対談 CONVERSATION

目指すは、複数個の金メダル!大会直前、日本のエースが語った本音【森井大輝:2018年冬季パラリンピック注目選手】中編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

ピョンチャンパラリンピック開幕まで、あと1日の今、日本屈指のチェアスキーヤー森井大輝選手の活躍に、熱い期待が寄せられている。02年ソルトレークシティ大会から、14年ソチ大会まで、パラリンピック4大会連続で出場し、通算銀メダル3個、銅メダル1個を獲得。ワールドカップ個人総合2連覇を達成した世界王者が、唯一手にしていないのが、パラリンピックの金メダル。5度目となる世界の大舞台で勝ち取るべく、アクセル全開でトレーニングに取り組む中、HERO X編集長であり、RDS社のクリエイティブ・ディレクターとして森井選手のチェアスキー開発に携わる杉原行里(あんり)が、大会直前の心境について話を伺った。“大輝くん”、“行里くん”と互いにファーストネームで呼び合うふたりは、アスリートとサプライヤーであり、5年来の友人でもある。忌憚なき本音トークをご覧いただきたい。

技術者たちの活躍をもっともっと、
知って欲しい

杉原行里(以下、杉原):2013年に大輝くんと出会って、僕はチェアスキーを知りました。以来、話し合い、楽しみながら、マシンを一緒に開発してきましたが、最初会った時のことは、一生忘れないと思います。正直、ものすごく空気が読めない人だというのが、チェアスキーヤー・森井大輝選手の第一印象(笑)。

森井大輝選手(以下、森井):元々、僕のシートを作ってくださっていた方たちと連れ立って、行里くんに会いに伺ったんですよね。

杉原:僕のいう“空気が読めない”は、イコール“勝ちたいオーラが凄かった”ということ。ああ、こういう人が、トップアスリートの世界を勝ち抜く人なんだろうな、凄いなと思いました。あれから月日は流れ、気づいたら、大輝くんをはじめ、夏目堅司選手村岡桃佳選手とも、マシンを共同開発するようになって。そうこうするうちに、昨年、HERO Xが立ち上がったんですよね。

森井:HEROX の話を聞いた時は、本当にすごいなと思って。

杉原:一番に伝えたのは、大輝くんだったかな。

森井:僕たちアスリートの活動だけでなく、それを取り巻くプロダクトや開発者を取り上げていくメディアを作ると聞いて、本当に嬉しかったです。近年、義足などの開発が注目され始めていますが、行里くんがHERO Xを発案し、僕に話してくださったのは、用具やマシンなどに目を向けて紹介するメディアが、まだなかった頃のことです。

これまでさまざまな企業の方と接し、用具の開発をしていただく機会がありましたが、「どうすれば、その人たちは報われるんだろう?」といつも考えていました。自分がメディアに登場するとか、それこそ、メダルを獲得することも、報いになるかもしれませんが、技術者の方たちにスポットライトを当て、その活躍を紹介することも、報いのひとつになるのではないかと。僕の最初のシートを作ってくださった川村義肢の中島博光さんなど、裏舞台のヒーローたちが次々と取り上げられることを大変嬉しく思います。

“卓越したプレゼン能力“と“燃えたぎる情熱”が、
周囲を巻き込む

杉原:HERO Xについて、勘違いされることが多いんです。パラスポーツにスポットを浴びせるメディアだという印象を持たれる方がいるけれど、実際は全く違っていて。このメディアを運営するRDS社は、CSRとしてパラリンピックを支援しているわけでもないし、HERO Xは、「面白いかどうか。カッコイイかどうか」が全ての基準。スポーツでも、プロダクトでも、アスリートでも、面白くてカッコイイから、ワクワクするし、取り上げたくなる。だから、それに関わる人や作る人、アスリートたちに会いに行き、取材をして、社会に向けて発信しています。

話は少し飛躍しますが、チェアスキーって、つまるところ、レースでしょう?勝つためには、マシンの開発をはじめ、必要な要素はたくさんあるし、それにはコストがかかりますよね。その部分で、大輝くんって、プレゼン能力が半端なく素晴らしいなと思っていて。企業や色んな人を取り巻く環境を作るのが、異常に上手いですよね。しかも、優秀な人材ばかりが集まってくる。人任せにせず、方向性を自分で考えて示しながら、自分でできないことは人に任せる。これ、すごい力だと思うんですよ。誰しも皆、口を出し始めたくなるから。

大輝くんのプレゼン能力は、もしかしたら、僕が会ってきたアスリートの中で、ぶっちぎりで優れているかもしれない。それは、ひとえに大輝くんの人柄…といっても、性格はそんなに良くないですけど(笑)。

森井:いやいや、何を言うんですか!

