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アスリートの100%に100%で応えたい。義肢装具士・沖野敦郎 【the innovator】後編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

トラックを颯爽と駆け抜けるパラアスリートの身体と義肢の見事な融合は、義肢装具の製作や調整を行うプロフェッショナルである義肢装具士の存在なしに実現しない。日本の義足陸上競技選手初のパラリンピック・メダリスト山本篤選手や、リオパラリンピック4×100mリレー(T44)で銅メダルを獲得した佐藤圭太選手など、名だたるトップアスリートの義肢装具を手掛ける義肢装具士の沖野敦郎さんは、「選手が、100%の力を発揮できる義肢装具を作りたい」と話す。なぜ、ジャスト100%にこだわるのか。東京都台東区・蔵前の一角にあるオキノスポーツ義肢装具(以下、オスポ)の製作所で沖野さんに話を伺った。

義手アスリートの第一人者と共に歩んで、はや10年

©吉田直人

昨今、義肢装具というと、義足の開発にスポットライトが当たることが多いが、義手もまた、トラックを全力疾走するパラ陸上アスリートの体の一部となる不可欠なツール。沖野さんは、リオパラリンピック男子4×100mリレー(T42-47)で銅メダルを獲得した多川知希選手の義手製作を、2008年北京パラリンピックイヤーから現在に渡って手掛けている。

「出会った頃の多川選手は、義手を付けずにレースに出場していました。クラウチングスタートの時の彼を見ていると、生まれつき右前腕部が短いので、右肩が下がっていて、出づらいのでは?と思ったんですね。私も、元々陸上をやっていたので、身体のバランスを左右並行にした方がパフォーマンスも上がると思い、ちょっと提案してみたのです。“義手を付けた方が、早くスタートを切れるんじゃない?”と。でも、彼にとっての私は、出会ったばかりのいち義肢装具士。その時は、“別にいいです”と言われましたが、それからしばらくして、遠征先のドイツから電話がかかってきたんです」

当時、スタートダッシュの安定性に悩んでいた多川選手は、多くの海外選手が、義手を付けているのを目の当たりにし、自分も試してみようと思い立ち、沖野さんに製作を依頼した。義手以外にも、左右のバランスを取るためには、台を置くという選択肢もあったが、走り出す時に、誤って台を蹴り飛ばすなど、他の選手の走路妨害になるようなことは避けたい、レース以外のことに気を使わず集中したいという想いもあった。

多川選手が、日本の義手アスリートの先駆者となったのは、かつて沖野さんがふと投げかけた助言が全ての始まりだ。

「今、多川選手の義手は、第4世代くらいです。義手を付ける方の腕は、筋力が弱いので、重いものが付いた状態で振るのは大変。ですので、軽量化することを最優先に製作しています。ただし、軽くすることが最良の手段であるかは、まだ分かりません。選手と対話を重ねながら、製作の方向性を決めています」

多川選手の義手開発で培った技術は、日本人のパラアスリートで唯一、義手と義足を付けている池田樹生選手の義手製作にも活かされている。その他、沖野さんが義手の製作を手掛けた選手からは、「手が伸びた感覚が得られることによって、左右のバランスが取れて、腕が振りやすくなった」という声も挙がっている。

「2020年の東京パラリンピックで使用する義肢装具は、2019年には完成していないといけません。それらを使用する選手が使いこなすために時間を要するからです。そのために時間を逆算しており、すでに動き出しています。義手について、もう一つ目指しているのが、風を切る形状にすること。頭の中に、構想は色々とあるのですが、一点ものですし、具現化するにはかなりの資金がかかります。現在は、補助金採択可否の結果待ちの状況です」

子供から大人まで、走りたい人が集う
“オスポランニング教室”

「義肢装具製作所って、料理店に似ていると思うんです。辛いのが好きな人もいれば、甘いのが好きな人もいますよね。この人には甘いものが喜ばれたから、あの人にも同じものを作るというのではなく、それぞれの好みに合わせてカスタマイズしていく意味では、すごく似ているなと。唯一違うのは、義肢装具製作所の場合、“合わなければ、他(の製作所)に変えればいい”とは、中々いかないところです。製作所の数は限られていますし、義肢装具を作るために、国や役所と契約を結んだりするので、変えるとなると、ユーザーさんは、かなり煩雑な手続きを踏まなくてはいけない。ゆえに、なんとか満足のいくものを作って欲しいという思いで皆さんいらっしゃいます」

その期待に応えるべく、奔走する日々を送るかたわら、沖野さんは、2016年12月から、新豊洲Brilliaランニングスタジアムで、月1回のオスポランニング教室を開催している。このランニング教室は、オスポで義肢を作った人だけでなく、子供から大人まで、義足で走りたいという人なら誰でも参加できる。日常用義足を使った正しい歩き方や、スポーツ用義足の板バネの使い方などについて教えながら、沖野さんも彼らと共にトラックを駆け抜ける。

