プロダクト PRODUCT

検温が1秒で完了!スマート体温計「ThermArt」と「Flo」

Yuka Shingai

様々なバイタル測定が可能となった現在においても、通勤時や子どもの通学時などに “異常なし”と判断する一番の指標となるのは、やはり体温だ。 検温が頻回に求められる今こそ、手早くスムーズに使える体温計がQOLをぐっと向上してくれるかもしれない。

額や耳に当てるだけ!
スマート体温計「ThermArt」

丸いシェイプが可愛らしい「ThermArt」は香港のスタートアップComper Healthcare発のスマート体温計。額か耳に当てるだけで生体センサーが反応し、計測に1秒もかからないという手軽さとスピーディーさは、自分自身はもちろんのこと、なかなかはかどらない子どもの検温にも最適だ。体温はデバイス本体にも表示されるし、スマートフォンアプリに自動で同期され、データを蓄積していくこともできるため、日々の体調管理にも活用ができそう。クラウンドファンディングサイト「Kickstarter」で支援を募った後、2019年12月より世界各国に出荷を開始している。

RoHS指令(電子・電気機器における特定有害物質の使用制限についてのEUによる指令)の基準を満たした素材を使うなど、ユーザーへの配慮もきめ細やか。これまでに基礎体温計やスキンケアデバイスなどデジタルヘルスケアを得意としてきたComper社から今後どのようなプロダクトが登場するか、非常に楽しみだ。

ミルクや湯船の温度も計れる!
非接触体温計「Flo」

額や耳でさえ煩わしい!という人には非接触タイプの「Flo」をおすすめしよう。体から1インチ(2.54 cm)れた状態でも1秒で体温を計測できる本アイテムは、LEDライトが平熱時には緑、36.5度以下の低体温時には紫、37.5度以上の高体温時には赤く点灯し、おおよその状態が一目で分かる仕組みになっている。

より詳細なデータはスマートフォンアプリにBlutooth経由で転送されるので、写真をタグ付けしてタイムラインに残しておくことで、病院に行ったとき、またはリモートでも医師に状況をシェアしやすくなる。非接触であれば就寝時にも利用できるしオブジェクトモードで利用すれば、ミルクや湯船の温度を計ることもでき、小さな子どもがいる家庭で重宝すること間違いなしだ。

コンパクトで使いやすいものが増えれば、検温も習慣化しやすくなりそう。プロダクトの進化が何気ない行動変容を起こすかもしれない。

(text: Yuka Shingai)

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赤ちゃんの命を守れ!IoT技術で「赤ちゃんの見守り」支援 産院向け「ベビーセンサーBaby Ai Med.」

HERO X 編集部

命を守る分野で、安全性を確保しながら、どう効率化を図るかは常に課題となっている。特に新生児医療や小児科では、1人の新生児に多くのスタッフがかかわることで、小さな命を守っている状況だ。その医療現場のサポートとなる技術が開発された。「ベビーセンサーBaby Ai Med.」は日本の企業が製作した、産院での「赤ちゃん見守り」を支援するシステムだ。

乳幼児の呼吸数をモニターできる
日本製のIoT対応センサー

日本の新生児の死亡率は世界一低く、ほかの先進国から大きく注目されている。小児ICUが充実していることも大きいが、乳児のNICUでは保育士も活躍しており、そういった人々の努力なしには実現できないことだろう。

といっても、最近では医療費の削減もあり、現場の人々がひっ迫している面もある。生まれたばかりの赤ちゃんの「見守り」は、マンパワーに頼るしかなく、医療現場や保育士さんの疲弊が気になるところだ。

そんななか、株式会社リキッド・デザイン・システムズから、赤ちゃんの見守りをセンサーで実施できる製品が発売された。「ベビーセンサーBaby Ai Med.」は、柔らかいセンサーマットを通じて赤ちゃんの体動から呼吸音をセンサリングし、呼吸が大幅に変化した時に光と音でアラートを発する。専用端末/アプリを通し、育児室内にいる複数名の乳幼児の遠隔同時モニターも可能。これにより、出産後の母親や看護師などの負担を軽減していく。

敷き布団のようにマットをセットするだけという手軽さ

ベビーコット内に設置するセンサーマットが、海外製にみられるような堅いものではなく、赤ちゃんに負担の少ない柔らかなものであるのも特徴。日本の企業の繊細な技術が活かされた製品といえそうだ。

保育園でも乳幼児の昼寝中に、「うつぶせ寝」を防止するための見回りが大変だという。呼吸音をモニターするテクノロジーがあれば、うつぶせ寝による乳幼児突然死の防止にもなり、見回る人の負担の軽減にもなるだろう。

マンパワーが優れているのは日本の良い所だが、マンパワーに頼るあまり、看護師や保育士が超過労働になってしまっている面もある。ケアの分野でも、テクノロジーを使った支援システムを積極的に使っていけるようになれば、質を保ちつつ労働力を軽減することができそうだ。

(画像提供:株式会社リキッド・デザイン・システムズ)

(text: HERO X 編集部)

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