杉原:大輝くんのプレゼン能力と情熱に周りの人たちが巻き込まれていって、それがまた一つの大きなパワーを生み出していく。大輝くんがプレイヤーなんだけど、各々の人がそれぞれ派生して、色々と作ったり、発信していくという好循環が出来ている。すごいなと思います。自分で思わない?

森井:こんなこと言っちゃいけないですけど、僕って、ただのスキー馬鹿じゃないですか。もっと速く滑りたい、もっとチェアスキーをカッコよくしたい、もっとチェアスキーを人々に知ってもらいたい。その想いだけで、ここまで突っ走ってきたので。

杉原:でも、かれこれもう5年ですよ。そろそろ金メダル獲っていただかないと。

森井:といっても、パラリンピックは4年に1回しかないので(笑)。僕もできれば、早く獲りたいんですけど。

史上最高の世界最速マシンは、
2022年の北京で実現する!?

杉原:ピョンチャンパラリンピック後の未来については、どう考えていますか?

森井:さまざまな企業の方たちの協力のもと、チェアスキーの開発を行ってきた中で、感じることがあります。本当の意味で、世界最速、最高のチェアスキーって、もしかしたら、2022年の北京パラリンピックで実現できるのではないかと。

簡単に言うと、一昔前のチェアスキーは、訂正的な考え方で造っていました。「こんな感じがいいな。じゃあ、その感じにしてみよう」と使ってみたら壊れない。「じゃあ次は、もう少し肉厚にしよう」という風に。そこから、どんな負荷がどの部分にどうかかっているのかといったことが見えてきて、今のチェアスキーはそれらを踏まえて、改良を重ねてはいますが…

杉原:本当を言えば、「もっと、もっと!」だよね。

森井:そうなんです。今回、しっかりと成績を残した先には、本当の意味でもっと凄いマシンを作ることができるんじゃないか。そんな期待が、僕の中にはあります。

杉原:その一方、パラリンピックだけではなく、以前からずっと話しているチェアスキーの選手権をやりたいなと僕は思っているんです。エクストリームスポーツとしてのチェアスキーですね。ビッグエアのような未来が少しでも近づくと、大輝くんや、他のチェアスキーの選手たちも、車いすに乗っているとかに関係なく、またひとつ違う方向で、世界とのコミュニケーションが成り立つかなと思っていて。

森井:そうですね。ただ、滑る性能が、今、格段に上がってきているんですよ。その意味では、やっぱりゲレンデで滑っているところを観てもらうのが一番なのかなとも思います。今後は、そういったデモンストレーション的なことも、やっていきたいと思うんですけど。

杉原:大輝くん、ひとつ気になったことがあるんだけど、さっき、さりげなく北京目指すって言ったよね?これからまた4年間、付き合っていくということ?全然いいけどさ(笑)。

森井:その時は、シートもカウルもフレームも、全く違うものにしたいなという想いがあります。

杉原:だからこそ、ピョンチャンで金メダル獲れば、大輝くんの呪縛がひとつ解けるんじゃない?

森井:はい、獲得できたら、今よりもっと、チェアスキーを楽しむことができるんじゃないかと思います。

後編へつづく

前編はこちら

森井大輝(Taiki Morii)
1980年、東京都あきる野市出身。4 歳からスキーを始め、アルペンスキーでインターハイを目指してトレーニングに励んでいたが、97年バイク事故で脊髄を損傷。翌年に開催された長野パラリンピックを病室のテレビで観て、チェアスキーを始める。02 年ソルトレークシティー以来、パラリンピックに4大会連続出場し、06年トリノの大回転で銀メダル、10年バンクーバーでは滑降で銀メダル、スーパー大回転で銅メダルを獲得。その後もシーズン個人総合優勝などを重ねていき、日本選手団の主将を務めた14年ソチではスーパー大回転で銀メダルを獲得。2015-16シーズンに続き、2016-17シーズンIPCアルペンスキーワールドカップで2季連続総合優勝を果たした世界王者。18年3月、5度目のパラリンピックとなるピョンチャンで悲願の金メダルを狙う。トヨタ自動車所属。

