厚生労働省の調査によると、日本人成人の20.2％が慢性的な不眠に悩まされているという。夜型の生活やスマホ・PCのブルーライトにより、ますます乱れつつある現代人の眠り。とくに日本は、先進国の中で最も睡眠時間が短い国として知られている。とはいえ、日常において自力で睡眠環境を改善していくのはなかなか難しい。そこで、積極的に眠りをコントロールする試みの２つをピックアップした。

睡眠を自力でコントロール!?
ノンレム睡眠の質を高めるヘッドバンド

深く安定した眠りは、疲労回復に必須。しかし、子どもの時のようにぐっすり眠れることはめったにないと、多くの日本人成人が感じているのではないだろうか。朝、起きてもだるい、目覚めがスッキリしない、休みの日に寝だめをしても疲れがとれない……。実は睡眠に大事なのは、量よりも「質」。寝だめをしてもかえって睡眠サイクルが乱れるため、不眠のケアには逆効果なのだ。

そこで、フィリップス社が開発したのが、「SmartSleepディープスリープ ヘッドバンド」。ヘッドバンド型の睡眠サポートツールで、脳波から睡眠段階を検知して、深睡眠に至ったと判断されたときにオーディオトーンを流し、睡眠の質を高めることができる。フィリップスがハーバード大学医学部教授を始めとした睡眠領域の専門家と共同研究をして、14年の歳月をかけて完成させた商品だ。

（画像元：https://www.philips.co.jp/）

ヘッドバンドに装着された2つのセンサーで脳波を測定し、睡眠を妨げることなく、内蔵スピーカーからオーディオトーンを流し、深い睡眠が長く続くように促す。専用アプリ「SleepMapper」と連携することで毎日の睡眠スコアが記録でき、睡眠の管理や自分の健康チェックにも活用できる。

着けて寝るだけなので、負担がないのも魅力。睡眠改善の努力をしてみても、なかなか効果が得られない人は試してみてはいかがだろうか。商品は家電量販店のほか、ネット通販サイトなどでも購入できる。

睡眠不足や質の悪い睡眠による損失は膨大だといわれている。日本人の睡眠不足による経済損失は年間約15兆円にのぼるという試算も発表されているほどだ。ぐっすり眠れなければ仕事のパフォーマンスが上がらないのは当然。睡眠を積極的に改善することで、生活全体の質も上げていきたい。

チンパンジーの寝床にヒントを得た
「人類進化ベッド」とは？

（元記事URL：http://hero-x.jp/article/4919/）

天保元年(1830年)より寝具にかかわってきた京都の老舗・株式会社イワタ。そのイワタが開発したのが、「人類進化ベッド」だ。寝具は通常、和風のものでも洋風のものでも四角いものだが、このベッドは優しいカーブをもつ楕円形。かつ、成人用と考えると、やや小さい。実際、あおむけに寝ると、足首が出てしまうそうだ。なぜこれが人類にとって「進化ベッド」なのだろうか？

実はこの商品、チンパンジーのベッド（寝床）を参考に作られている。チンパンジーは毎日、寝る前に都度、木の上に寝床を作り、その数は一生で一万個にものぼるという。このベッドで研究者が寝てみたところ、あまりの寝心地のよさに爆睡してしまったとか。その話をヒントに、イワタの代表取締役であり、睡眠環境アドバイザーとしても活躍する岩田有史氏の主導で、チンパンジー研究者やデザイナーの協力も経て、製品が完成したという。

人類進化ベッドでは、胎児のように身体を丸めると、すっぽりとベッドに包まれる体勢になる。まるで母のお腹の中にいるような安心感が得られそうだ。また、チンパンジーは居心地がよくなるよう、寝転びながら自分のベッドを微調整することもあるそうで、そういった細かい調整ができるようにパーツなども工夫している。

近代化することで不自由になってきた私たちの生活。原点に帰って「チンパンジー型」の眠りを実践してみれば、本来の健康を取り戻すことができるかもしれない。

“オフィスサイネージメディア”。少し聞き慣れないこのワードは、2016年に設立されたTAAS株式会社（以下TAAS）が生み出した新しい価値観に基づくメディアのこと。その根幹を成すのは、“e-Pod Digital（イーポッド・デジタル）”と呼ばれる機密文書処理サービスだ。「０円溶解処理」という謳い文句が示す通り、同サービスには、お金がかからない。文書の回収ボックスが広告メディア化した画期的なシステムなのだ。しかもこのサービスは、紙が再生資源化することからSDGsの貢献にも直結する。その先にはいったい何が見えるのか？　TAAS株式会社 代表取締役兼CEOの大越隆行氏を訪ねた。

前例のない“オフィスサイネージ”
というメディアを創出

企業にとって、機密文書の処理は不可欠。それゆえ、業者に溶解処理を依頼するのは、当たり前のルーティンでもある。もちろん、それに対してコストをかけることも、これまでは疑問視されてこなかった。e-Pod Digitalは、その価値観を根底から変えるサービスだ。

「かつて自分が、海外の会社の立ち上げに携わっていた時に、数週間ぶりに日本に帰って来ると、膨大な広告やチラシが郵便ポストに入っていたのですが、それを捨てるたびに“もったいないな”と思っていて。たくさんのチラシが捨てられたゴミ箱を見て、企業の機密文書も高いサービスレベルで処理して、さらに付加価値も与えることができれば、共感してもらえるのではないかと。そう思ったのがe-Pod Digitalを作った原点ですね」

