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レーサー長屋宏和が、ファッションデザイナーになった理由

中村竜也 -R.G.C

14歳から始めたレーシングカートをきっかけに、レースの世界へとのめり込み、若手レーシングドライバーの登竜門“フォーミュラ・ドリーム“や、「勝てるF1ドライバー」を育てるプログラム“フォーミュラ・ルノー・キャンパス””への挑戦を経て、2002年より全日本F3選手権のレーサーとして活躍していた長屋宏和氏。 そして同年、鈴鹿サーキットで開催されF1日本グランプリの前座レースにて、頸椎損傷四肢麻痺という重度の障害を負い車椅子生活を余儀なくされることになった、あの未曾有の大クラッシュに巻き込まれることに。 しかし長屋氏の人生の第2章はそこからスタートするのである。あの大事故から僅か2年という短いスパンで苦境から這い上がり、レーサーとしての復活。そして自らが直面した車椅子生活での不便から立ち上げたファッションブランド“ピロ・レーシング”に至るまでのお話を今回伺った。

著書にもある「それでも僕は諦めないと」心に誓ったきっかけとは?

「あの事故からの入院生活が一ヶ月半ほど経った時に、手首を返す力を出すのに精一杯だったんですね。他は一切動きませんでした。自分としたら、『一体いつになったらまた動けるようになんるんだ』と当然考えますよね。そこで思い切って今置かれている状況を担当医に聞くことに決めたんです。帰ってきた答えは、レースにも復帰できなし一生車椅子生活を送ることになると残酷なものでした。それはショックですよ。

そしてその晩お見舞いに来てくれた幼馴染ににも、本当のことを伝えてくれなったことに対して詰め寄ったんです。しかし、彼は、『俺はそんな言葉より、またレースに復帰することを信じているから』と言ってくれたんです。そこから、周りの方がポジティブでいてくれるのに、僕がネガティブな考えでいるのは申し訳ないと思い、そこから僕も諦めないで生きると決めました」。そんなことを思ったからとすぐに、気持ちの切り替えができるものではないと正直感じた。その屈託のない笑顔からは想像できない、強い覚悟をその瞬間に決めたのであろう。

挑戦こそが、自らに課せられた使命

とはいうもの、やはりすぐには自分の置かれた状態を受け入れることができなかった部分もあったという。しかし、2年間という厳しいリハビリと共にある入院生活の中で、徐々に気持ちの変化が現れ、ついにレーサーとしての復帰を迎えたのであった。もちろん復帰までの道のりは、我々が容易に想像できるものではないであっただろう。

「レースに復帰したからといって、今まで通りのドライビングが出来るわけないですよね。頭ではこうやればもっと速く走れるのにと分かっているのに、自分の体が制御出来ないわけですよ。そういった場面に直面する度に悩みましたが、そこでちゃんと自分と向き合うことで、何が出来て、何ができないかということが明確になりました。違う言い方をすれば、僕は何をすべきなのかと考えられるようになったんです。」。

長屋氏が監督を務めるレーシングチーム(photo: 秋山昌輝)

そこから始まった、ファッションデザイナーと言うもう一人の自分

レーサーに復帰しても、今までとは確実に違う自分がそこにはいる。若手の育成を始め、伝え教える側に立ったとしても葛藤はあったであろう。ましてや夢を追うだけではなく、生活をしていかなくてはいけないという現実とも向き合わなくてはいけない時期にも来ていた時。

「洋服の生地の固さや、ポケットの縫い目などが、車椅子生活にとっては床ずれの原因になってしまうんです。そういった部分が、意外と無下になっていることに気づき、だったら着たいものを作ってしまおうと思ったんです」。ファッションデザイナー長屋宏和の始まりだ。

「入院中はしょうがないにしても、退院したら着たいと思う洋服を着たいじゃないですか。なんてことのない普通のことをしたいなという気持ちから、第二の人生がスタートしました。最初はこの道の先輩である母と一緒に、自分のための洋服のリフォームを始め、サンプルのジーンズをとりあえず完成させたんですが、正直こんなの履きたくないと思うような仕上がりだったんです(笑)。

そこから試行錯誤を繰り返し、初めてこれなら自分で履きたいと思えるジーンズができた時に、同じ悩みを持っている方にも使ってもらいたいなと思ったのをきっかけに、チェアウォーカー・ファッションブランド“ピロレーシング”を立ち上げました」。
車椅子生活者なら誰でも通る悩みを見逃すことなく、ビジネスチャンスへと変えた長屋氏。数々の苦悩を経験しなかったら、そこにはたどり着けていなかったかもしれない。彼の話を聞いていると、ポジティブでいることの大切さをひしひしと感じさせられる。

上段 通常のデニム。 下段 長屋氏がデザインしたデニムはお尻周りにゆとりがあり、ポケットのステッチやファスナーなどが負担にならないよう、気配りがされている。

「実際に、デザインした洋服を買っていただいたお客様の声というのがすごく嬉しくて、今の僕の源になっているのは間違いないです。ちょっと話は変わるかもしれないですが、僕のような体になると、銀座にある自分の店に来るのにも、駅員さんにスロープを出していただいたりするので、僕一人ではここまで来られないわけです。そう考えると、仕事もプライベートも僕の周りにいる方達には感謝しかありませんよね」。

彼の言った言葉で印象的なフレーズがあった。「事故があったから今の自分があると思っています」。深い言葉である。経験しないと見えない世界へ踏み込む勇気を持つこと。また、私たちが日常生活を送る中で埋もれてしまったり、忘れがちな感情をしっかりと感じながら生きられるようになっという意味であろう。今回のインタビューで、初めてポジティブでいることの本当の意味を理解できた気がした。

長屋宏和オフィシャルブログ
https://ameblo.jp/piroracing/

ピロ レーシング
銀座三越4F アトリエ ロングハウス内
東京都中央区銀座4-6-16 | 03-3562-7012

(top photo: 澤田賢治)

(text: 中村竜也 -R.G.C)

(photo: 長尾真志)

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ロンドンパラリンピックの仕掛け人に聞く『東京2020成功のカギ』 ジャスパル・ダーニ氏 来日インタビュー 前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏(Jaspal Dhani)の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、7歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL(Greenwich Leisure Limited)をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元:https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」(ロンドン地下鉄)は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元:https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか?と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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