2008北京パラリンピックで金メダル、2012ロンドンパラリンピックで銀メダルを獲得した車いすレーサーの伊藤智也選手。その後、現役引退を表明して競技から遠ざかっていたが、2017年にHERO Xにて現役復帰を宣言。57歳という年齢をもろともせず、金メダルを目指す伊藤選手の姿を追う連載である。 東京2020の出場権をかけ、11月7日から開催される「ドバイ2019世界陸上競技選手権大会」。いよいよ目前に迫った10月下旬、沖縄合宿から地元の鈴鹿に戻ってきた伊藤選手に同大会に向けた意気込みを伺った。いつも通り、饒舌な伊藤氏からは自信に裏打ちされた余裕すら感じられた。

−早速ですが、大会前の体調はいかがでしょうか？

「正直なところ、それほどいい状態とは言えず、腕に痛みがあるんです。今日の（取材時の10月22日）の鈴鹿の気温は27℃と、えらい暑かったので、病巣を刺激してしまうのかも知れませんね。走っているときはさほど気にはならないのですが、日常生活の様々な場面で痛みが付きまといます。とは言え、この病気とずっと付き合ってきましたから、レースに影響するほどの問題ではありません。沖縄合宿から戻ってきた先週の土日はしっかり休みましたが、それからは休むことなく練習に励んでいます」

−次のレース会場であるドバイは日本よりもかなり高温ですが、暑さ対策も行なっているのですか？

「レースは夜間に行われ、平均気温は27℃です。昼間は35℃と非常に暑いそうですが、砂漠の真ん中なので朝晩は意外なほど冷え込むようです。今練習している鈴鹿とほぼ同じ気温で湿度が低く、風が吹けば体感温度はもっと下がるでしょうから、あまり気にならないです」

―RDS代表の杉原氏からの呼びかけに始まったRDSとの取り組みですが、最新マシンとの相性はいかがでしょうか？

「実に素晴らしいマシンが完成しました。日々、走りも進化しています。最新のデータ解析によって、僕のわがままなリクエストをひとつひとつクリアしてもらいましたから。故障もトラブルも何ひとつなく、本当によく走ります。ただ、データ通りの性能が発揮できるように、自分の身体が追い付いていないのが、現時点の課題です。ただ、来年の4月か5月に最高のパフォーマンスを見せられればいいので、現時点ではそれほど焦ってはいません」

―これまでのマシンと比べて、特に改善された点とは？

「一番こだわったのがセッティングです。実は、身体とマシンがぴったり合えばいいというものではないのです。横方向のセッティングは完璧だったので、あとは縦方向に少しだけ余裕が欲しかったため、そのあたりを調整しています。それから、大事なのはホールド感ですね。今回は身体を含めたモノコック（外板に必要最小限の加工を施して強度剛性を持たせる設計）構造を目指しました。乗り込んだ自分がエンジンで、ボディ（マシン）と一体化するようなイメージです。エンジンとボディをつなぐ役割もあるグローブも、データから問題点を改善した特製のものです」

―人馬一体ならぬ、人車一体とも言える、この競技で鍵になるポイントとは？

「自分自身では、空力などの細かなことまでは理解できないのですが、これまでのデータ分析によると（マシンの）ボディはしならない方が、ダイレクトに動力を伝えるということが判明しました。ですから、最新のマシンは非常に固い素材でできています」

―これまで実績のある400mと800mと違って、100m競技ではスタートダッシュが鍵になると思うのですが、伊藤さんの必勝法とは？

「まだ完璧とは言えませんが、自分なりの必勝法はあります。0〜15mまでのスタートダッシュ時のタイムは、今まで4.7秒か4.8秒だったのですが、今日の練習では4.6秒前半まで短縮できています」

―それはすごい進化ですね。新しいマシンに身体がアジャストできているのですね。

「ただ、自分のなかでのアジャストレートは20%くらい。まだフォームの模索中ですが、伸び代しか感じないです。これからはもっと早く走れるはず」

―それは心強いコメントですね。具体的にフォームの改善点とは？

「これまでのマシンは、腕と身体が同時に下に降りるときに、最大のパワーが出る設計なのですが、どうやら新しいマシンは体よりも腕が先に降りた方がいいようです。時計の針で例えると、1時から5時までの位置が一番力をかけるポイントだったのですが、新しいマシンは3時から7時までの位置が最大のトルクが出るポイントのようです」

―もっと腕を後方に回すことが、マシンの性能をさらに引き出す訳ですね。

「これが最終的な正解なのかどうかは、まだ確証がある訳ではないのですが、現時点ではそれがベストなフォームだと考えています。当然ながら、車輪に触れるときの手の角度も変わってくるし、使う腕の筋肉も違ってくるのです。それに対応すべく、自分の身体を鍛えている最中です」

―年齢からくる体力や筋力の衰えはあるのですか？

「いやぁ〜、それは本当にキツイですよ（笑）。この齢になると、筋肉量をこれ以上増やすのは難しく、維持することで精一杯です。競技メインの生活ですから、食事はもちろん大事。練習メニューによっては、炭水化物を多く摂ることもありますが、基本的には肉と野菜が中心ですね。お酒を飲み過ぎるととんでもないことになっちゃうので、そこはちゃんと自制しています（笑）」

―なるほど。練習もマシンも概ね順調に仕上がっていて、ドバイに向けた不安はないということですね。

「はい、その通りです。今までのペース通りで走れば、100mか400mか1500mのいずれかで４位以内に入れば、出場権は獲得できるので、それほど深刻には考えていません。ガッツリ走るというよりは、マシンを壊さない程度に走ればいいのかなと」

―自信たっぷりに答える伊藤選手。それは長年の競技生活による経験と、最新のデータ分析によって導かれたマシンの存在があるからということでしょうか。

「そこには自分なりの計算もあるんです。この競技で上位は日本とアメリカが独占しています。次の大会では全力を出し切るというよりも、少しセーブします。こちらの手の内を明かしてしまうと、相手に研究されてしまいますから。目標はあくまで東京2020で優勝すること。“伊藤もマシンもこの程度か”とアメリカに油断させるくらいの方がいいんですよ。とりあえず、東京2020の切符をしっかり取りに行きますのでご安心ください」

伊藤智也（Tomoya ITO）
1963年、三重県鈴鹿市生まれ。若干19歳で、人材派遣会社を設立。従業員200名を抱える経営者として活躍していたが、1998年に多発性硬化症を発症。翌年より、車いす陸上競技をはじめ、2005年プロの車いすランナーに転向。北京パラリンピックで金メダル、ロンドンパラリンピックで銀メダルを獲得し、車いす陸上選手として、不動の地位を確立。ロンドンパラリンピックで引退を表明するも、2017年8月、スポーツメディア「HERO X」上で、東京2020で復帰することを初めて発表した。

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、７歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL（Greenwich Leisure Limited）をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

引用元：https://www.intelligenttransport.com/

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元：https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」（ロンドン地下鉄）は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元：https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

引用元：https://www.campaignlive.co.uk/

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか？と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく