この春、ZIP-FMオフィシャルPodcastの新番組として、HERO X編集長・杉原行里がパーソナリティーを務める番組「HEROQUEST」がスタートする。

ミドルエイジの皆さんになじみのあるこの響き。そう、この放送では新しい未来をつくり出していくHEROたちをゲスト（仲間）に迎え、さまざまなトークを繰り広げる。

テクノロジーがデザインする未来のスマートな暮らしとは？！
超高齢化社会を突き進む日本の社会モデルは本当に暗い未来なのか？
裏を返せば、世界が注目する社会のロールモデルだとも言える。

社会の課題を解決し、未来の社会のインフラを整える開発者やエンジニア、起業家たちをゲストに、いま、起きている進化の最前線を紹介する。杉原と共に番組をナビゲートするのはテレビのリポーターや女優としても活躍する小林麗菜さん。

医療、モビリティ、スポーツなど、人間の身体能力を拡張することで、私たちの日常はどう変わっていくのか？

HERO Xともコラボレートし、これからの生き方のヒントと、ワクワクする未来の社会を創造する聴く冒険プログラムをお届けする。HEROQUESTは参加型プログラムとして、今後、さまざまなワークショップやプロジェクトを起ち上げる予定だ。

＃0 序章 ヒーローはあなただ！

記念すべき第1回目の放送は番組ナビゲーターを務める杉原が、これまで手がけたプロダクトについてトークを繰り広げた。原付バイク並に走る車いす、グッドデザイン賞を受賞したドライカーボン松葉杖など、福祉プロダクトにデザインと情緒をもたらしたのはなぜなのか？　パラリンピアン伊藤智也選手との出会いから車いす開発に伴走するまでの秘話も公開！　果たして、テクノロジーは人間の拡張を後押しすることができるのか。そこから生まれた新しい技術開発に至るまでの道のりを惜しみなく語り尽くす。

本編2本も配信中、明日をつくるHERO達の生トークが炸裂する。

本編はこちらから

＃1私たちを救うモビリティとは

＃2モータースポーツは社会の実験場！

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）