プロダクト PRODUCT

検温が1秒で完了!スマート体温計「ThermArt」と「Flo」

Yuka Shingai

様々なバイタル測定が可能となった現在においても、通勤時や子どもの通学時などに “異常なし”と判断する一番の指標となるのは、やはり体温だ。 検温が頻回に求められる今こそ、手早くスムーズに使える体温計がQOLをぐっと向上してくれるかもしれない。

額や耳に当てるだけ!
スマート体温計「ThermArt」

丸いシェイプが可愛らしい「ThermArt」は香港のスタートアップComper Healthcare発のスマート体温計。額か耳に当てるだけで生体センサーが反応し、計測に1秒もかからないという手軽さとスピーディーさは、自分自身はもちろんのこと、なかなかはかどらない子どもの検温にも最適だ。体温はデバイス本体にも表示されるし、スマートフォンアプリに自動で同期され、データを蓄積していくこともできるため、日々の体調管理にも活用ができそう。クラウンドファンディングサイト「Kickstarter」で支援を募った後、2019年12月より世界各国に出荷を開始している。

RoHS指令(電子・電気機器における特定有害物質の使用制限についてのEUによる指令)の基準を満たした素材を使うなど、ユーザーへの配慮もきめ細やか。これまでに基礎体温計やスキンケアデバイスなどデジタルヘルスケアを得意としてきたComper社から今後どのようなプロダクトが登場するか、非常に楽しみだ。

ミルクや湯船の温度も計れる!
非接触体温計「Flo」

額や耳でさえ煩わしい!という人には非接触タイプの「Flo」をおすすめしよう。体から1インチ(2.54 cm)れた状態でも1秒で体温を計測できる本アイテムは、LEDライトが平熱時には緑、36.5度以下の低体温時には紫、37.5度以上の高体温時には赤く点灯し、おおよその状態が一目で分かる仕組みになっている。

より詳細なデータはスマートフォンアプリにBlutooth経由で転送されるので、写真をタグ付けしてタイムラインに残しておくことで、病院に行ったとき、またはリモートでも医師に状況をシェアしやすくなる。非接触であれば就寝時にも利用できるしオブジェクトモードで利用すれば、ミルクや湯船の温度を計ることもでき、小さな子どもがいる家庭で重宝すること間違いなしだ。

コンパクトで使いやすいものが増えれば、検温も習慣化しやすくなりそう。プロダクトの進化が何気ない行動変容を起こすかもしれない。

(text: Yuka Shingai)

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VOLVO「7900 Electric」がシンガポールで実証実験、世界中で自動運転バスが走行中!今年秋は日本でもいよいよ…!?【Mobility Watchers】

Yuka Shingai

本格的な5Gのサービス開始により、これまでにない成長と変化が期待されるモビリティ業界。とりわけ、各国の自動車メーカーがこぞって開発に注力している自動運転は、法整備や倫理面における課題が数多く残されているものの、私たちの日常に急速に近づいている。 今回、【Mobility Watchers】で紹介するのは、ボルボグループが2019年に発表した世界初のフルサイズ自動運転EVバス『7900 Electric』。現在実証実験の真っ最中だそうだ。創業以来、安全性にこだわったクルマづくりを続けてきた同社はクルマの未来をいかに変えていくのだろうか。

ボルボは2016年からシンガポールの南洋工科大学(NTU)とのパートナーシップのもと、自動運転車の共同開発に臨んできた。
『7900 Electric』は全長12メートル、定員数80人の大型バスで、LiDARと呼ばれる光センサー技術と3Dカメラで道に現れた障害物や人などを検知し、停止するほか、リアルタイムキネマティックGPSによるナビゲーションシステムで走行を管理するなど、まさに最先端技術の賜物。

NTUのキャンパス内での実証実験の後は、公共交通の大手SMRT管轄のバス停留所での試験へとルートを拡大する予定。こちらは停留所に正しく寄せられるか、充電エリアで安全に駐車できるかなど、実用性を試すリアルな場となりそうだ。

国土が狭く、かつ世界第2位という高い人口密度をほこるシンガポールでは、慢性化する渋滞や環境への懸念が問題視され続けてきた。2014年にスマートネーション戦略の構想が打ち出されてから、デジタル決済の普及や身分証明システムのデジタル化、全国規模のセンサーネットワークの構築などICT技術を積極的に導入しながら数々の政策に取り組み、世界中に大きなインパクトを与えている。ゼロエミッションかつ、従来のディーゼル車と比較すると80%のエネルギー減、乗客や近隣の居住者を悩ませる騒音も起こさない『7900 Electric』の仕様は、サステナブルでクリーンなスマートシティ計画に大きく貢献することは間違いないだろう。

トヨタが静岡県裾野市にスマートシティを開発するプロジェクトを発表するなど、日本でもスマートシティへの関心が加速する今、シンガポールの先進事例から得られるヒントがたくさんありそうだ。

NAVYA ARMA (https://www.youtube.com/watch?v=dWgaCKgzRIo ソフトバンクの子会社BOLDLY株式会社Youtubeチャンネルより引用)

また日本でも、自動運転バスの実用化に向けて意欲的な試みが行われている。なんと今年秋には茨城県境町の公道で国内初の自動運転バスが走行する予定だ。ソフトバンクの子会社BOLDLY株式会社が運営、仏NAVYA社の『NAVYA ARMA(ナビヤアルマ)』が町を走る。『NAVYA ARMA』は、15人乗り(座席11人 / 立席4人)・最大速度25km/hで、町内の病院やスーパー、銀行、郵便局などを結ぶルートを走行する。マイカーの利用が生活の基盤である町では、高齢者の移動が困難となる場合が大多数であり、もちろんそれに伴い生活範囲は縮小し、寝たきりなど二次的な健康被害も深刻化、今後高齢化社会とともに加速していくだろう。生活のための足となる公共交通機関の運営難もあり、利用者の願い通りの運用とはいかないなか、自動運転EVの安全面と共にコスト面が実証されれば、近い未来に明るい兆しが見えるのではないだろうか。今後の動向に期待していきたい。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら:http://hero-x.jp/article/9407/

(text: Yuka Shingai)

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