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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対談 CONVERSATION

ドローンによって世界はどこまで変革できる? Drone Fund代表パートナー・大前創希が見据える未来 前編

浅羽晃

建築・土木構造物の保守・点検、交通未整備地での医薬品の輸送、農薬・肥料の散布など、さまざまな分野ですでに有効利用されているドローン。ベンチャーキャピタルのDrone Fundはドローンの黎明期からその可能性に着目し、未来像を明確にイメージしてきた。Drone Fund代表パートナーの大前創希氏は、人口減少社会を迎えた日本でドローンの果たす役割は大きいと考えている。編集長・杉原が、ドローンによって実現しているソリューションの現状と未来について話を伺った。

ドローンが役に立つという
情報発信が増えている

杉原:どのような経緯でドローンファンドは設立されたのですか?

大前:千葉功太郎(Drone Fund創業者/代表パートナー)がエンジェル投資家として活動していくなかで、多くのスタートアップ、とくにシードラウンドのスタートアップにドローン関連が増えてきました。千葉自身が空を飛ぶものや操縦することが好きだということもあり、ドローンスタートアップに特化した投資をしていくという方向性もありなのではないかと考えたんですね。そこで千葉はドローンに明るいであるとか、技術に明るいであるとか、多方面に人脈があるとか、いろんな方々を集めてドローンファンドを始めました。かれこれ5年くらい前になると思いますが、ドローン関連のベンチャーが増えてきたという初期の流れを掴んだということですね。

杉原:すごいですね。あの頃ってまだまだドローンに対して疑心暗鬼の時代というか、ドローンの世界が来るとはわかっていても、それこそeスポーツが“こんなのゲームじゃん”と言われて始まったのと同じように、“ラジコンじゃん”と言われているところからの投資って、なかなか難しかったと思うんですよね。

大前:“ドローン、ドローン”と私たちが言っても、まだ技術がチープだったこともあり、仕事に使えるというイメージを持っている人はあまりいなかった。そのなかで、ドローンは今後こうなっていくというふうなことを話したり、ロボットとしてのドローンの方向性を話したり、はっきり言ってしまえば夢物語でね。それを信じてくれた方々が出資してくださったということです。

杉原:それがいま一気に来ているのは、ちょっと宇宙ベンチャーと似ているなと思っていて。いまは多額の投資が集まる。ドローンもそういう状況ですよね。

大前:そうですね。いまは集められるようになりましたね。つまり、ドローンの技術がなんらかの形で今後、役に立つということが理解されるようになった。

杉原:ドローンが生活を豊かにすると、一般の人たちに共感を得られたポイントってどこにあるんでしょうか?

大前:まだ、一般にはそういうふうな感覚を持っている人たちは多くないと思いますが、2019年はいろんな取り組みのなかで、いい形のニュースとして波及していきました。たとえば、楽天さんがやった猿島でのバーベキューの食材の空輸(横須賀市の無人島・猿島に対岸の西友から楽天ペイで決済する食材、飲料などをドローンで届ける実証実験)や、LINE、ANA、ACSL(自律制御システム研究所)などが組んだ玄海島の海産物の空輸(LINEで注文・決済した福岡市・玄海島のアワビやサザエを対岸の海鮮料理店などへドローンで届ける実証実験)ですね。若干、イベント的ではあるんですけど、世の中が便利になりそうな雰囲気を伝えるための情報発信が多くなり、“どうもドローンは役に立ちそうだ”という流れになってきましたね。

杉原:それって大前さんや千葉さんがつくった潮流ですよね。

大前:そういう流れになることを目指して、どんどんイメージを伝えてきました。

ペインの大きいところで
ソリューションとなる

杉原:ドローンによってできることをカテゴライズしていくと、どういう分野があるんでしょうか?