「当初は、弊社にあるスポーツ用義足の部品を貸し出していました。おかげさまで、参加者の方が徐々に増えていき、板バネが足りないなと思っていたところ、昨年10月にギソクの図書館ができたので、コラボレーションじゃないですけれど、ぜひ利用させていただきたいなと思いました」

ギソクの図書館とは、スポーツ用義足を自由にレンタルできる世界初のユニークなライブラリー。その発案者である遠藤謙氏は、スタジアムに併設する義足開発ベンチャー「Xiborg(サイボーグ)」の代表も務める。

「板バネを開発する企業はこれまでに幾つもありましたが、Xiborgが他とは大きく異なるのは、遠藤さんという素晴らしい義足開発のスペシャリストがいて、義足をどう使いこなすかを教えてくれる為末大さんがいたこと。そこに、義肢装具士が携わって、取り付けや調整を行う。三位一体と呼ぶにふさわしいこのシステムは、まさに私が求めていた理想形でした」

100%に、100%で応えるモノづくりを

パラリンピックという世界の大舞台や世界選手権大会で活躍するトップアスリートたちの義肢装具について、沖野さんは揺るぎない信念をもって製作にあたっている。

「私は、選手の力を100%発揮できる義肢装具を作りたい。120%というとおかしいんですよ。なぜなら、20%は装具の力ということになるから。モータースポーツは別として、パラリンピックに限定すると、部品に動力があってはいけません。あくまで、選手主導で動かしていくものに対して、力を発揮できなければならないのです。今も昔も、選手が100%の力を加えた時に、100%跳ね返ることができる義肢装具を作ることを心がけています」

「自分の義肢装具に対して、不満を抱えて、不安な表情をして来られた方が、納品した時に、満足した表情で帰られる時、一番の喜びを感じる」と言う沖野さんに、パラスポーツから広がる可能性について尋ねてみた。

「実は、私自身、パラスポーツという言葉があまり好きではありません。パラスポーツというよりも、障がいの有無に関係なく、道具を使う“ツールスポーツ”といった新たなジャンルが生まれ、発展していけば、障がい者スポーツや健常者スポーツという区別もなくなって、車やメガネのように、義肢装具もまた、人々の動作を補助するツールとして認識されるようになるのではないかと思います。ツールスポーツに、私のような義肢装具士が携わるという形になれたら、理想的ですね」

「Liberty(自由)」、「Originality(独創)」、「Seriously(本気)」。オスポが掲げる3つのコンセプトを体現した若き義肢装具士・沖野敦郎。義肢装具の未だ見ぬ世界を拓く彼の挑戦はまだ始まったばかりだ。

前編はこちら

沖野敦郎(Atsuo Okino)
1978年生まれ、兵庫県出身。オキノスポーツ義肢装具(オスポ)代表、義肢装具士。山梨大学機械システム工学科在学中の2000年、シドニーパラリンピックのTV中継で、義足で走るアスリートの姿を見て衝撃を受ける。大学卒業後、専門学校で義肢装具製作を学んだのち、2005年義肢装具サポートセンター入社。2016年10月1日オキノスポーツ義肢装具(オスポ)を設立。日本の義足陸上競技選手初のパラリンピック・メダリスト山本篤選手リオパラリンピック4×100mリレー(T44)で銅メダルを獲得した佐藤圭太選手の競技用義足、リオパラリンピック男子4×100mリレー(T42-47)で銅メダルを獲得した多川知希選手の競技用義手や芦田創選手の上肢装具など、トップアスリートの義肢製作を手掛けるほか、一般向けの義肢装具の製作も行う。

オスポ オキノスポーツ義肢装具
http://ospo.jp/

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 河村香奈子)

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新年羅針盤2025年次世代モビリティが大躍進なるか!?

HERO X 編集部

 2025年がいよいよ幕を開けた。年末には国内自動車メーカーの合併話が話題となり終わった2024年だったが、企業や国、行政の中にはこの2025年を節目として中長期計画を立てていたところもある。タイムリミットとなる今年、各所が出していた予測や計画は果たして達成されるのか?躍進が期待されるモビリティ関連から2つのものを見てみよう。

BYD(比亜迪)社が世界一の自動車メーカーになる

2009年9月BYD社ジャスミン・フアン上級マーケティング幹部

中国のEV自動車メーカーBYD社のジャスミン・ファン上級マーケティング幹部は2009年、2025年にはBYDが世界一の自動車メーカーになると記していた。

テスラを抜く勢い
中国BYD社の躍進力

実際、最近の同社の成長ぶりは目覚ましいものがある。同社は1995年に電池メーカーとして創業、携帯電話に使われるリチウムイオン電池を主力に成長を遂げた。その後、2003年に国有自動車メーカーを買収、EV自動車メーカーとしての歩みを始めた。手頃な値段で手に入るEV自動車を実現した背景には、リチウムイオン電池メーカーとして培った技術力があったことが大きいだろう。EV自動車は車両価格の3割程が電池代だとも言われる中、自前の電池が使えるといのはかなりのアドバンテージとなったはずだ。

同社は、世界トップになると計画を掲げていた2025年よりも早い2023年には四半期ベースとはいえEV自動車の世界販売代数でトップの座についた。しかし、年間を通しての販売台数は米国電気自動車大手のテスラが上回る結果が続く。そんな中、年明けにあるニュースが飛んだ。首位独走だったテスラが、2024年は同社が販売実績を公表して以来、始めて前年割れとなったというといのだ。一方でBYDは好調な実績でテスラを追い上げていたことが分かった。BYDはテスラの販売が低迷していた10月から12月も順調に販売実績を積み上げ、前年比12%増に。その結果、首位テスラとの差はわずか3万台にまで縮まった。2025年はついにBYDが念願の年間首位を獲得できるか、目の離せない戦いとなりそうだ。

電動ミニカーや電動トライクなど2人乗り小型電気自動車(EV)国内で19万台普及
軽自動車に近い規格の2人乗り小型電気自動車(EV)も国内で7万2000台普及
2014年 矢野経済研究所 予測

電動ミニカーなど、いわゆる次世代モビリティに対する予測を2014年に出していた矢野経済研究所。2025年には電動ミニカー、電動トライクの規格に分類された2人乗り小型電気自動車(EV)が国内で19万台普及、軽自動車に近い規格に分類された2人乗り小型電気自動(EV)も国内で7万2000台普及するとの予測を立てていた。この10年を振り返ると既存の大手自動車メーカーに限らず、さまざまな所が開発に手を挙げてきた。

小型低速EV車の実用化目指す
ヤマハ発動機

2輪バイクメーカーとしてのイメージの強いヤマハ発動機は今年、小型低速電気自動車(EV)向けプラットフォームの実用化を目指している。開発中の「DIAPASON(ディアパソン)」は、同社製の電動モーターをパワーユニットに、携行型バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を搭載しパーソナル低速モビリティの汎用EVプラットフォームとしの活用を目指している。

今月10日から幕張メッセ(千葉県)で開催される「東京オートサロン2025」では、このDIAPASON(ディアパソン)を使ったプロトモデルを展示する予定だ。同社はこれまで、10社以上の共創パートナーと開発を進めており、今回の展示ではプロトモデルをお披露目する。展示されるのは、オフロードでも優れた走行性を実現する「DIAPASON C580 Fork 2」の他、農業機械分野で実績を持つ三陽機器株式会社や、自動車チューニングで定評のある株式会社尾林ファクトリーをはじめとするパートナーと連携し開発を進める「DIAPASON C580 Fork 1」の2台。「東京オートサロン2025」参加に際して同社は、自動車以外の領域におけるカスタマイズ文化の新たな可能性を提示し、次世代のモビリティデザインを牽引したいと伝えている。

青を基調にした「オープンカントリーオフロード仕様」の「DIAPASON C580 Fork 2」

軽量コンパクトなボディにドーザーやトレーラーなどを装備し、高い機能性を実現した「DIAPASON C580 Fork 1」

着せ替えできるEVバイク

大手のこうした動きがある中、ベンチャー企業の中にも注目の企業が出現、バイクタイプの小型EVプラットフォームにも面白い動きが見られる。千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター (fuRo) 所長の古田貴之氏などが立ち上げたROIDZ TECH社は、着せ替えのできる小型3輪EVプラットフォームを開発中で、3年以内に100台の販売を目指している。

「Raptor」(ラプター)はEVプラットフォームとなる下部を中心に上部の着せ替えにより乗り心地を変えられる。

自動運転との組み合わせると荷物を運ぶロボットとして使用することもできる。

同社が開発を進めている「Raptor」(ラプター)は、3輪バイクの形状をしたもの。上部に装着するパーツを変えることでバイクの乗り心地を保った小型モビリティに出来るほか、自動で荷物を運ぶモビリティとしての利用も可能だ。3輪にすることで2輪に比べて転倒するリスクが少ないため、2輪に不慣れな人でもすぐに運転することができる。バイク使用の上部はスポーツ2輪を彷彿とさせるものや、気軽に乗れる原付バイクのようなものまで3種類を用意され、乗る人の好みに合わせて簡単に着せ替えができる。最高速度は40キロほど。1度のバッテリー充電で、およそ1時間走行できる。

次世代モビリティは昨年、トヨタが撤退を公表するなど暗いニュースも耳にしたが、ベンチャー企業にとってはチャンスとも言える。EV自動車市場では残念ながらなかなか存在感を示せない日本企業、次世代モビリティでの躍進を期待したい。

〈参考〉
未来年表
https://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

(text: HERO X 編集部)

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