テクノロジー TECHNOLOGY

世界初!HDR対応の眼鏡型VRグラスで、仮想現実がより身近に

HERO X 編集部

4Kを超える高画質をVRで実現! しかも、HDR※ に対応した世界初のVRグラスを、パナソニックが開発した。リアルな映像を実現しながらも、装着に負担がない。米ラスベガスで実施の「CES2020」でも発表されたこの商品が、VRの世界を変えるかもしれない!? ※HDR (ハイダイナミックレンジ) =自然界の明暗差をより本物に近く再現する技術

日々進化するVR(仮想現実)の世界。しかし、高画質・高音質なVRデバイスは、本体が大型化してしまうのが難点だ。いくら高度なVRグラスがあったとしても、従来のようにヘッドバンドで頭部に装着するようなシステムでは、興味のある一部の人は飛びついても、一般の人には敬遠されがちだ。

だが、パナソニックが開発した眼鏡型VRグラスは、普通の眼鏡のように耳にかけるだけ。ゴーグル型のVRグラスよりもさらに気軽に装着することができる。なによりも、これだけ小型化していながら、4Kを超える画質を実現し、眼鏡型としては世界で初めてHDRに対応することに成功した商品なのだ。

世界トップクラスのVRグラス向けデバイスメーカーであるKopin社と共同開発を行い、パナソニックの持つテレビ、ブルーレイディスクプレーヤーなどで培った音響技術や、デジタルカメラの光学技術を結集。映像だけでなく、音質に関しても超低音から高音まで広い音域に対応している。

VRによる映像の再現は、スポーツ観戦や旅行の疑似体験などで、今後ますます提供されていくと予測されている。今までは、エンターテインメント施設で活用されたり、ゲームソフトに対応したりといった、限定された娯楽に使われている感があった。しかし、今後は、より日常的な体験に活用されていくだろう。

例えば、ハンデのある人々の生活を疑似体験するには、VR技術はうってつけである。株式会社ワン・トゥー・テンが開発したVRレーサー『CYBER WHEEL(サイバーウィール)』は、パラスポーツを疑似体験することで、車いすの人の世界を体感でき、さらにパラスポーツの面白さや迫力をより身近に感じることができる。

参考記事:サイバー過ぎるパラスポーツ体験が熱い!車いす型VRレーサー“CYBER WHEEL”

5G時代を迎え、優れたデバイスが次々と開発されることで、人間が得られる体験の幅は広がっていくことだろう。その結果として、豊かな感動を味わえるとともに、より様々な境遇の人々とつながれるとしたら、社会はより良い方向に進んでいくのではないだろうか。

(text: HERO X 編集部)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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