不自由を解決するという目的だけで装着するなんてもう古い？　子どもから大人まで楽しめる義手が世界中で生まれている。ハンディの有無にかかわらず、誰もが一度はつけてみたいと思える義手は、これからのボーダレス時代を切り開く力を持っているだろう。着けるだけで笑顔になれるオモチャみたいにカラフルでかわいい義手から、腕の筋肉の収縮でダーツ弾を発射できる銃型のかっこいい義手まで、一風変わった２つのアイテムを紹介しよう。

裏庭の小さな工場から発信。
Team UnLimbited が
3Dプリンターで作る義手

動画URL:https://youtu.be/k2tkM0atMok

自らも手に障がいを持つ製作者が、ボランティアで寄付金を募り手の不自由な子供たちのために製作し無料で届けられる義手は、とってもカラフルでまるでオモチャのよう。扱い方も簡単で、手にした子どもたちからは自然と笑顔が溢れる。

元記事URL：http://hero-x.jp/movie/3922/

義手からダーツを発射！？
筋電位で動くバイオニックNERF

動画URL：https://youtu.be/45HNO8SIvSc

アメリカでは子どもから大人まで幅広く人気があるシューティングゲームに使用される銃型玩具のNERF。腕に障がいを持つ人も楽しめるように作られたバイオニックNERFは、何気ないひと言がきっかけで誕生した。

元記事URL：http://hero-x.jp/movie/5282/

今回紹介した2つの義手は、誰もが楽しめる、言わばオモチャ感覚のもの。不自由を解決するという目的のために製作されたものとはひと味違うが、そこには “思いやり” と “遊び心” というエッセンスがプラスされている。義手・義足の価値観やそのあり方は、これからも多様化していくに違いない。

トップ画像引用元　https://www.teamunlimbited.org/

2019年に約740億8000万米ドルに達し、2026年までの年平均成長率20.21％以上が予測されている世界のライドシェアリング市場。各国のスタートアップから次々と新しいサービスが立ち上がり、ダイナミズムを巻き起こしている。 今回紹介する、ドイツ・ベルリンのシェアリングモビリティサービス『TIER』は、2018年に設立、2019年にサービスローンチとまだその歴史は浅いながらも、強力なステートメントで確固たる地位を築こうとしている。日本でもさらなる普及が見込まれるシェアリングモビリティについて世界の事例をチェックしてみよう。

TIERは電動キックボードのライドシェアからサービスを開始し、2020年5月からは電動モペット（エンジン付き自転車）の提供もスタート。
専用アプリをモビリティにかざし、ロックを解除すれば乗車でき、利用を終えるときはパーキングの所定エリアでアプリの「END RIDE」をタップすればOK。

電動モペットを利用する場合は免許証をアップロードする必要があるが、着用義務が課せられているヘルメットは自分で用意しなくても付属のトランクに内蔵されているため、気が向いたときに「ちょっとそこまで」の感覚で試せる大きなアドバンテージとなっているはずだ。

TIERの事業背景には環境保護が大きく関わっており、気候変動防止に努める組織ClimatePartnerとパートナーシップを締結し、CO2排出量の減少を目指すほか、モビリティの生産や輸送プロセスにおいても排気を減らす取り組みを模索し続けている。
更には、モビリティの充電や倉庫の運営にはグリーンエネルギーを使用、社内イベントではベジタリアンメニューを提供し、日々の業務から交換可能なバッテリーを導入、カーボンオフセット活動に注力するなど環境対策を徹底した結果、何と6000ヘクタール（サッカー場8400個分）の森林保護に成功しているという。

また、コロナウイルスの流行下ではフランスとノルウェーで「TIER HEROES」という特別プログラムをスタート。医療従事者からスーパーマーケットや薬局の職員、運送業者などを対象にTIERのモビリティを無料で利用できるクーポンを発行し、感染リスクに晒されながらも通勤するエッセンシャルワーカーをサポートしている。

現在、ドイツ国内の主要都市を筆頭に、オーストリア、スイス、フランスや北欧諸国など利用可能エリアは欧州がメインだが、そのエシカルな魅力で、これから大きくシェアを伸ばしていくことになりそうだ。

前回紹介した「Whim（http://hero-x.jp/article/9470/)」をはじめ、欧州でシェアリングモビリティが普及しているのは、EU領域の自由な往来など “移動” の概念が他地域とで異なるからであるという説もある。“移動の自由” を価値とし整備されてあきた欧州と風土は違えど、ライフスタイルや時間への価値が見直されているわが国でも、所有欲は何に向けられていくべきなのか、未来を見据えていきたいものだ。