もはや生活の一部分になった感のあるマスク。素材や機能性を追求し、常時つけられるものが増えているが、先日、HERO Xでも紹介した口元が隠れないマスクが新たなスタンダードのひとつとなりつつあることをご存知だろうか。コロナウイルス対策としてある夫婦が始めたひとつの取り組みが、ノーマライゼーションを後押しするように、世界をゆっくりと動かし始めている。

聴覚障がいのある仕立て屋夫婦が
「口の動きが分かる」マスクを縫製中

欧州や米国に比べ、大きく報道されるケースが少ないものの、感染者数が急増している東南アジア諸国。なかでもインドネシアは感染者数が約15000人、死者数が1000人を上回っている。
スラウェジ島のマカッサル在住のBadaruddin夫妻は元々、仕立て屋としてクッションやシーツ、カーテンなどを製作していたが、ロックダウン以降、貧しい人向けにマスクの縫製に取り掛かり始めた。聴覚障がいを抱える2人が作っているのは自身と同じように耳が聴こえない人々、補聴器を使用している人も使える、口元がシースルー状になったもの。1日あたり約２ダースのマスクを生産し、1個10000～15000インドネシアルピー（約72～108円）で販売している。

「ある日、マスクをつけた人に話しかけられたのですが、私たち夫婦には聴覚障がいがあり、唇の動きを読まないと何を話しているのか分からないのです。だから私は自分自身のためのマスクを作ろうと思いました。耳が聴こえる人もそうでない人も着用できるマスクですから、人が話していることも理解できるし、耳が聴こえない人もコミュニケーションの機会を損なうことがありません」と妻のFaizah さんは語っている。

聴こえない不自由を知る当事者だからこそのアイデアとも言える透明マスクは、手話通訳者が着用していることで、昨今TVニュースや動画サイトでも目にすることが増えた。障がいによるコミュニケーションの齟齬を解消するデバイスやプロダクトの台頭が、バリアフリーに対する私たちの意識と理解を少しずつ変えてくれることは間違いないだろう。

次に紹介する「Dot Watch」も、障がいによるコミュニケーションの困りを解決するプロダクトのひとつだ。視覚障がいを抱える人の情報アクセスを、より簡単にしてくれるものである。

着信もテキストも点字でお知らせ！
新世代スマートウォッチDot Watch

韓国のスタートアップDotによる「Dot Watch」は、世界初の試みとなる情報を点字で表示してくれるスマートウォッチ。スマートフォンとBluetoothで接続し、着信やアラーム、スケジュールやメッセージなどの情報を文字盤に浮かび上がる点字から確認することができる。1回につき4文字表示され、クリアするタイミングは自分で調整が可能。

また、点字学習プログラムが内蔵されているため、デバイスの利用開始時には点字が完璧に理解できていなくても問題ないというのが嬉しいポイント。目が見える、見えないに関わらず、点字ってなんだか難しそう…と抱いていた先入観が払しょくできるかもしれない。
デバイスはわずか60グラムと非常に軽量で、防水＆防塵加工も施されており、充電も1週間に1度でOK。アプリは9言語に対応、自動アップデートされるなど手に取るハードルがとことん低く設定されているところも非常に魅力的なアイテムだ。

障がいの有無やバックグラウンドに関わらず、誰もが意思疎通を阻害されないゴールを目指して、このようなプロダクトがどんどん生まれることに期待したい。

本格的な5Gのサービス開始により、これまでにない成長と変化が期待されるモビリティ業界。とりわけ、各国の自動車メーカーがこぞって開発に注力している自動運転は、法整備や倫理面における課題が数多く残されているものの、私たちの日常に急速に近づいている。 今回、【Mobility Watchers】で紹介するのは、ボルボグループが2019年に発表した世界初のフルサイズ自動運転EVバス『7900 Electric』。現在実証実験の真っ最中だそうだ。創業以来、安全性にこだわったクルマづくりを続けてきた同社はクルマの未来をいかに変えていくのだろうか。

ボルボは2016年からシンガポールの南洋工科大学（NTU）とのパートナーシップのもと、自動運転車の共同開発に臨んできた。
『7900 Electric』は全長12メートル、定員数80人の大型バスで、LiDARと呼ばれる光センサー技術と3Dカメラで道に現れた障害物や人などを検知し、停止するほか、リアルタイムキネマティックGPSによるナビゲーションシステムで走行を管理するなど、まさに最先端技術の賜物。

NTUのキャンパス内での実証実験の後は、公共交通の大手SMRT管轄のバス停留所での試験へとルートを拡大する予定。こちらは停留所に正しく寄せられるか、充電エリアで安全に駐車できるかなど、実用性を試すリアルな場となりそうだ。

国土が狭く、かつ世界第2位という高い人口密度をほこるシンガポールでは、慢性化する渋滞や環境への懸念が問題視され続けてきた。2014年にスマートネーション戦略の構想が打ち出されてから、デジタル決済の普及や身分証明システムのデジタル化、全国規模のセンサーネットワークの構築などICT技術を積極的に導入しながら数々の政策に取り組み、世界中に大きなインパクトを与えている。ゼロエミッションかつ、従来のディーゼル車と比較すると80％のエネルギー減、乗客や近隣の居住者を悩ませる騒音も起こさない『7900 Electric』の仕様は、サステナブルでクリーンなスマートシティ計画に大きく貢献することは間違いないだろう。

トヨタが静岡県裾野市にスマートシティを開発するプロジェクトを発表するなど、日本でもスマートシティへの関心が加速する今、シンガポールの先進事例から得られるヒントがたくさんありそうだ。