厚生労働省の調査によると、日本人成人の20.2％が慢性的な不眠に悩まされているという。夜型の生活やスマホ・PCのブルーライトにより、ますます乱れつつある現代人の眠り。とくに日本は、先進国の中で最も睡眠時間が短い国として知られている。とはいえ、日常において自力で睡眠環境を改善していくのはなかなか難しい。そこで、積極的に眠りをコントロールする試みの２つをピックアップした。

睡眠を自力でコントロール!?
ノンレム睡眠の質を高めるヘッドバンド

深く安定した眠りは、疲労回復に必須。しかし、子どもの時のようにぐっすり眠れることはめったにないと、多くの日本人成人が感じているのではないだろうか。朝、起きてもだるい、目覚めがスッキリしない、休みの日に寝だめをしても疲れがとれない……。実は睡眠に大事なのは、量よりも「質」。寝だめをしてもかえって睡眠サイクルが乱れるため、不眠のケアには逆効果なのだ。

そこで、フィリップス社が開発したのが、「SmartSleepディープスリープ ヘッドバンド」。ヘッドバンド型の睡眠サポートツールで、脳波から睡眠段階を検知して、深睡眠に至ったと判断されたときにオーディオトーンを流し、睡眠の質を高めることができる。フィリップスがハーバード大学医学部教授を始めとした睡眠領域の専門家と共同研究をして、14年の歳月をかけて完成させた商品だ。

（画像元：https://www.philips.co.jp/）

ヘッドバンドに装着された2つのセンサーで脳波を測定し、睡眠を妨げることなく、内蔵スピーカーからオーディオトーンを流し、深い睡眠が長く続くように促す。専用アプリ「SleepMapper」と連携することで毎日の睡眠スコアが記録でき、睡眠の管理や自分の健康チェックにも活用できる。

着けて寝るだけなので、負担がないのも魅力。睡眠改善の努力をしてみても、なかなか効果が得られない人は試してみてはいかがだろうか。商品は家電量販店のほか、ネット通販サイトなどでも購入できる。

睡眠不足や質の悪い睡眠による損失は膨大だといわれている。日本人の睡眠不足による経済損失は年間約15兆円にのぼるという試算も発表されているほどだ。ぐっすり眠れなければ仕事のパフォーマンスが上がらないのは当然。睡眠を積極的に改善することで、生活全体の質も上げていきたい。

チンパンジーの寝床にヒントを得た
「人類進化ベッド」とは？

（元記事URL：http://hero-x.jp/article/4919/）

天保元年(1830年)より寝具にかかわってきた京都の老舗・株式会社イワタ。そのイワタが開発したのが、「人類進化ベッド」だ。寝具は通常、和風のものでも洋風のものでも四角いものだが、このベッドは優しいカーブをもつ楕円形。かつ、成人用と考えると、やや小さい。実際、あおむけに寝ると、足首が出てしまうそうだ。なぜこれが人類にとって「進化ベッド」なのだろうか？

実はこの商品、チンパンジーのベッド（寝床）を参考に作られている。チンパンジーは毎日、寝る前に都度、木の上に寝床を作り、その数は一生で一万個にものぼるという。このベッドで研究者が寝てみたところ、あまりの寝心地のよさに爆睡してしまったとか。その話をヒントに、イワタの代表取締役であり、睡眠環境アドバイザーとしても活躍する岩田有史氏の主導で、チンパンジー研究者やデザイナーの協力も経て、製品が完成したという。

人類進化ベッドでは、胎児のように身体を丸めると、すっぽりとベッドに包まれる体勢になる。まるで母のお腹の中にいるような安心感が得られそうだ。また、チンパンジーは居心地がよくなるよう、寝転びながら自分のベッドを微調整することもあるそうで、そういった細かい調整ができるようにパーツなども工夫している。