大前:ものすごく大きく分けると、1つ目は点検、検査、調査のような分野。2つ目は農業。3つ目は輸送で、物流とパッセンジャードローンに分けることができます。4つ目はエンターテインメント。ドローンレースやドローンショーです。

杉原:ドローンショーは中国がすごいですね。

大前:中国は1000機、1200機のレベルなんですね。日本では、2019年の東京モーターショーで、500機クラスのドローンショーをやっています。

杉原:4つのカテゴリーのなかで、どれが最初に来そうですか?

大前:すでに来ているのは点検業務ですね。もともとのドローンの技術要素のなかで多分に含まれていた、フライングカメラ、フライングセンサの機能を使っています。

杉原:すでに国土交通省が導入して、橋の点検とかやっていますが、世界ではどうですか?

大前:世界でもそうですね。また、オーストラリアやアメリカなど、毎年のように山火事が発生するエリアのある国では、火事に早急に対応するためのドローンが開発されています。地域ごとにペインのいちばん大きいところにドローンというソリューションを当てていく傾向はあります。

杉原:確かにそうですね。ルワンダでは血液を輸送しています。

大前:zipline(輸血用血液やワクチン、医療器材などをドローンで約20の病院に届けるシリコンバレー発のスタートアップ)ですね。これもペインの大きいところに対応しています。ルワンダは道路が未整備で、長時間かけて医薬品を送らなくてはならない。道が揺れるので、品質が劣化してしまうこともある。だったら空から一気に送ってしまえばいいということです。これはまさにメイクセンスで、ziplineはアフリカの物流を変えていく可能性があります。

5Gを使い、在宅で遠隔操作する
ドローンオペレーターが職業に

杉原:ペインということで言うと、日本は今後、何がペインとなるのでしょうか?

大前:日本のいちばん大きいペインは、人口減少ですね。人口減少をカバーするのにロボットを活用するというのが政府の方針であり、ロボットの活用になかにドローンが多分に含まれる状況になります。たとえば、日本の橋梁は、このままでは2040年までに使えなくなってしまうものがかなり多くある。足場を組んで、人間が見て、判断して、修繕計画を立てるという従来のやり方をいまのペースでやっていくと、時間的に間に合わず、使えるかも知れない橋を封鎖しなければいけないという状態になってしまう。この問題を解決するためには、ドローンを活用するのが有効です。ドローンを使えばコストの低減と時間の短縮につながり、人手もかかりません。フライングカメラとフライングセンサによってできることは、医療でいうトリアージですね。一次調査によって優先順位をつけて、状況をスピーディーに動かせるようにしていくことがいま求められています。

杉原:大前さんが考えられているこれからのドローンは、自動操縦ですか? それとも人が操縦するものですか?

大前:最終的には自動操縦になっていく方向性が正しいと思います。ただ、いろんなところで状況があまりにも違うので、状況の違いをカバーするのに人の手が必要でしょう。当面は、自動化されるとしても、一部は高度な技術を持つ操縦者が動かすということが求められると思います。

杉原:将来的には5Gを使った遠隔操作で、それこそ在宅でドローンオペレーターという職業が生まれるのは間違いないでしょうね。

大前:ありえます。物流ドローンの監視業務みたいなものはあると思います。ここで重要なポイントは、いまの日本の法律ではドローン1に対して操縦者1という関係性でないといけないのです。しかし、将来的には操縦者1に対して、ドローン10とか100というふうな運行管理技術が備わってくると、在宅勤務の優秀なパイロットが5Gを使って、アラートを出しているドローンだけをマネージメントするというふうな世界になっていくと思います。

後編へつづく

大前創希(おおまえ・そうき)
1974年、大前研一氏の長男として生まれる。2002年に株式会社クリエイティブホープを創業し、戦略面を重視したWebコンサルティングを展開。Web戦略の立案・ブランディングから、アクセス解析に基づく科学的サイト分析、Webサイトの設計・構築・運用に至るワンストップサービスを立ち上げ、自らもWebコンサルタントとして数々のナショナルブランドや国際的な企業・団体の大規模Webサイトを成功に導く。2014年末より個人的なドローンの活動を開始。2016年5月(株)ドローン・エモーション立ち上げに参画。2017年5月Drone Fund アドバイザリーボードに参画。2018年9月よりDrone Fund 共同代表パートナーに就任。ビジネス・ブレークスルー大学/大学院 教授(専門はデジタルマーケティング)。

(text: 浅羽晃)

(photo: 増元幸司)

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