企業が大きくなればなるほど、処分する機密文書の量も膨大になる。それを安全に、しかも無料で処分できるサービスであるe-Pod Digitalは、コストの削減になるだけでなく、旧態依然とした考え方を変える起爆剤ともなる。 “オフィスサイネージ”という世界でも前例のない広告メディアを兼ねることで、無料のサービスとして成立させていることもユニークだ。

こちらが、e-Pod Digital。上のモニターが14インチ広告スペース、下が設置企業側が使えるサイネージパネル。利用企業は、自由に部署内などで共有したい社内情報を自由にサイネージで情報発信でき、IoTツール・デジタルツールとして使用されている。

「こういった形のオフィスサイネージは、これまで世界的にも例がありませんでした。日本では2019年８月に特許を取得して、現在、アメリカとEUにも特許出願を済ませている状態です。オフィスの中に、これほど入り込んだ広告メディアはありませんから、そこが大きな魅力だと思います」

ターゲットにダイレクトに
情報発信ができる

溶解処理するために、機密文書を回収して保管しておくボックスは、必ず社内に設置される。しかも通常は、部署やセクションごとに置かれるため、同じ環境、境遇の人たちが目にすることになる。それは広告主にとって、かなり有意義なことだ。

「タクシーの座席に設置されているデジタルサイネージのオフィス版だといえば、イメージしやすいと思います。しかもe-Pod Digitalの場合は、広告を目にする人の働く企業やその規模、業種などが全て明確なので、ターゲティングやセグメンテーションが既に全部できています。ペルソナの設定とリアルなニーズに齟齬が出にくく、無駄なくターゲットに情報を提示できる。それは、理にかなっています」

e-Pod Digitalは、企業内に入り込むことで、「より明確なニーズに対して情報が訴求できる」と語る大越氏。

確かに、機密文書は、同じ所属部署・チームが共有する。その処理ボックスであるe-Pod Digitalを取り巻く人々は、必然的に同じ境遇の人間であるため、ニーズが掴みやすい。それは広告媒体として、大きなアドバンテージとなっていることは頷ける。

「サービスがスタートしてから丸２年ですが、もうすでに300社以上が利用してくださっています。ボックスがいっぱいになったら提携業社に取りに来てもらえたり、処理証明書が発行できたりしますが、それらは全てクラウド上で完結して管理もできるんですよ」

e-Pod Digitalには、広告サイネージの他に、企業側がクラウド上で自由なやりとりができるもう一つのサイネージが装備されている。それは、共有する部内にメッセージを提示する掲示板的な使い方もできれば、クラウド上で連絡ツールのような使い方もできる。備品の発注なども可能だ。

「そういった付加価値もありますし、e-Pod Digitalは、ビジネス設計の時点から、 そもそもSDGsを意識したビジネス設計をしてきました。実際、企業側もこのサービスを利用することで、環境問題の解決に寄与することを認識していただいています」

企業内の紙が“循環”するという
新たな常識を作りたい

TAASは、e-Pod Digitalのサービスを通して、国連が定めた17の“持続可能な開発目標”の中から、特に３つの目標を掲げて実践している。機密文書の処理システムだからといって、決して紙の使用を推進しているわけではない。

TAASが力を入れているSDGsへの貢献は、こちらの9、12、17番の３つ。

「基本的に、私たちはペーパーレスを推奨しています。とはいえ、日本に根付いている企業文化の中で、ペーパーレスを完璧に実行することは、なかなか難しいと思います。ですが、紙の使用を最低限に減らした上で、どうしても必要な提案書や契約書などを処理する場合は、e-Pod Digitalを使えばSDGsに寄与できる。なおかつコストも大幅に下げられるとなれば、デメリットはないんですよ」

現在、e-Pod Digitalで処理された企業の機密文書は、A6のノートなどに生まれ変わり再利用されている。それは企業のロゴなどを入れたノベルティ（有償）などとしても重宝しているという。まさに紙が“循環”しているのだ。

処理された機密文書からリサイクルされたA6ノート。

「これまで、機密文書を処理する場合は、業者に費用を払って委託するのが常識でした。ただ、これからは無料でそれをやり、なおかつSDGsにも寄与することが、当たり前になっていくはずです。日本に昔からある業態でも、新しい視点やサービスがあれば、まだまだ効率化は図れると思っています」

これまで誰も着目してこなかった機密文書の処理にイノベーションをもたらしたe-Pod Digital。まさに目から鱗とも言える着眼点と発想が興味深いが、大越氏には、まだまだ様々なプランがあるようだ。最後に、今後の展望を聞いてみた。

「今後は、異なる業種との協業を強めていきたいと考えています。e-Pod Digitalで生まれたサイネージの機能だけを提供するとか、広告配信の仕組みだけを提供するなどして、また新しいスタイルのサービスが生まれれば本望です。ITや真新しいテクノロジーではなく、私は、昔からある日本の業態の中で、まだまだIoT・DXでチャレンジする余地は、大いにあると思っています」

大越隆行（おおごし・たかゆき）
1985年、横浜生まれ。関東学院大学卒業後、株式会社groovesの営業職を経て、アマゾンジャパン合同会社に入社。当時、世界で最年少（26歳）の事業責任者に就任しキャリアを積む。2015年、ランサーズ株式会社に入社すると、ランサーズ・フィリピンの創業に参画。同社取締役に就任。2016年退社し、TAASを創業。2019年４月には、みずほ銀行「Mizuho Innovation Award 2019」を受賞。

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