近代化することで不自由になってきた私たちの生活。原点に帰って「チンパンジー型」の眠りを実践してみれば、本来の健康を取り戻すことができるかもしれない。

慢性的な病気を抱えると、定期的な受診が不可欠になる。ところが、高齢者の増加に伴い、受診を必要とする人口も増えてきた。予約制を取る病院も多くあるが、それでも、大きな病院では待ち時間は多くなる。この足止め時間が嫌で必要な受診をしないという患者もいる。また、待ち時間の長さが、働く世代の足を健康診断から遠ざけてしまう原因にもなっている。しかし、病が経済活動を止めてしまうことを、わたしたちは今回のコロナ禍で痛感した。人々が健康でなければ、経済活動は回らない。もしも、自宅である程度のデータが取れるようになったとしたら、どんな変化が起るだろうか。

人により違う「調子が悪い」の基準値

超高齢化社会と言われる日本。現在の40代後半から50歳にあたる団塊ジュニアが高齢者になれば、高齢者人口の増加が頭打ちになるという話しもあるが、少子化の上に平均寿命が伸びているため、人口に占める高齢者の割合はそれほど大きくは変わらないと予測される。死ぬまで健康でいられれば、それが一番良いのだが、そうもいかないのが人間だ。年齢と共に体の衰えはやってくる。すると、病院に通う機会も増えてくる。それを表す一つの数字が、通院人口の割合だ。

国民生活基礎調査を元に厚生労働省が公表している通院状況の調査によると、人口千人に対する通院者率は男性で388.1、女性で418．8（2019年調査）。分りにくい数字だが、人口千人に対してこれだけの人がなにかしらの理由で通院しているということだ。そしてもちろん、年齢が上がるにつれ、通院人口も増えていく。調査では、ケガではなく、疾病により通院しているという人達にどのような病気で通院しているのかを聞いたものもある。それによると、男女共に1位は高血圧。男性の場合は2位に糖尿病が入っている。

2019年　国民生活基礎調査（厚生労働省）
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa07/3-2.html

高血圧や糖尿病はどちらも生活習慣病と言われるものだ。疾病の改善には食生活や運動などの生活改善が不可欠と言われるため、その目的で定期的に受診をしている人も多い。もちろん、受診時には、血液検査や尿検査など、体の中の状態を数字として可視化するための検査も行われる。だが、これらの生活習慣病の場合、データが自宅で取れるようになれば、オンラインでの診療も可能になると言われている。これが進めば、病院に足を運ぶ人の数は減るだろう。つまり、本当に対面受診が必要な人だけが病院を訪れることになる。するとどうだろうか。上手く回りはじめれば、待合室の混雑や、予約の取りづらさが緩和される可能性が出てくるのだ。

未来の受診スタイルを支える
検査事情最前線

しかし、患者の顔を見るだけでは状態を把握できない。遠隔診療を進める上で必ず必要になるのが検査データの取得だ。血圧については家庭用血圧計がかなり普及したため、すでに自宅での計測が可能となっている。さらにデータをスマホで管理できる便利なアプリも出回り、日々の記録を手書きで付けていた手帳からは解放されつつある状況だ。体重計もここ数年でかなり開発が進み、体重だけでなく、BMI値や骨密度まで測れる体組成計へと進化を遂げた。

さまざまな基礎データの取得が手軽にできるようになってきた現在、尿や唾液の検査も手軽にしようと試みる会社がある。イギリス、アメリカ、日本と、多国籍のメンバーで挑戦を続けるBisu, Inc. 。HERO Xでの対談から2年（http://hero-x.jp/article/8393/）、代表のダニエル・マグス氏の元を訪ねると、当時のアイデアはさらにブラッシュアップされ、サービスのローンチに向けた準備が進められていた。

スタートアップが入居するシェアオフィスを卒業、東京駅近くのビルに自社オフィスを構えるまでになっていた。スタッフは相変わらず多国籍。海外に居住するリモートメンバーもいるという。

