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そのマスク本当に満足してる?呼吸までも考えたハイスペックマスク

Yuka Shingai

世界中でマスク不足が相次ぐ中、ハイブランドが自社の工場でマスクを大量生産して医療機関に寄贈したり、身近にあるもので代用するための様々なTipsがネット上で公開されるなど、供給に向けての対策があの手この手で繰り広げられている。高い技術力と斬新なアイデアを誇るテック企業も例外ではない。未来を感じさせる高性能なマスクをご紹介しよう。

顔が隠れないから呼吸が楽!
マスク型ウェアラブル「Atmōs」

ニューヨーク州ブルックリンに拠点を持つAō Air社が開発した「Atmōs」は、鼻や口周りが密閉されず、かつスケルトン状になっているのでマスクにつきものの息苦しさや無表情とさよならできる優れもの。特許取得済みのPositivAir™ という技術の力で、マスク内に陽圧(内部の圧力が外気圧よりも高い状態)を生み出し、自由に呼吸ができる上に、ウィルスや花粉を防ぐ力も通常のマスクの50倍以上をほこる高スペックが売りだ。

1回の充電で5時間の連続使用が可能だが、メンテナンス性や耐久性も気になるところ。価格は350USドルで米国と韓国向けに7月から配送予定、ニーズ次第で対応エリアは全世界に拡大する可能性大だ。

「呼吸筋」を鍛える
トレーニング効果も絶大な「VENT(ベント)」

思うように外出できなくても、心身の健康を維持するためには適度な運動を楽しみたい。そんな人には同じく米国発のトレーニングマスク『VENT(ベント)』をおすすめしよう。本製品は元来、マスクの前面についているダイヤルを回して網目を調節することで、呼吸に負荷をかけ、「呼吸筋」を鍛えるためのトレーニングアイテム。

さらにここに花粉やウィルス、有害物質の吸引量を減らしてくれるフィルター機能を搭載したものがこの度完成し、クラウドファンディング「CAMPFIRE」でも目標額の294%を達成した。目には見えないウィルスや花粉に怯えることなく外出でき、なおかつトレーニング効率もアップするならまさに一石二鳥。現在、アメリカ本国でも品薄状態が続いているようだが、生産の安定を応援しながら国内での流通も待ち通しい。

使い捨てではなく、繰り返し使えることもハイテクマスクの魅力の1つ。サステナビリティ推進の流れも受けて、これからよりバラエティ豊かになりそうだ。

(text: Yuka Shingai)

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コロナ禍で物流を支えるラストワンマイルモビリティの運用が加速する中国。日本はどうなる?【Mobility Watchers】

Yuka Shingai

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東(JD.com)傘下の物流会社「京東物流(JD Logistics)」は、コロナウイルス流行後、間もない2月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流(引用元:https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan(美団)以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」(http://hero-x.jp/movie/8405/)や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 :https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏(http://hero-x.jp/article/7003/)率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら:http://hero-x.jp/movie/9403/

(text: Yuka Shingai)

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