総人口の25％、4人に1人が65歳以上という超高齢化社会が進むなかで、アクティブシニアと呼ばれる活動的な高齢者も増加傾向にあり、高齢者がいかに健やかな生活を送れるかが、これからの課題のひとつとなっている。ハイパーネットワーク社会研究所、九州工業大学、オートバックスセブン、富士通九州システムズが共同開発した「IoT杖」は、その一助となるかもしれないアイテムだ。

本製品は、高齢者や視覚障がい者が使用する杖や白杖を使い、見守りサービスを可能としたもの。GPS と加速度センサー、通信モジュール内蔵の IoT 機器を市販の杖に取り付け、オートバックスセブンが開発したクラウドサービスに連携することで、外出をした際の位置や移動情報、また転倒情報まで、家族や介護者が確認できる。見守りサービスとして提供される予定で、2019年の実用化を目指している。

IoT 機器に装備される緊急ボタンを押下することにより、コールセンターから緊急連絡先に連絡するサービスの連携も検討されている。

また、高齢者や視覚障がい者にとって、ストレスフリーに活動できることも重要。普段持ち歩くような物と同等になるよう、製品の重量は30グラムを切ることを目標とするなど、実用化に向け様々な改良を進めている。デバイスの価格も1万円以下、サービス利用料は月額500円前後を想定しており、手頃で身近なサービスとして浸透する可能性も高い。

このほか、視覚障がい者向けには、専用のスマートフォンとヘッドセットを利用し、音声で目的地まで道案内する移動支援サービスを提案するなど、多方面での事業拡大に期待が集まっている。

インフラからだけでなく、ソフト面やマインドからもバリアフリーやインクルーシブな社会を実現できる先進的な事例となっていきそうだ。

［画像引用元：株式会社オートバックスセブン(https://www.atpress.ne.jp/news/140368)］

ロボットや義手を使うことで、手に触覚フィードバックを与える研究はこれまでも数多く発表されてきたが、脚の切断患者に感覚を取り戻させるという試みがスイス連邦工科大学チューリッヒ校の研究チーム内で進行している。既製品の義足にセンサーや電極を取り付けて、膝を曲げたとき、足裏が地面に着いたときの感覚をユーザーに返しているとのことで、まだ、サンプル数は少ないながらも、今後の期待値は高い。

今回の被験者は膝上からの切断患者と太ももからの切断患者の2人。使用した義足は膝の結合部分にマイクロプロセッサとセンサーが搭載されており、研究チームはさらに、足首につないだコントローラーにBluetooth経由で信号を送る7個のセンサー付きのインソールを追加した。

このコントローラーが、太ももの背面にある脛骨神経に埋め込まれた電極を通じて、神経系に感覚を伝達する仕組みを果たし、脳が膝や足からのフィードバックとして情報を認識できるようになるようだ。

被験者はこの義足を使うことで、歩行時のスピードが上がった、疲れにくくなった、より自信をもって動けるようになったなど回答しており、酸素消費量の減少も見られた。また、多くの切断患者を苦しめる幻肢痛についても、神経に電気による刺激を与えることで大幅な緩和が確認されている。

現時点ではまだラボ内でデバイスの接続が必要だが、同チームは今後、より多くの患者への技術提供とラボの外での使用を目指して更にテストを進めていきたいと語っている。切断患者のQOL向上に大きくインパクトを与えてくれる存在として、続報を待ちたい。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/fVvvwENkXFA］