェアレス・チェア」を開発した。「チェアレス・チェア」は、作業スペースが固定されていない場合や、スペース上、椅子を置くことが難しい工場などでの使用を想定して、開発されたという。

「チェアレス・チェア」を使えば、立ち仕事で腰や膝にかかる負荷を大きく軽減することができる。現在は試験段階だが、実用化に向けてBMWやアウディでの導入テストを予定している。「チェアレス・チェア」の構造は非常にシンプルだ。パーツは左右に分かれており、実際に腰掛けるパット、脚の裏側に装着し衝撃を吸収するダンパー、足首に装着するパーツから構成されている。他社が開発している外骨格スーツに比べ機能が単純である一方、より安価に製造できるという利点がある。

高齢化が進む日本では、骨や関節、筋肉など運動器の衰えによって日常生活に様々な支障をきたすロコモティブシンドロームへの関心が高まり、様々な対策が取られている。ロコモティブシンドロームは運動せずにいるほど症状が進んでしまい、予防や改善のためには適切な運動を続けることが大切だ。そのため、特に運動・フィットネスサービスの画期的なサービスの開発が盛んに行われている。

「チェアレス・チェア」は現在、工場での使用が想定された製品だが、将来的には福祉の観点からリハビリや運動の補助器具として利用することもできるのではないだろうか。また、イベントや新商品の発売などで行列に並ぶ人々にとっては、どこでも座ることができる画期的な製品であるに違いない。「チェアレス・チェア」の普及を最も待ち望んでいるのは、実は律儀に列へ並ぶことを厭わない日本なのかもしれない。

＜参考＞
http://japanese.engadget.com/2014/08/21/noonee/

［TOP動画引用元］https://www.youtube.com/watch?v=8KSUJ9Xtw9E

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東（JD.com）傘下の物流会社「京東物流（JD Logistics）」は、コロナウイルス流行後、間もない２月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流（引用元：https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw）

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan（美団）以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」（http://hero-x.jp/movie/8405/）や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 ：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏（http://hero-x.jp/article/7003/）率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら：http://hero-x.jp/movie/9403/