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マーベルやディズニーキャラクターの腕も!子どもたちがヒーローになれる義手

岸 由利子 | Yuriko Kishi

2018年4月25日、世界で初めて医学的に認可された、3Dプリントのバイオニック・アーム(筋電義手)「Hero Arm(ヒーローアーム)」が、ついに発売した。開発を手掛けるのは、英国ブリストルに拠点を置くOpen Bionics社。昨今、人知を超えた驚異的なバイオニック・テクノロジーの数々が生まれているが、義肢を必要とするほとんどの人にとっては、あまりにも高価すぎるため、それらを駆使したプロダクトには手が届かない。同社は、そんな現状を全面的に変えようと、「手頃な価格で手に入る、3Dプリントのバイオニック・アームを開発する」というミッションを掲げ、それをみごとに実現。義肢開発に革命を起こすべく、大きな第一歩を踏み出した。

「Hero Arm(ヒーローアーム)」は、皮膚に取り付けたセンサーが、筋肉の動きを検出することによって動き、その動きが、手指の動作をコントロールするという仕組み。開いたり閉じたりすることはもちろん、掴む、つねる、ハイタッチ、グータッチ、ゴーサインなど、健手と同じように、さまざまな動きを可能にしている。

Open Bionics社は、ヒーローアームの開発にあたって、義肢サービスに年間約7500万ドルを費やすNHS(英国の国民保険サービス)と提携し、義肢を必要とする子どもたちのための臨床治験などを行ってきた。

「小さいサイズがない、高価すぎるなどの理由から、子どもたちが、義肢のデバイスに触れられる機会はほとんどなく、親御さんは購入することができず、また、NHSも供給することができないという状況でした。しかし今、バイオニック・アームを身につけて、その手指を初めて自分で動かす子どもたちの姿があります。実に、素晴らしいことだと思います」とOpen Bionics社のCOOを務めるサマンサ・ペイン氏は話す。

同社では、「子どもたちが、自分の義手を誇りに思えること」を目標に、スターウォーズやディズニー、マーベルなどのキャラクターに着想を得たバイオニック・アームの開発も、フランチャイズ展開している。ウォルト・ディズニー社においては、ロイヤリティフリーの協定を結んでいることを踏まえれば、今後、義肢のイメージが、医療的なものから、よりエンターテイメントに、誰もが親しめるものへと大きく変わっていく可能性を大いに秘めているといえるだろう。

1体のバイオニック・アームの制作にかかる時間は、40時間ほど。もとの腕をスキャンしたのち、デザインの詳細を決めれば、あとは3Dプリント技術によって、実物が出来上がるのを待つのみ。従来の義肢の約1/3以下にあたる価格で手に入れることができる。

義肢をファッショナブルで、誰にとっても、手に届くものにしたい――ペイン氏が思い描くヒーローアームの未来は、すぐそこにあるのかもしれない。

Open Bionics
https://openbionics.com/

[TOP動画引用元:https://youtu.be/IyzrKB2WVtQ

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

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コロナ禍で物流を支えるラストワンマイルモビリティの運用が加速する中国。日本はどうなる?【Mobility Watchers】

Yuka Shingai

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東(JD.com)傘下の物流会社「京東物流(JD Logistics)」は、コロナウイルス流行後、間もない2月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流(引用元:https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan(美団)以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」(http://hero-x.jp/movie/8405/)や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 :https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏(http://hero-x.jp/article/7003/)率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら:http://hero-x.jp/movie/9403/

(text: Yuka Shingai)

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