「細かな開発はほぼ終わり、今は生産ラインをどうするかという段階まできています。2年以内のローンチを目指して、頑張っています」と、流暢な日本語で説明するダニエル氏。試作品も以前のものより完成形に近づいていた。

ダニエル氏の考える尿検査キットは、独自開発の棒状の「テストスティック」と呼ばれるものに尿をかけ、小型検査デバイスに差し込むだけで、データが手元に届くというもの。テストスティックは使い捨てのため、一つの検査デバイスを家族で共同利用することも可能だ。

白い箱型のものが検査デバイス。隣に並ぶカラフルな色が施されたものがテストスティック。スライドすると中から棒状の検査装置が出てくる仕組みだ。

スティックのケースをよく見ると、色が分かれていることに気が付く。埋め込まれたチップにより、検査項目を変えることができるため、どの検査が行えるかを一目で分るように色分けしたのだ。これまでの家庭検査の倍にあたる20項目の検査が自宅で手軽にできるようになる見込みだ。唾液検査ができるスティックも開発、サービスローンチに向けて地道な開発が続いている。

取れたデータの活用についての開発も急ピッチで進められている。検査デバイスと連動したスマホアプリを使えば、⽔分やビタミン、ミネラルなど、体にとって重要な栄養素に関するフィードバックをわずか数分で得られるようになるというのだ。睡眠データや活動パターン、個⼈の⽬標などを紐付ければ、これらに基づいた健康改善のアドバイスも表⽰されるようになる。

「今考えているのは、身体情報を元にしたコミュニケーションです。ただ、数字を表示できるだけでなく、データを軸に、健康であるためのアドバイスをすることで、みんなが健康でいるための伴走者となっていく、そんなイメージです」

生産拠点は日本に置く！
「Made in Japan」にこだわる理由

生産拠点は日本国内に置きたいと話すダニエル氏。

検査キッドとデータの可視化について、技術的な問題はほぼクリアしたというダニエル氏。データの取得という部分に重きが置かれていた2年前の構想から比べると、サービスに広がりが生まれている。アプリを通じてデータの共有が可能になるため、医師やトレーナー、家族などとの連係も可能になる。そうなれば、通院する回数をグッと減らすことにも繋がる。

しかし、これだけのものを作るには、かなりのお金が必要となる。特に検査キットの量産化の部分は要となるため、潤沢な予算が必要だが、どうやらその壁についてもダニエル氏はクリアしたようだ。10月、シードラウンドで総額3億円の資金調達を達成、本格的な生産に向けて大きな一歩を踏み出した。出資元の一つはスポーツセンシング分野を牽引しているアシックス・ベンチャーズ社。資金調達と同時に同社との協業も発表している。そんなダニエル氏が目指すのは、検査キットの日本での生産だ。

「開発だけ日本でして、製造その他は海外にという会社も多いのですが、僕たちが開発したキットは生産を請け負う工場との綿密な打ち合わせも必要です。日本の技術は優れていますし、機密保持もしっかりしています。労働力の安い海外に出せば、我々がそちらに出向く時間と費用がかかる上、目が届きにくいため、技術が漏れてしまう危険も高くなる。だから僕たちは、日本国内での生産をと考えているのです」

多国籍メンバーが作る「Made in Japan」の健康管理サービス。世界に向けての挑戦が始まろうとしている。

ダニエル・マグス
Bisu, Inc. 代表取締役 。ロンドン生まれ、東京在住のイギリス人。ケンブリッジ大学で日本語を専攻後、法科大学院に進み法律事務所に入社。英国法弁護士資格取得。投資銀行でアナリストなどを務めた後に日本のディー・エヌ・エーで新規事業企画を担当。その後独立しヘルスケアIoT商品の開発を手掛ける同社を立ち上げた。現在は日々の健康を見える化する IoT尿検査装置の開発に挑戦している